高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

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五里霧中!!一つでも事実が開示されれば支持者たちも安どするというのに!!

2021-01-25 22:41:50 | 愛国者

五里霧中!!一つでも事実が開示されれば支持者たちも安どするというのに!!

このようなやり方では、無駄な血が流れてしまう!!

このままだとアメリカは、二分されて内戦となり中国軍25万と、在米中国人民が立ち上がり「バイデン軍」となって米軍と対立することになる!!

また「バイデン政権」は、金に任せて「傭兵」を集めており余談を許さない!!

また「バイデン政権」は、複数の「核」をワシントンDC近郊に配備しておりトランプ側を悩ましている・・・。

バイデンと菅総理は中国共産党の工作員とは！

トランプは中国共産党と闘っている！

バイデンは中国が尖閣諸島に軍事的圧力を強めることと引き換えに息子ハンターの投資会社に10億ドルの賄賂を受けていた！

菅義儀は北海道乗っ取り…中国共産党【李家一族】を大量に日本に入れ中国自治区が実現しようとしています。

恐るべき中国の日本乗っ取り対日陰謀工作！

オーストラリアン紙が入手した中国共産党員のデータ。

共産党から195万人の党員データが流出した。

入手データには党内での地位とか生年月日とかも記録されていて
このデータは2016年にサーバーから抜き出されたもの。

内部告発者が命がけで持ち出した。

この195万人のデータには世界各国の共産党員の情報が書かれています。

ただ中国の共産党員は9200万人いるといわれているのでそのうちの
195万人だから一部でしかない。

ただ怖いのはこの中国共産党員はボーイング社とかヒューレットパッカード社やアストロゼネカにファイザーなどいろんなジャンルに潜り込んでいます。

中国共産党員リスト日本からは自民党の河村建夫も関与か中国は名簿流出で一斉帰省に大爆笑

日本の日中友好協会で自民党の河村建夫さんがどうも中国の共産党員と
関わっています。

二階さんとかも共産党員とは繋がっています。

習近平が、二階に3000億円のファンドを2年前に組んでいます・・・。

特に領事館とかそういったところは重要な情報とかが管理されたりしていますよね!!

中国人がコロナは中国の方が安全だから海外から一斉に帰省したという情報もありますがこれは中国共産党員のデータが流出したからあわてて帰国したんです。

菅は人身売買でトランプ軍の逮捕処刑対象！

日本は中国から尖閣諸島（沖縄県）を守り切れるのか。

元自衛隊特殊部隊の伊藤祐靖氏は「中国は領土的な野心をむき出しにしているが、日本には自衛隊の特殊部隊という『抑止力』がある。

中国はそれを知っているからこそ、安易に手を出してくることはない。

高速ボート（特別機動船）から銃器をかまえ、不審船の警戒にあたる訓練をする特別警備隊（広島湾、2007年6月28日）

誘拐された子供たちを救出する協議会

自警団を各地に設立して、家族を守れ!!

日本国自立なくして、子供たちの輝かしい将来はない!!

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ワシントンDCでの大量逮捕が中止された!!

1月20日バイデンが大統領に就任するときに、関係者を一網打尽にする予定で「軍」を配備していましたが、トランプ大統領に対してディープステートが

「ダーティーボム小型核爆弾をアメリカで使用する!!」

と脅したそうです!!

ダーティーボム小型核爆弾は、低出力ですが「戦略核爆弾」として、ソ連崩壊の時に200個の「核」が消えましたが思わぬところで顔を出しました!!

しかし「軍」は、3月4日までに「アメリカ共和国」を建国して「トランプ大統領」を就任させるとしています!!

