高山清洲・世界平和　人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

これがワクチンにより創造される新世界!!

2022-12-05 00:05:00 | 日本終焉

これがワクチンにより創造される新世界!!

コロナワクチンは軍産複合体のプログラム。

米国国防省の民間請負業者が製造。

配給所に配達されるまで国防総省またはその名義上所有者が製品を所有。

ワクチン会社(ファイザー、モデルナ、JNJ、ノババックス)を通じて販売されるのは、ワクチン後遺症から免責を付与するため。

グレートリセットは中産階級を撲滅する

共産中国が「リセット」モデル

「その結果、民主主義社会は

新中世の路線で

徹底的に再編され、

中産階級の排除、

二層構造の政治秩序、

世界人口の減少がもたらされる。」
「・・・アメリカの軍産複合体は、歴史上類を見ない帝国を築いた。

しかし、事態は地平線上で変化しており、アンクルサムにとって良いとは言えない。

イエズス会/イルミナティ・エリートの有力メンバーが、
ロシアの力を借りて新中国世界秩序に切り替える準備をしているのだから。」
ダボス会議のイルミナティとグレートリセットのためのパーフェクトストームが目の前で展開されている！
嵐は今、私たちに迫っている。

そのすべての要素は、明らかに組織化された意図を指し示している。

言い換えれば、それは偶然ではありえない。

そして、私たちが現在の歴史的瞬間に見出す意図、根本的な計画は、ローマクラブ、国連、世界経済フォーラムに関連して「テクノ全体主義的デジタル暗黒時代」と呼ばれてきたもの、すなわち、悪名高い「獣の刻印」の到来とともに私たちの現実を完全に乗っ取ることを容易にする、財産、健康、通貨、旅行、エネルギー、栄養に関する企業の買収、すなわち「グレートリセット」として知られてきたものに基礎を置くように思われるのである。

その結果、新中世の路線に沿った民主主義社会の徹底的な再編成、中産階級の排除、二層構造の政治秩序、世界人口の減少が起こるのである。

この嵐を構成する不吉な要素を次のように表現している：
・ウイルス性（蛇足：PCR検査性）のパンデミックとその公式対応（ロックダウン、社会的距離、マスク、隔離、医療アパルトヘイト）は、国家全体の公共生活と経済構造を効果的に閉鎖し、生活の損失、身体的・心理的疾患、自殺率の急上昇を引き起こした。・SADS（Sudden Adult Death Syndrome：成人突然死症候群）の現象に見られるように、大量の犠牲者を生み出している新しいゲノム「ワクチン」の義務化は、ワクチン接種後に顕著になったものである。

ソーシャルメディアやインターネット上の制止させる「事実確認」の多さは、私たちが検閲の時代に生きていることのさらなる兆候である。SADSとワクチン展開の相関関係は圧倒的で、因果関係さえ示唆されるかもしれない。死産の激増もワクチンが原因かもしれない。

・炭素税、

　肥料禁止、

　標準的なエネルギー生産の停止、

　電力網を枯渇させる恐れのある高価で効率の悪い電気自動車の販　　　売、

不安定でねつ造された科学と不正なコンピューターモデルに基づく、

ほとんど実行不可能で強要的なグリーン再生エネルギーの立法を伴う「気候変動」政策、

その効果は生産者と一般市民の両方を貧困化し、新しい専制統治をもたらすものであった。
・サプライチェーンの混乱。
・政府が引き起こした食糧と燃料の不足。
・生活必需品を多くの人が買えないような値段にする、横行するインフレ。
・いわゆる「中絶の権利に対する政府の主張。
・LGBTQ+、「ノンバイナリー」、トランスジェンダー、就学前児童や未成年者の性的洗脳に焦点を当て、追求し、生殖しない人間、すなわち不妊の状態を作り出し、その集団を増やしている。

・中国型社会信用システムの確立を目的としたキャッシュレス・デジタル経済の構築とデジタルIDの導入を提案し、個人の自由と裁量を奪うこと。

・ウクライナのような代理戦争が起こり、物質的な欠乏、経済的な苦痛、人口のストレスがさらに不自由な形でもたらされること。

これらの要因はすべて同時に発生している。

つまり、国際社会、より正確には西側諸国の社会にもたらされたパーフェクトストームの構成要素なのである。

ロシア、中国、インドなどの「文明国」は、この総攻撃をほとんど受けていないこのため、私は第7巻で、イエズス会／イルミナティのエリートが新中国世界秩序に向かってどのように動いているのかも説明した。

