高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

カウントダウン!!富士山爆発と南海トラフ巨大地震と首都直下地震の「三連動」が確実に起こる!!

2023-12-25 00:05:00 | 人工地震

カウントダウン!!富士山爆発と南海トラフ巨大地震と首都直下地震の「三連動」が確実に起こる!!

壊滅的状態だが、最悪ではない

「本当に地獄みたいだ」二つの大地震が一度に東京を襲い、「日本経済が壊滅的被害」を受ける未来

 

首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか? 命を守るために、いま何をやるべきか?

東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは?

娘・香織の安全を確認したタクシー運転手の浜田幸男は「なんで映画みたいなことが俺の生きているときに起きるんだよ。本当に地獄みたいだ」と怒りと悲しみに暮れていた。

日本経済を牽引してきた企業の多くは二つの大地震で中枢機能が低下し、海外法人は撤退。

東西間の交通寸断に伴う機会損失も大きく、人々の消費マインドは一気に低下した。

株価は下落を続け、金利変動に伴い資金調達を困難とした企業は債務残高が増大。日本の国際競争力は急降下し、雇用状況は悪化する一方だ。

さらに事態は悪化する。

香織を襲った南海トラフ巨大地震の発生から約50日後、今度は静岡県と山梨県にまたがる日本最高峰の富士山が噴火した。

噴火後2時間で東京にも降灰が始まり、交通や物流などがストップ。

慌てた浜田がニュースを見ると、首都圏の約1250万人に呼吸器系の健康被害を生じるおそれがあると報じていた。

 

「おいおい、マジかよ」。

火山灰は直接死傷する可能性はほとんどないものの、わずかでも堆積があれば交通機関は麻痺し、出勤はおろか移動することも困難になる。

2023年3月に関係自治体や国などでつくる「富士山火山防災対策協議会」がまとめた避難基本計画によれば、微塵でも降灰が始まると鉄道は早い段階で運行に支障が生じ、大部分が運行をストップ。

その余波で道路交通量は激増することになるが、路面にわずか0.5センチの降灰があるだけでスリップする車が続出する。

雨天時に3センチも積もれば二輪駆動車の走行は困難となり、四輪駆動車であっても10センチ以上で通行は難しい。物流は停滞し、緊急車両の走行も困難になる。

電力は、降灰中は火力発電所の発電量が低下し、6センチ以上で停止。

10センチ以上の降灰に雨が降れば倒木で電線が切断されて停電が発生する。

通信は噴火直後からの大量アクセスで電話がつながりにくく、携帯電話のアンテナに火山灰が付着すれば通信障害が生じる。

下水道は堆積の厚さにかかわらず断水や使用制限が起きる。

首都直下地震、南海トラフ巨大地震、そして富士山の噴火。

320年ほどの時を経て再び発生した3つの巨大災害が重なるという「大連動」に、もはや浜田は空を見上げるしかなかった。

「なんてこった。ハリウッド映画でも見たことがない光景だ」。アパートの窓から見える降灰は、天からの涙のように映った。

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ここまで

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日本列島で地震が多発していますが 7月が要注意期間です!!

2023-05-30 00:05:00 | 人工地震

首都直下地震とは

・複数の震源地を想定
首都直下地震とは、首都(東京都)直下で起こる地震であるとは限りません。

東京都・茨城県・千葉県・埼玉県・神奈川県・山梨県を含む、南関東の複数の地域が震源地となる可能性があります。

この地域で今後起こると考えられるマグニチュード7クラスの大規模な直下地震(内陸部で発生する地震)のことを首都直下地震といいます。

 

南関東地域では、過去にもマグニチュード8クラスの大規模な地震が2度発生しています。

●1703年 元禄関東地震
●1923年 大正関東地震(関東大震災)

周期だけで見れば、これらの大規模地震は再来間隔が約220年であるため、次回の発生はまだまだ先のように思えるところです。しかし、上記2つの大地震の間にも安政江戸地震(1855年)や東京地震(1894年)といったマグニチュード7クラスの地震が多数発生しています。