現在の日本国は「ディープステート」の支配下ですから、国民総奴隷のままです・・・・。

バイデンを代表とする(レプティリアン)ＤＳ（ディープステート）とは、悪魔主義儀式で結束して人類を5億人に削減して世界統一政府の下で奴隷化しようとしているグローバル資本・CIA・モサド・メディア・米軍の一部とそれに操られた各国の政治家や政府のこと。中国政府も多くのディープステートの幹部を持つ。
安倍晋三は、ＤＳ（ディープステート）の配下である。

「同盟関係を再構築」バイデン氏米大統領就任

【ワシントン=永沢毅】米国の第46代大統領に民主党のジョー・バイデン氏（78）が20日、就任した。就任演説で「きょうは米国にとって歴史的な民主主義の日だ。民主主義は勝利した」と力説。

「米国民、米国を団結させることに全霊をささげる」と述べ、国内に広がる分断の修復を訴えた。新型コロナウイルスの収束に向けて「暗い冬を耐え抜くためすべての力が必要だ」と決意を示した。

バイデン氏は連邦議会議事堂前で開かれた就任式で、米東部時間20日正午前（日本時間21日未明）に宣誓して就任した。

新旧大統領が顔をそろえるのが通例だが、トランプ前大統領は欠席した。ペンス前副大統領やオバマ元大統領らは出席した。首都ワシントンには厳戒態勢が敷かれ、緊張した空気に包まれるなかでの異例の就任式となった。

20日、大統領就任式で宣誓するバイデン氏=ロイター

バイデン氏は演説で社会の分断や新型コロナによって「私たちは歴史的な危機と試練に直面している」と危機感を表明。分断修復へ「全ての米国民の大統領になる」と改めて約束した。米国で高まった過激主義や白人至上主義に触れて「立ち向かわなくてはならない。必ず打ち破る」と自信を示した。

新型コロナで改めて鮮明になった人種差別に関して「今こそすべての人のための正義を実現すべきだ」と呼びかけ、是正に取り組む決意を重ねて示した。

外交関係について「同盟関係を再構築し、再び世界に関与していく」と述べ、トランプ前政権の「米国第一」から国際協調路線に立ち戻る方針を示した。「安全保障における平和を進展させるため、強力で信頼できるパートナーとなる」と語り、多国間の枠組みを重視すると強調した。

バイデン氏の任期は2025年1月までの4年間。78歳での大統領就任は史上最高齢となる。副大統領には黒人女性のカマラ・ハリス前上院議員（56）が就任した。副大統領に女性が就くのは米史上初で、黒人でも初めてだ。民主党は4年ぶりの政権奪還となる。

20日には連邦議会で新たに民主党の3上院議員が宣誓し、定数100の上院で民主、共和両党の勢力は50議席ずつとなった。賛否が同数の場合はハリス副大統領が票を投じるため、民主が上院で事実上の多数派を確保した。上院はヘインズ国家情報長官を承認し、バイデン政権で上院の承認を得た初の閣僚となった。

バイデン氏は就任初日に地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」への復帰を含む大統領令に署名し、トランプ前政権からの大幅な政策転換を打ち出した。「同盟関係の再構築」という言葉の具体的な中身が気がかりです。ブリンケン国務長官の優先課題は欧州との関係修復、サリバン安全保障担当補佐官はイラン核開発問題、オースティン国防長官はアジアの知見が乏しいとされます。

とくに台頭する中国との関係。同盟国と「連携」という際にも、米国が先頭に立つ姿勢からはほど遠い。

インド太平洋調整官となるカート・キャンベル氏の論文（「フォーリン・アフェアーズ」）をみても、「『同盟国の連携』のカベはとても大きい」「遠い欧州の指導者は中国の脅威をあまり感じていない」と述べ、連携の「限界」を所与ものとします。

この政権はいざという時に頼りになるのでしょうか

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はてさて巷には、色々な諸説がありますが「真実」は一つです!!

2021-01-23 23:10:59 | 愛国者

はてさて巷には、色々な諸説がありますが「真実」は一つです!!

これも諸説です!!