・・・アメリカの軍産複合体は歴史上類を見ない帝国を築いたが、事態は地平線上で変化しており、アンクルサムにとって良い状況ではない。

イエズス会/イルミナティのエリートの有力メンバーが、ロシアの助けを借りて新中国世界秩序に切り替える準備を進めているからである。

このグレートリセットは、イルミナティにとって「パーフェクトストーム」である、

これほど明白な同時多発現象の背後に意識的な目的が存在し、新しい縮小主義的な世界秩序とあらゆる意味での人口減少を想定していることを、信憑性をもって否定することはできない。

西洋の自由主義文明は、全体主義的な支配階級を支持する反資本主義的な世界的クーデターに取って代わられようとしている。

比喩を変えれば、差し迫っているのは文化、国家、文明のレベルでの一種の「大量絶滅事件」であり、イデオロギー的な小惑星あるいは「惑星殺し」のようなもので、非常に近い将来を周回するものだ

グレートリセットのオカルト的ルーツからグレートリジェクトのポピュリズム的ルーツまで』を手に入れてください。

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!

 

 

 

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史上空前の大増税! 岸田総理狂騒曲の裏で笑う麻生太郎!!

2022-12-04 00:05:00 | 国賊
史上空前の大増税! 岸田総理狂騒曲の裏で笑う麻生太郎!!

世界が「消費税減税」を進めるなか、日本では「まさかの増税」へ準備が進んでいた…！

世界広しと言えとも20年もデフレの続く国は日本だけ!!

市中に金が回らないから物が売れない!!

政府は、増税ばかりして、財政かっとばかりやる!!

経済成長を自ら止めている!!

賃金も20年間上がらない!!

先進国で20年も賃金が上がっていないのは日本!!!!

こんな国は世界にない!!゛異性しゅっどう

財政出うご

 

税収は過去最高なのに

2020年度税収は、コロナ禍にもかかわらず60.8兆円という「史上空前」の金額になった。

麻生太郎副総理兼財務大臣は、7月6日の記者会見で、「景気は悪い方向ではない」とご満悦でした。

庶民は、新型コロナの蔓延で収入も減り、苦しんでいるのに、なぜ国の税収は過去最高なのでしょうか。

その秘密は、「史上空前」の税収の中身を見ればわかります。

この「史上空前」の税収の稼ぎ頭は「消費税」です。

前年よりも2兆6187億円も増え、20兆9714億円となったのです。

 
 もちろん、「法人税」も4375億円、「所得税」も191億円、それぞれ増えていますが、この2つを合わせた約6倍も「消費税」が増えているのです。

「法人税」や「所得税」は、儲かった企業や人から徴収する税金です。

これが大きく増えたのなら、景気は悪くないと言えるでしょう。

けれど、大きく増えたのは「消費税」です。

店が赤字で倒産しそうな人でも、失業して路頭に迷っている人でも、災害にあって避難所にいる人でも、生きている限りは食べたり飲んだり電気や水道を使わなくてはならないので、誰もが必ず払わなくてはならない税金です。

しかも、この「消費税」が、新型コロナが爆発的に広がる少し前に日本では8％から10％に上がりました。

国民生活基礎調査では、国民の6割が「生活が苦しい」と言っている中での「消費税」の引き上げで、国は「史上空前」の税収となったということです。

 

世界24カ国で「消費税」を減税

新型コロナ発生で、多くの人が苦しむ中、イギリスやドイツなど、世界24カ国（すでに元に戻した国も含む）の政府が、次々に「消費税（付加価値）」の減税を打ち出しました。

イギリスは、食料や飲料などの付加価値税を20%から5％に引き下げ、ドイツでは、現行の19％の税率を1アメリカ合衆国には「消費税」そのものがないので（州によってはあるところもある)、税率を下げることはできませんが、そのかわり3回にわたり一部の高所得者を除く国民と永住者に現金給付と減税措置を取り、家計の下支えをしています。

そうやって、各国では税収を減らしてまで国民生活の窮状を救おうとしているのです。 それに比べ日本の副総理が、このコロナ禍なのに「税収が史上空前」「景気は悪くない」と喜ぶのは、本来なら恥ずかしい話ではないでしょうか。

