必ず来る中國人民解放軍日本国上陸のXデーはいつ?
1.新疆ウイグル自治区気候センターに設置されたHAARPが「南海トラフト」に電磁波を発射!!
2.「南海トラフト」で震度7から9の地震が発生!!
3.日本国民救済のために中國の人民解
放軍が日本の関西に上陸!!
以前から西日本に平民の振りをして
関西に侵入して拠点を作っていた新
民解放軍と合流し西日本を占領。
4.中国軍西日本占領!!
かくして日本国は分断されてしまう!
日本では17基のHAARP（気象改変装置）が稼働中
気象改変装置は兵器として使用するのは1977年にジュネーブ条約によって禁止されていますが、実質的には無効です。
気象兵器の他に人工地震装置も稼働していて、人工地震や人口台風などが多用されています。線状降水帯も気象改変装置で作られていると言う話もあります。
豪雨で砂漠が緑地に変わる？ 中国・新疆で相次ぐ豪雨!!
【9月3日 CNS】中国・新疆ウイグル自治区（Xinjiang Uighur Autonomous Region）南部のタリム盆地に位置するタクラマカン砂漠（Taklamakan Desert）では近年、洪水や豪雨が発生している。
大規模な冠水が起き、「砂漠がオアシスに変わった」「大雨が続けばいずれ砂漠が緑地に変わるのでは」と話題となっている。
タクラマカン砂漠は中国最大の砂漠で世界でも10番目に大きく、流動性砂漠としては世界で2番目に大きい。
統計では、タクラマカン砂漠の年間平均降水量は100ミリ未満で、蒸発量は2500〜3500ミリに達する。
冠水面積は300平方キロ以上に達した。中国最大の石油・石油化学企業、中国石化（Sinopec、シノペック）の北西油田にある50台の探査車両と30000点の機器が浸水した。
中国科学院（Chinese Academy of Sciences）新疆生態地理研究所の周宏飛（Zhou Hongfei）研究員は「地域の降水量が砂漠の吸水力を超えると洪水が発生する」と説明。
中国気象局ウルムチ砂漠気象研究所の何清（He Qing）研究員は「この10年間、新疆ウイグル自治区南部では極端な豪雨が頻繁に発生している。
自治区南部における気象災害の36％を占め、豪雨の規模はさらに大きくなっている」という。
2019年6月24～28日には自治区南部の乾燥地帯で4日間連続して豪雨が発生。このうち25日にはホータン地区（Hotan）からバインゴリン・モンゴル自治州（Bayingolin Mongol Autonomous Prefecture）チャルチャン県（Qiemo）までの28の気象観測所で大雨を観測した。チャルチャン県の観測所では26日、48.7ミリという歴史的な降水量を記録した。
2020年4月17～24日にはカシュガル地区（Kashgar）で計20回の大雨が観測され、イェンギサール県（Yengisar）キジル郷の5つの村では累積降水量が169.5ミリに上り、わずか5時間で降水量は103ミリに達した。
何清氏は「降水量の増加は地球温暖化という背景だけではなく、自治区南部の大規模な大気循環と水蒸気輸送が変化していることが要因だ」と分析。
自治区南部の湿度は高くなり続け、降水量が増えているという。
新疆ウイグル自治区気候センターによると、自治区の降水日数は大幅には増加しておらず、降水量の増加は主に一度当たりの雨量の増加によるという。(c)CNS-第一財経/JCM/AFPBB News
新疆ウイグル自治区気候センターに設置されたHAARP
2024年1月1日、能登半島地震が発生した。
大地震はいつ襲ってくるかわからないから恐ろしいということを多くの人が実感した出来事だった。
昨年には南海トラフ「巨大地震注意」が発表され、大災害への危機感が増している。
もはや誰もが大地震から逃れられない時代に突入している!!
タワマンは大丈夫なのか
大都市には超高層ビルやタワマンが林立し、今や成熟国家の象徴のような存在感を放っている。
新築マンションの価格上昇は止まらず、不動産経済研究所が発表した2023年3月の首都圏新築分譲マンション市場動向によれば平均価格は1億4360万円で、統計開始の1973年以来初めて1億円を超え、前年の同じ月の2倍以上に上昇した。
ただ、高層の建物は、高い階ほど地震発生時の揺れが大きいという。
はたして「高嶺の花」となったタワマンは大丈夫なのか。
タワマンの天敵・長周期地震動
超高層ビルやタワマンが最も苦手とするのが「長周期地震動」だ。
「周期」とは揺れが1往復するのにかかる時間で、大地震の発生時は長く、ゆっくりとした大きな揺れである「長周期地震動」が発生する。
高確率で発生すると予想されるM8～9級の南海トラフ巨大地震が起きれば、その激しい揺れが住民らを襲うことになる。
長周期地震動は、たとえ震源から離れていても高層の建物を大きく、そして長く揺らす。
建物の揺れやすい周期（固有周期）と地震波の周期が一致すると共振して揺れが大きくなるわけだが、高層の建物は共振によって低い建物よりも長い時間にわたって揺れるため注意が必要なのだ。
2011年3月の東日本大震災発生時、東西の大都市のランドマークにもなっていた都庁舎、大阪府庁舎が大きな揺れに見舞われた。
震源から約400キロ離れた東京都心部は震度5強を記録。東京・新宿にある地上48階、高さ243メートルの都庁第一本庁舎と第二本庁舎（地上34階、高さ163メートル）は地震動でゆっくりと揺れ、エレベーターは全基停止し、天井材の落下やスプリンクラーの損傷などが見られた。
最上階では10分間以上、最大で1.3メートルの揺れが起きた。2012年から二つの本庁舎、都議会議事堂は執務をしながら13年間という長期の大改修プロジェクトが、約762億円（長周期地震動対策の制振装置の設置費用約40億円）をかけて2023年現在も行われている。
都心の複数の高層ビルも設備の転倒や損傷が生じている。約770キロ離れた大阪では震度3の揺れが生じた。湾岸の人工島にある咲洲庁舎（高さ256メートル）では2.7メートルの横揺れが生じ、天井や壁など約360ヵ所が損傷。耐震性を懸念した当時の橋下徹大阪府知事は咲洲庁舎への府本庁舎の全面移転構想を断念した。
この揺れを上回ることになるとみられているのが、南海トラフ巨大地震による長周期地震動だ。
内閣府の検討会による推計では、東京、名古屋、大阪の3大都市圏では南海トラフ巨大地震発生時の超高層ビルの揺れ幅は東京23区や名古屋で最大約3メートルと東日本大震災発生時の2倍近くに達し、震源からの距離が近い大阪の一部は最大約6メートルと指摘された。
つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。
日本人皆殺しは、着実に進行しています!!