2020米大統領選の知られざる真実

立岩陽一郎

米国民がコロナ禍に怯える中、敗者が敗北を認めない前代未聞の大混乱に至った今回の大統領選挙。

「それでもトランプを支持する人々」の強い思いとは何か。

社会の分断が深まってなぜ世論調査が困難になったのか。

4年前の前回選挙の直後から、「王」トランプとその支持者たちを取材し続けてきた立岩陽一郎氏が、今回も投票日前後の米国で人々の声を聞き、異例の選挙の分析や今後の予測とあわせてレポートする。

トランプ王国はなぜ崩壊したのか　photo/gettyimages

「トランプは法廷で闘え」と言う人々

「大統領にはそれをする法的な権利があるよ」

私へのメールにこう書いてきたのは米ジョージア州在住の古い友人、デール・バーク氏だ。

統領選からおよそ10日後、全米のメディアが、ジョー・バイデンの選挙人獲得人数が306に達し、半数の270を超えるどころかトランプ大統領に大差をつけたと報じていたときのことだった。トランプは負けを認めず、法廷闘争で勝とうとする姿勢を崩していなかった。

そのことへの意見を求めた私のメールへの返事で、バーク氏は冒頭のように記し（「それ」とはもちろん法廷闘争のことだ）、さらにこう続けていた。

「法廷闘争は主張されなければならないし、入念に調べられなければならない」

バーク氏は私と同年代の白人男性で、彼が在住する南部のジョージア州はトランプ支持者が多い。大手ボトリング会社の地域マネージャーを務め、緑豊かな住宅地に立つ大きな家に妻と小学生の子供と住んで、地域の活動にも精を出す。

「アメリカの良きお父さん」を絵に描いたような好人物で、夫婦ともにトランプ支持者である。

トランプ支持者たちの「実像」

私はトランプ大統領就任直前の2017年元旦に渡米し、それから1年近くにわたって、トランプ政権下の米国と、新大統領を支持する人々を各地で取材した。その際、トランプ支持者の中でもとりわけお世話になったのが、10代の頃からの友人バーク氏で、私のインタビューに応じるだけでなく、何日か家に泊めてくれたり、いろいろな取材先を紹介してくれたりと、まさにサザン・ホスピタリティ（南部のおもてなしの心）を体現する親切ぶりだった(当時の取材の成果を、私は「クーリエ・ジャポン」の連載で発表し、その記事は後に拙著『トランプ王国の素顔』に収めたので、興味がある方はご覧いただきたい）。

バーク氏とはその後も再会したり、オンラインでやり取りをしたりと連絡を取り合い、折に触れて米国市民の米国政治に対する貴重な意見を聞かせてもらっている。

トランプ支持者と聞くと、〈意見の異なる相手に対して攻撃的に振る舞う人間〉のイメージを持つ人が多いかもしれない。トランプ本人の言動と重ねている部分もあるだろう。しかし、私の経験では、そのような人はほとんどいない。

トランプ支持者たちの実像とは　photo/gettyimages

トランプだけが話を聞いてくれた

オハイオ州で工作機械を輸入する会社を経営しているグレッグ・ノックス氏も、やはり穏やかで真面目なトランプ支持者の1人だ。

実は、ノックス氏は以前ホワイトハウスに招かれて、トランプ大統領と話をしたことがある。

彼も、バーク氏と同じように「トランプは法廷闘争をすべきだ」という見解だった。

ただし、メディアへの不信感はバーク氏より根強い。

ふだんは饒舌で楽しいノックス氏からのメールには、こんな短い怒りの言葉があった。

「リベラルなメディアがさかんに事実と異なる報道をしている。

嘆かわしいことだ」

ノックス氏がホワイトハウスに招待されたのは、「トランプ大統領に直接、中小企業の現状を説明してほしい」との要請を受けてのことだった。

彼にとって、孫が描いたトランプの似顔絵を本人に手渡したことが最良の思い出になっているらしく、私と会ったときも、嬉しそうにその面会時の写真を見せながら、ホワイトハウス訪問をこう振り返っていた。