首都直下地震が発生したら

・首都直下地震の被害想定
内閣府は首都直下地震(マグニチュード7.3)が発生した場合の被害のシミュレーション結果を公表しています。

1. 人的被害
発生時期や時間帯にもよりますが、首都直下地震における死者数は最大2万3,000人、負傷者数は最大12万3,000人を見込んでいます。

また、自力脱出困難な要救助者の数も、最大で7万2,000人に及ぶということです。

2. 物的被害
首都直下地震における建物損壊については全壊及び焼失棟数の合計で最大61万棟、地震火災による焼失で最大41.2万棟と想定しています。沿岸部では津波の可能性もあり、被害は広い範囲に及ぶとみられています。

3. ライフライン、交通インフラへの影響
大規模地震の発生によって、日常生活に欠かせないライフラインや交通インフラへの影響も甚大です。内閣府による被害想定は以下のとおりです。

(1)電力:発災直後は約5割の地域で停電。1週間以上不安定な状況が続く。

(2)通信:固定電話・携帯電話とも、輻輳のため、9割の通話規制が1日以上継続。メールは遅配が生じる可能性。

(3)上下水道:都区部で約5割が断水。約1割で下水道の使用ができない。

(4)交通:地下鉄は1週間、私鉄・在来線は1か月程度、開通までに時間を要する可能性。
主要路線の道路啓開には、少なくとも1~2日を要し、その後、緊急交通路として使用。
都区部の一般道はガレキによる狭小、放置車両等の発生で深刻な交通麻痺が発生。

(5)港湾:非耐震岸壁では、多くの施設で機能が確保できなくなり、復旧には数か月を要する。

(6)燃料:油槽所・製油所において備蓄はあるものの、タンクローリーの不足、深刻な交通渋滞等により、非常用発電用の重油を含め、軽油、ガソリン等の消費者への供給が困難となる。

 

 

・自治体の対策
東京都は、独自に地震発生から72時間の応急対策の流れをマニュアル化しました。そして関係者がそのマニュアルに従って動く訓練と検証をし、さらにその結果をフィードバックしてマニュアルを改定。救出救助活動拠点候補地の選定、物資輸送ルートの策定、医療機関との連携など、被害パターンのシミュレーションをもとに、どのような場合でも適切に活動できるような対策を立てています。

命を守るために各自でできる対策とは

地震などの自然災害は、いつ・どこで発生するか誰にもわかりません。だからこそ、日頃から被災リスクを想定し、各自でできる防災対策を行っておくことは重要です。各自が意識しておくべき、地震災害に向けた事前対策について解説します。

・まずはリスクを知る
自分が住んでいる地域で地震が発生する可能性や、被災した場合のリスクについて把握しておきましょう。

また、自分が住んでいる地域の避難場所についても、事前に確認しておくことが重要です。大きな地震が発生した場合に、どの場所に、どの経路を使って向かえば良いのか、家族全員で決めておきましょう。

・揺れを感じたら取るべき行動とは
揺れを感じた場合は、机の下などに潜り込み、頭部を守ることが重要です。揺れが落ち着いたら、可能な限りでブレーカーを落とす、ガスの元栓を閉めるなど、火元の処理を行い、速やかに避難所へ向かいましょう。

地震における被害で最も死亡リスクが高いのは火災であり、約70%を占めているといわれています。火災発生のリスクを少しでも抑えるためにも、小規模の火災であれば早急な消火活動は必要ながら、決して無理はしないことも重要です。

・水や食料の備蓄、持ち出し品のチェック
被災した場合に、即座にいつでも持ち出しができるよう、防災バッグなどの準備をしておくことも大切です。

飲用や調理用として水を備えておくのはもちろんのこと、火が使えなくなることも想定して、常温で長期間保存できる缶詰やレトルト食品を用意しておくのも良いでしょう。備えておくと良い食材は以下のようなものです。

●水(飲用・調理用)
●主食(レトルトご飯・麺類など)
●主菜(缶詰・レトルト食品・冷凍食品など)
●缶詰(果物・小豆など)
●野菜ジュース
●加熱しなくても食べられるもの(チーズ・かまぼこなど)
●お菓子(チョコレートなど)
●栄養補助食品
●調味料(しょうゆ・塩など)