しかも、2020年度決算では、予算の使い残しなどで出た「余剰金」が、過去最高の4兆5363億円も登りました。

ところがそんな中、財務省は「減税」するどころか、まったく逆の「増税」への下準備を、着々と進めているのをご存知でしょうか。

それが、この10月から「登録申請書」の提出受付がはじまる「インボイス制度」です。

「インボイス制度」は、2023年（令和5年）にはスタートしますが、これがスタートしたら、コロナ禍で、ただでさえ壊滅的な打撃を受けている中小零細業者の息の根を止めることになるかもしれません。

 

「インボイス制度」で複雑な取引を明確化する

「インボイス制度」。 名前くらいは聞いたことがあるかも知れません。 これは、「消費税」が関わる取引や取引内容、消費税率、消費税額などを正確に記録するために、こうしたことを記載した請求書などを発行・保存しておくという制度です。

業者は、モノを仕入れた時に、その代金に上乗せして「消費税」を支払います。 そして、買ったモノを加工してさらに売ったら、そこで商品代金に「消費税」を上乗せして売った先から払ってもらい、「消費税」は税務署に収めます。

「インボイス制度」では、特別な請求書をやり取りして、これを保存しておくことで複雑な取引を明確化し、納税状況が把握できるようにする制度というわけです。

そのために、業者はあらかじめ税務署に申請して登録し、「事業者登録番号（以下、登録番号）」をもらって、これを取引で使うことになります。

EUなどでは、昔から使っている制度ですが、なぜ消費税が導入されて30年以上もたった日本で、今さら「インボイス制度」を導入するのでしょうか。

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!

 

 

 

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ワクチンの中身は毒素!!

2022-12-03 00:05:00 | 有害物質

ワクチンの中身は毒素!!

厚生労働省は、ワクチンの中身が何であるか知っているというのに、マスコミを使って国民にワクチン接種を安全だとすすめる!!

そんなに安全なら自分たちが打てばいいが、厚生労働省の職員は10%しか接種していない!!

そうワクチンの中身を知っているから打たないのだ1!!

国民を何人殺すつもりなのか!!

接種済みの人が感染で重症化？ 

ある研究者が新型コロナワクチンを構成する物質が「毒素」であるなどと主張しつつ、自身が研究開発する「世界初」の感染予防・治療に効果を発揮する「革新的な抗体医薬」をアピールしている。

しかし、専門家はこの研究者の主張には誤りが含まれていると指摘している。

「すべての新型コロナ変異株に対応？『口内に噴霧』の非mRNA型予防薬、商品化へ」というForbes Japanのオンライン版の記事に対する批判が広がっている。

記事は、分子生物学が専門で東京理科大学名誉教授の村上康文氏が、9月9日に開催したメディア説明会に基づくもの。

村上氏は説明会で新型コロナワクチンを構成する物質が「毒素」であるなどと主張しつつ、自身が研究開発する「世界初」の感染予防・治療に効果を発揮する「革新的な抗体医薬」をアピールしていた。

新型コロナワクチンに詳しい専門家は、この記事および村上氏の主張には誤りや不正確な情報、根拠が不明の情報が複数含まれている、と指摘する。

BuzzFeed Newsは日米の専門家によるプロジェクト「こびナビ」とともに、それぞれのポイントを検証した。

（1）「5回目から死亡する例が増加」と主張も…

<picture><source srcset="https://img.buzzfeed.com/buzzfeed-static/static/2021-09/21/7/asset/f73d10eed94e/sub-buzz-3017-1632210199-30.jpg?downsize=700%3A%2A&output-quality=auto&output-format=auto 1600w" media="(min-width: 52rem)" /><source srcset="https://img.buzzfeed.com/buzzfeed-static/static/2021-09/21/7/asset/f73d10eed94e/sub-buzz-3017-1632210199-30.jpg?downsize=700%3A%2A&output-quality=auto&output-format=auto 800w" /></picture>

同社のサイトで公開された記事はTwitterで3300回以上、Yahoo! ニュース上で公開された記事は5100回以上シェアされており、拡散されている。

村上氏はイスラエルにおいてワクチンのブースター接種（3回目の接種）がスタートしている中、《同一の抗原で繰り返し免疫化を行った場合、動物実験では5回目から死亡する例が増加。7〜8回繰り返すと半分近くが死亡するという動物での研究結果もある》などと主張。

このような事態に対処するために、ワクチンに代わる予防手段として効果が期待できる「murak抗体（ムラック抗体）」を開発し、近く製品化する可能性があると紹介している。