「（ホワイトハウス訪問に）参加したのは、私を入れて10人くらいの中小企業経営者だったね。大統領はじっと私たちの言葉に耳を傾けてくれたんだ。その姿に感動したよ」

意外な話だった。じっと人の話を聞くトランプだって？　一方的に話しまくる姿しかイメージできないのに……。

お騒がせトランプの「最後っ屁」による最悪の嫌がらせ…シナリオは2つある

最後に途轍もないことをやりそうだ

少なくとも、私が一緒に時間を過ごしたり話を聞いたりしたトランプ支持者は、保守的な思考とキリスト教への信仰を大事にする、家族思いの働き者が多かった。

温和で親切なバーク氏が典型である。

ノックス氏は熱い口調で続けた。

「だいたい、オバマが中小企業の経営者をホワイトハウスに呼んだことがあるかね？　我々の声に耳を傾けた大統領はトランプ氏だけだよ」

そういう感謝と敬愛の思いを持つノックス氏やバーク氏にとって、今回の大統領選でトランプが勝利できなかった現実は受け入れ難いのだろう。

2人からのメールの文面の行間には、強い落胆が感じられた。

ひょっとするとトランプ勝利？

投票日を4日後に控えた10月30日、私はニューヨークのジョン・F・ケネディ国際空港に着いた。

以前にも増して快適な空の旅だったのは、定員288人の旅客機にわずか30人余りしか乗っていなかったからだ。

理由はもちろん、コロナ禍による厳しい渡航制限。

いつも長蛇の列ができていた入国審査も今は閑散としている。

ホテルに荷物を降ろすと、今回の取材を手伝ってくれる池純一郎氏と合流した。

池氏は元NHKディレクターで、現在はコロンビア大学で客員研究員をしている。

私は今回の滞米中、テレビ番組や動画番組に中継で出演することになっており、そのためのさまざまな取材や撮影のコーディネートを池氏に頼んだ。

特に、日本から来たばかりの私が感染防止のため一般市民へのインタビューが禁じられていた中で、池氏が市民の声を直接取材してくれたのはありがたかった。

池氏はさっそく、翌10月31日にニューヨーク市内で市民の取材を行った。期日前投票の投票所に行き、中から出てきた10人に「トランプとバイデン、どちらに投票しましたか？」と尋ねるものだった。

結果は、10人中9人がバイデン、1人がトランプ。これだけを見るとバイデン圧勝だ。

ただ、私たちが注目したのは、ひとりトランプ支持を口にした黒人男性の言葉だった。

「トランプに投票しました。彼は政治家ではなく、仕事を完遂する人物だからです」

男性がこう語る映像をチェックしながら池氏が言った。

「理路整然と話しており、知的な人だと感じました。このニューヨークで明快にトランプ支持を口にする有権者がいることにも驚きました……ひょっとすると、ひょっとするかもしれませんね」

「ひょっとすると、トランプ勝利か……」

ニューヨーク州には民主党支持者が非常に多い。カリフォルニア州と並ぶ、大きな「ブルー・ステイツ」（青い州＝民主党が有力な州）である。

そのニューヨークで、少数派とはいえ、トランプに投票しその理由を論理的に語る人がいるとなれば、全米で見ると、トランプは多くの州を制するのではないか──。

バイデンか、トランプか…　

当てにならない世論調査

ご存じの方も多いと思うが、米大統領選挙の制度は、日本の知事選挙のような直接選挙とは異なる。

有権者が投じた票は州ごとに集計され、多く集めた方の候補が勝者となって、その州に割り当てられた「選挙人」全員を総取り式に獲得する（ただしメイン州とネブラスカ州は総取り式ではない）。

選挙人の数は各州の上下両院の議員数と同じで、たとえば前述のニューヨーク州は29人、カリフォルニア州は最も多く55人。

選挙人の総数は538人なので、その半数の269人を上回る270人以上を獲得した候補が全米で勝利して、大統領に選ばれる。

そのため、「270への道」（Road to 270＝選挙人270人を獲得して勝利に至る道）といった表現もある。

この方式が日本では十分に理解されておらず、「世論調査でバイデン優勢と出ているからバイデンが勝つだろう」と予測する人が多かった印象がある。

しかし、そもそも選挙人制度とは、世論調査の結果が反映されにくい仕組みなのだ。

私も選挙前に出演した情報番組で「トランプとバイデン、どちらが勝つと思いますか？」とよく尋ねられたが、「すみません、わかりません」としか答えていない。もちろん、予想ができず、答えられないからだ。