また、非常用ライトや携帯ラジオなどの備品も重要です。常備しておきたい備品については、以下のようなものがあります。

●非常用ライト
●携帯ラジオ
●電池(非常用ライトや携帯ラジオに使用するもの)
●携帯用バッテリー(充電しておく)
●ポリ袋
●新聞紙(断熱材などにも活用可能)

家庭でできる安全対策としては、まずは大型家具を固定することです。本棚や食器棚などの背の高い家具は、可能な限り壁や天井に固定するようにしましょう。また、日頃から高い場所にものを置かないように気をつけておくことも大切です。

地震保険の加入状況も必ずチェックしておきましょう。地震保険は、火災保険に付帯する保険ですが、火災保険には入っていても、地震保険には加入していないという人も多いです。

火災保険では揺れによる建物や家具の被害は補償されません。また地震が原因で発生した火災については、火災保険では補償されず、地震保険が必要になる場合があります。


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千葉と北海道で地震連続発生、3.11の 東日本大震災の再来か緊急地震速報に騒然!

2023-03-13 00:05:00 | 人工地震

千葉と北海道で地震連続発生、3.11の

東日本大震災の再来か緊急地震速報に騒然!

首都直下地震や南海トラフ巨大地震だけではない、これから日本が直面する大災害に備える | itoito.style

僅か1分差の連続地震 「東日本大震災の再来だと思った」

  • 2023年3月11日
  •  


*防災科学技術研究所
2023年3月11日に千葉県北西部と日高地方東部でほぼ同時に地震が観測されました。

まず最初に北海道の日高地方東部で5時12分頃にマグニチュード4.8、最大震度4の地震が発生。


そして、それから1分後の5時13分にも千葉県北西部でマグニチュード4.2、最大震度3の地震が観測されています。

この地震によって早朝から緊急地震速報が発表され、エリア範囲に住んでいた住民が叩き起こされて、一時騒然となりました。

一連の地震で被害報告は入ってきていませんが、今日は東日本大震災からちょうど12年目となる日だけに、多くの人たちが「東日本大震災を思い出した」「また東日本大震災が来たのかと思った」などと驚きの声をネット上に投稿しています。

地震情報
https://typhoon.yahoo.co.jp/weather/jp/earthquake/list/


 


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秒読み!!巨大地震は千島・日本海溝!!

2023-03-10 00:05:00 | 人工地震

“次の巨大地震”はいつ?地殻変動データからわかってきたこと

東日本大震災の発生から12年。
被災地を含む北海道から関東の沿岸には、再び巨大地震と大津波が切迫しているとされています。



去年12月「日本海溝」の一部と北海道の沖合の「千島海溝」で深刻な被害想定が発表されました。しかし、次の巨大地震がいつ起きるか、どのくらいの大きさなのか、確実に知るすべはないのが現状です。

そこで研究者が注目しているのは地殻変動のデータです。
「見えない敵」をどのように知るのか?そこでわかってきたことは?

千島・日本海溝過去の痕跡から“大津波切迫”

 
千島列島から北海道の沖合にかけての「千島海溝」と「日本海溝」のうち、北海道の南から岩手県の沖合にかけての領域では、国が去年12月にマグニチュード9クラスの巨大地震の被害想定を発表し、最悪の場合死者は千島海溝で10万人、日本海溝で19万9000人に達するなどとしています。
これらの地域について国は“大津波が切迫している”としていますが、これは津波によって運ばれた土砂などの「津波堆積物」の調査から、いずれの地域でも、前の巨大地震からおよそ400年程度たっていると考えられるためです。いわば、過去のデータに基づいています。

地殻変動から“ひずみ”を探る

現状では次の巨大地震がいつ起きるのか、規模はどれくらいになるのか、確実に知るすべはありません。

こうした中、京都大学防災研究所の西村卓也准教授の研究グループは地殻変動のデータからプレートの状況を把握しようとしています。
使用するのは陸地に設置したGPSのデータです。
巨大地震は沈み込む海側のプレートと陸側のプレートの境目でひずみがたまり、限界に達すると発生します。