煮え切らないように見えただろうが、仕方がない。

あるときは某番組幹部から「うちの予想として、かなり早い段階でバイデン勝利と出す方向です」と耳打ちされた。

暗に「バイデンが勝つと言ってほしい」と頼まれたのかとも思ったが、私はそれでも「わかりません」と言い続けた。

なぜ予測が難しくなったのか

それでも米国の政治分析のプロなら、投票日の直前でもあるし、きっと予測できるはずだ──。

こう考えた私は、ワシントンDCにあるアメリカン大学のチャールズ・ルイス教授を訪ねた。

ジャーナリスト出身の教授は、歴代大統領の選ばれ方を批判的に検証し、選挙制度の問題を指摘した『The Buying of the President』（金で買われる大統領）というベストセラーの著者である。

ところがルイス教授の答えは、私の日本のメディアでのコメントとさほど変わらないものだったので、いささか拍子抜けする思いだった。

「どちらが勝つかって？　こればかりは『開票を待とう』としか言えませんね」

──今回の大統領選は特に予測が難しいのでしょうか？

「ええ、過去の選挙は、それでもある程度まで世論調査で予測することが可能でした。しかし、今はそれが困難になっている状況です」

──予測が困難になった原因は？

「この4年間で米国の分断はさらに深まりました。かつて米国では、圧倒的に多くの人が無党派層でした。

私もそうです。

しかし最近では、そういう層が減り、どちらかの候補者の主張に積極的に与する人の比率が増えているんです」

──しかし、どちらかの候補を強く支持する人が増えれば、世論調査の結果はより明確になるように思えますが……。

「さらに新たな状況が生まれています。

世論調査に応じない人が増えている。

それはおそらく、どちらを支持するかとは関係ない問題ですね。

ある日電話がかかってきて、『あなたはどちらの候補を支持しますか？』と問われたときにどう答えるか。

胸の中に明快な答えがあるにもかかわらず、『口に出さないのが安全だ』と考える人が増えているようです」

大統領選には、もともと世論調査が反映されにくい選挙人制度があり、加えて最近は、回答拒否の増加により世論調査の精度が落ちてきている──。

ルイス教授の分析は明快だった。

確かにそういう状況になれば、予測が困難になるのも無理はない。

したがって、特に今回の大統領選については、世論調査結果に基づく予測よりも、「〇〇州と□□州と△△州を獲ればトランプが勝つ」といった予測に傾かざるを得ない。

いわゆるスウィングステイト（共和・民主両党の支持者数が拮抗し、大統領選挙で勝利政党がしばしば変わる激戦州）の結果予測が以前より大きなカギになる、というわけだ。

トランプの利益相反疑惑に関する報道で2018年の全米雑誌大賞を受賞したマザー・ジョーンズ誌ワシントンDC支局のラス・チョーマ記者は、やはり投票日の直前にこう語った。

「トランプが再選されるには、4年前に勝利を収めたフロリダ、ノースカロライナ、アリゾナ、オハイオ、ペンシルベニアの5州すべてを今回も制する必要があります。逆にいうと、バイデンがこれらの州のどれかを1つでも獲れば、トランプが大統領選に勝つのは難しくなるでしょう」

「王」の座を追われたトランプ

チョーマ記者の予想は的中した。

彼が挙げたスウィングステイト5州のうち、2つをバイデンが獲ったのだ。実際にはさらに、4年前にトランプが制したミシガンとジョージアでも大激戦の末、バイデンが勝利を収めた。こうして多くの牙城を失ったトランプは、この国の「王」の座から追われるとになる……どう抵抗しようとも。

【写真で見る】2021年、米議事堂占拠の凄まじい様子

これも真実ではないかも。。。

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トランプ大統領の偉大な点について。

彼の最大の功績が、

・「人食いたち」に誘拐された大量の子供たちを救出したことです!!

・また彼が大統領になってから、1度も戦争をしていないことです!!

これは米国近代史上初めてのことなのです!!

こんな大統領を故意に失脚させるアメリカは、病んでいます!!

トランプを支える10人のビリオネアがいます。

彼らを中心としたその「チーム」は世界で500人います。

いま、たった500人で、250万人の悪党を処分しています。

いま起こっている大変革、たとえば、金本位制への移行、205カ国の通貨評価替え、FRB国営化、武器商人、テロリストへの資金ストップ、人身売買撲滅、小児性愛者逮捕は地球浄化の一環です。

作戦は順調に進んでいます!!

2006年から金融界の掃除もして、世界中500の銀行トップ入れ替えましたし、大企業トップが続々と辞任させているのも、処分の一貫です。

これらを緻密に計画し、トランプを支える10人のビリオネが大胆に実行しています。

トランプも、彼ら無しには、何も成し得ていませんでした。

いまの、経済、政治、ペンタゴン（軍隊）のトップたちは、全員このチームなのです。

だからランプが、大統領を退任した今も「軍権」を掌握しているのです!

軍の誰一人として、バイデン大統領の指示には従いません!!

トランプが大統領になるもっと前に、ケネディジュニアが、偽装故で、姿を消します。

ヒラリー側の暗殺計画を知って、死んだことにしたのです。

そして、2016年。ケネディジュニアの親友であるトランプが、アメリカ大統領選挙に立候補して、見事に当選したのです!!

それで、「チーム」が、2016年の選挙をずっと調査します。

その結果、ヒラリー陣営が、4つの州のハッキングを企んでいることが判明。

ウィスコンシン州、

ミシガン州、

ペンシルバニア州、

アイダホ州。

これらの州の票を取ることで、ヒラリーは勝つことになっていました。

そのハッキングする場所をチームが調査して特定しました。

悪かった頃のCIAが、スペインのマドリッドでハッキングしようとしたところを、10分前に「チーム」が機関銃を持って殴り込み、コンピューターを全部壊しました。

その結果、トランプ大統領が誕生したのです。

たった10分の違いで、世界が大変革することになったのです。

ヒラリーが大統領になっていれば、間違いなく第三次世界大戦が起こっていたことでしょう。

このチームは、いまの活動をするようになって、およそ30年になりますが、もともとは歴史のある人たちです。

ロスチャイルド家、ルイ4世、バチカンと戦ってきた「テンプル騎士団」の末裔です。

そうです!!

トランプを支える10人のビリオネアは「テンプル騎士団」の末裔で信仰心の強い異能者たちなのです!!

彼らは、アメリカの独立戦争のとき、海軍として働きます。

それがアメリカ海軍の一部になって、いまの海軍の主流が彼らになりました。

陸軍もそうなります。

彼らは、トランプが大統領になる前に、ロシアのプーチンを助けていました。

ロシアは、カバールを完全排除しました。

そして、2016年、トランプが大統領になるのでよろしく、と伝えています。

トランプ、プーチンは、裏でがっちり手を握っています。

戦争が起こらないのはこのためです。

イスラエルのモサドが、トランプが乗ったエアフォースワンをミサイル攻撃しようとしたとき、ミサイルを撃ち落として助けたのはプーチンです。

もう、戦争は起きないのです。

もちろん、見えないところで戦いは続いています。

このチームのトップは、ハーバードを主席で卒業後、MITで博士号を取り、CIAに入ります。

一気に出世しますが、「ここにいてはダメだ」と気づきます。

やがて、彼は自分がテンプル騎士団の末裔だとわかったのです。

そして、カバールを潰すために、どうするかを考え抜いた結果、金融からやることを決めます。

お金の解放です。

かつて、ロスチャイルド家は、世界の総資産の約6割を所有していました。

5年前、エルサレムで、ロスチャイルドたちとチームが会議をしました。

このとき、ロスチャイルド家の資産は6%。

チームが、国際裁判所を通して、資金を凍結してきた結果です。

チームは、「これ以上やるとゼロになりますよ」と伝えました。

ロスチャイルドは、やめませんでした。

そしていま、0.1%になっています。

少なくなった資金で、傭兵を使ってテロをやったりしていますが、一番使っているのはマスコミ。

フェイクニュースだらけ。

これも、間もなく処理されます。

カバールメディアのCNNは、視聴率3位から22社中最下位になりました。

アメリカの国民たちは、すでに目覚めているのです。

日本人はいつ目覚めるのでしょうか。

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‪#ワクチン‬
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‪#5Gとワクチンであの世行き‬
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‪#ウイルス・ワクチン・製薬特許の繋がり‬

#不正選挙
#メディア洗脳

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