ひずみがどの程度たまるかは、プレートどうしがどの程度しっかりくっついているか=「固着」しているか、によって左右されます。

プレート境界はあまりくっついていないとずるずると滑ります。
いっぽう、しっかりくっついている(=固着している)と陸側のプレートも一緒に動くため、陸上のGPS観測点がごくわずかに移動します。
このデータをもとに遠く離れたプレートの固着の強さを把握します。

プレートの形状のほか、プレートを動かすマントルの動きなど最新の知見で計算した結果、千島海溝沿いの根室沖や十勝沖、日本海溝沿いの岩手県北部から青森県東方沖にかけて、色が濃くなっていて、固着が強いことを示しています。
3・11东日本大地震八年纪念,日本人如何追思那场灾难?__凤凰网

ひずみは最大で年間8センチ程度たまり続けているとみられます。

「年間8センチ?」と思うかもしれませんが100年では8メートル、500年で40メートル。

一気にずれ動くと、大津波につながるおそれがあるのです。
西村准教授は「東日本大震災でひずみが解放されていないところではひずみが着実にたまっている。地震や津波に対して警戒を怠ってはいけない」と話しています。

波の力を利用して観測

一方、マグニチュード9の巨大地震による地殻変動はいまも続いていて、プレート境界の状態を把握するのが難しい状況です。

このため、西村准教授のグループが使っているGPSのデータも巨大地震の前までに限られ、最新のデータが使えないという課題があります。
こうした中、JAMSTEC=海洋研究開発機構や東北大学は、プレートが沈み込んでいる海底の地殻変動を直接、把握するため観測装置を増やしています。

課題となっていたのはデータをとるため、船で観測地点まで向かわなければならないことでしたが、新たな機器「ウェーブグライダー」がその克服につながると期待されています。
波の力を利用して進むことができるため複数の観測地点のデータを取得しながら無人で長期間航行することができます。

巨大地震後もたまり続ける“ひずみ”

 
最新のデータは現在、解析の途中ですが、青森県の沖およそ200キロの観測地点では巨大地震の翌年から去年までの10年間で平均で3センチずつ西へ動いていることがわかったということです。

研究グループは巨大地震のあとも、ひずみはたまり続けているとみてさらに詳しく調べることにしています。
科学网—3·11大地震十周年丨日本政府智库:灾区或再次发生大地震 - 杨学祥的博文
JAMSTECの飯沼卓史グループリーダーは「海底観測の精度を上げることでどれくらいひずみがたまっているのか、それが解放されるとどれくらいの地震になるか定量的に知ることにつながる。
今後のリスク評価に活用できるよう観測を重ねたい」と話しています。

対策で被害大幅減も・悲観せず対策を

千島海溝と日本海溝では「最大クラスの大津波が切迫している」とされる一方、避難先の確保を進めるとともに地震から10分ほどで避難を始めれば犠牲者の数をおよそ80%、減らすことができると推計されています。
自分や家族にとってはどの避難先がベストなのかを考えるとともに、自分たちの身の回りにリスクがあるのか確認をお願いします。
 

ここまで

奴らは最早なりふり構わず「何でもあり!!」と、昆虫食、そして猛毒蚊に人々を襲わせる準備をしています!!

腑抜の人々は、奴らの言いなりです!!

自分どころか家族さえも、守りません!!

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

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民のための国を作ら成ればならない!!

100年先の民の暮らしを考える""

民のためならいつでも死ねる!!

民のために尽くす武士でありたい!! 

天は正義に与し!!

神は至誠に感ず!!

似非 日本人にこの国土を渡してはならない!!

 


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今話題の東京直下型大地震や南海トラフト大地震は発生しない!!

2022-11-09 00:05:00 | 人工地震

今話題の東京直下型大地震や南海トラフト大地震は発生しない!!

国の想定によれば、首都直下地震が発生した場合、最大で死者数は約2万3000人。 南海トラフ巨大地震が発生した場合の想定死者数は32万人以上である。

が、しかし余りにも「地球号」により海底に穴をあけて「核」を仕掛けて

 

専門家は「太平洋プレートの動きが活発化している」と指摘 。

昨年阿蘇山が噴火し、茨城、千葉、和歌山で震度4以上の揺れが次々に発生  日本列島に「歪み」が溜まり、限界はまもなくる?

昨年10月7日に首都圏で震度5強を観測。
翌朝、JR川口駅では入場規制が行われ、駅の外にまで大行列ができた

関東が不気味に揺れている。

11月1日早朝6時過ぎに茨城県北部で震度4、10月28日午前にも茨城県南部で震度4の地震が発生。

10月7日夜には千葉県北西部で震度5強の揺れが起き、首都・東京でも震度5以上が観測され、交通インフラが一時的にストップした。

下のマップを見てほしい。

昨年1月から11月1日までに震度4以上の強い地震が、東日本の太平洋側を中心に計31回発生している。

2年前、’19年の同時期は計18回だった。

明らかに地震が増えているのだ。

立命館大学特任教授(災害リスクマネージメント)の高橋学氏が解説する。

「首都圏には、北米プレートがあり、その下にフィリピン海プレート、さらに太平洋プレートが潜り込んでおり、それぞれの境界面付近で地震が起きる可能性があるわけです。」

「そして、今、太平洋プレートの動きが活発化しています。」

「その影響により、どのプレートで、いつ地震が誘発されてもおかしくありません。」

「首都圏はそれほど危険な状況にあるわけです」

「10月に入って千葉県北西部で地震が頻発したのは、まさにこれが原因でしょう」

 

茨城や千葉を震源とする地震は、関東圏に溜まった『歪み』を解放するために起こったものです。

それらはまだ小さい地震であり、歪みはすべて解放されていません

近いうちに、さらに大きな地震が来る恐れは十分あります。

昨年の10月7日の地震はM5.9でしたが、M6.5ほどの地震発生の可能性は十分残っています。

関東の地中にエネルギーが溜まっており、噴き出すのは時間の問題なのである。

 

「これが巨大地震につながる可能性があります。震源は首都圏や東京湾の入口の相模トラフ、伊豆・小笠原海溝付近の場合もあるでしょう。

首都圏で起きれば、東京の下町や地盤の緩いエリアでは震度7を超えると思います。

また、伊豆・小笠原海溝付近で巨大地震が起きれば、東京は津波に襲われることになります」

地震大国の日本で警戒すべきは、この首都圏直下型だけでない。

南海トラフ地震の発生リスクも危険水域にある。

昨年10月15日の震度4をはじめ、今年、何度も観測されている和歌山県が震源となった地震に注目する。

「和歌山県沖は普段はほとんど地震が起きない場所なので、これは将来の南海トラフ地震に関係していると言えます。

次に紀伊水道や和歌山県の内陸で、M5~6クラスの地震が発生した場合には、南海トラフ地震につながるリスクが存在することを肝に銘じる必要があります」

政府の地震調査委員会は’18年2月に南海トラフ地震は「30年以内に70~80%の確率で発生する」と発表している。

そこから3年以上が経過した。確率が年々上がっていることは間違いない。

南海トラフはすでに危険な状態なのですが、現在起きている太平洋プレートの動きの活発化により、さらにリスクが高まっています。

なかでも、静岡県西部の浜名湖付近から愛知県の豊橋付近に強いストレスがかかっています。

この付近は『東海地震』(駿河湾から静岡県の内陸部)の震源地となりうる危険なエリアです。

いつ地震が起きてもおかしくない段階だと思われます。

これに相模トラフの地震、三重県沖の東南海地震、四国沖の南海地震が連動して、同時発生する危険性があります。

この「南海トラフ巨大地震」は、さらなる自然の脅威を引き起こす可能性がある。

南海トラフ地震と富士山の噴火はかなりの確率で連動します。

江戸時代の宝永の噴火(1707年)は約2週間も続き、火山灰が東京にも降り注ぎました。首都機能や経済が麻痺することは確実です。

国の想定によれば、首都直下地震が発生した場合、最大で死者数は約2万3000人。南海トラフ巨大地震が発生した場合の想定死者数は32万人以上である。

生き残るための備えをするしかない。

震災遺構として保存されている福島県浪江町の町立請戸小学校が10月7日に公開された。

ここまで

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それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

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