だが、新型コロナやワクチンに関する正確な情報発信を推進する日米の専門家プロジェクト「こびナビ」の専門家は、こうした前提となる情報の根拠が不明だ、と指摘する。

「『同一の抗原で繰り返し免疫化を行った場合、5回目から死亡する例が激増。

7〜8回繰り返すと半分近くが死亡するという動物での研究結果もある

少なくとも、新型コロナウイルス感染症に関するワクチン開発において、そのようなことを示唆する研究結果は見たことがありません」

SNS上では、記事のこの部分をもとに「5回目のワクチン接種から死亡リスクが増える」といった誤解を含むツイートがシェアされている。

（2）「スパイクタンパク質そのものが毒素」

「コロナ変治療に有効な革新的抗体」と題したメディア説明会で使用されていた資料の一部

《従来のワクチンは毒性を排除した抗原を使用してきましたが、新型コロナワクチンで抗原として用いているスパイクタンパク質そのものが『毒素』であるという論文が既に発表されています。そのためにワクチン接種後に強い副反応がひきおこされている可能性があります》

村上氏は記事内で、こう主張した。

スパイクタンパク質とは、ウイルスの表面に存在する突起のこと。この突起がヒトの細胞の表面にある「ACE2」という分子とくっつくことにより、ウイルスが細胞の中に入り、「感染」が引き起こされる。

ファイザー社やモデルナ社のmRNAワクチンでは、このスパイクタンパク質の設計図を RNA に入れたものを接種し、体の中でスパイクタンパク質の一部を作ることで免疫を誘導する仕組みとなっている。

村上氏の「スパイクタンパク質そのものが毒素である」という主張に対し、「こびナビ」の専門家は次のように指摘した。

「この主張は論文やそこからわかった事象を曲解しています。スパイクタンパク質がヒトの体への毒性を持っているかどうかまで実際に示したデータは現時点ではありません」

「また、副反応をスパイクタンパク質の毒性のみで説明するということについては、専門家の間でコンセンサスが得られていないという点についても注意すべきでしょう。

スパイクタンパク質ではなくmRNAを包む脂質ナノ粒子（LNP）など他の物質に対する反応である可能性や、抗原が体内で生産される量によって変わる可能性もあり、慎重な議論が必要です」

9月9日のメディア説明会で村上氏が使用した資料には、《ACE2受容体は血管内皮細胞にたくさん分布しておりスパイクが血管壁を攻撃する》という言葉も記載されていた。

このような事実はあるのか。

「村上氏が言及している論文では、人工的に合成されたスパイクタンパク質を表面に持つ擬似ウイルス（pseudovirus）をハムスターに感染させるという実験を行っています。

ここでは、スパイクタンパク質を含んだウイルスがACE2に作用することで、分子にダウンレギュレーション（細胞内の成分量が減少すること）が起き、機能に変化が起きたとされています。

しかし、これがヒトに対しても同じように起きるのかどうか、大きな影響があるのかどうかについては不明です」

「また、この論文に対しては複数の疑義も生じています。

ウイルス感染によって血中にスパイクタンパク質が大量に存在し、それらが人体に害悪を与えることと、ワクチンとして少量投与されることが意味することは大きく異なります。

現時点までにワクチンとして投与された設計図をもとに体内で作られたスパイクタンパク質が、血中に多く存在し、内皮細胞にダメージを与えるという主張を裏付ける証拠は示されていません」

「ヒトではなく動物に対する実験の結果を過度に強調し、独自のストーリーに基づきある仮説を一方的に呈示している形になっています。

一連の説明はミスリーディングであると考えます」

（3）「ADEにより重症化する」

Forbes Japanの記事には、このような主張も掲載されている。

ADEとは、ウイルスの感染やワクチンの接種によって体内にできた抗体が、ウイルスの感染をむしろ促進してしまうという現象だ。

だが、「こびナビ」の専門家は「新型コロナワクチン接種者において、ADEが起きたという明らかな報告は現状ありません」と指摘する。

「デング熱に対するワクチンについても、RNAウイルスであるからADEが生じるわけではありません。RNA型のウイルスが危険であるようなイメージだけを強調することは非常に雑な話であり、ミスリーディングです」

また、村上氏はメディア説明会で《ワクチン接種者がADEをおこす段階まで変異したウイルスに感染すると非接種者よりも重症化してしまう》との懸念を示しつつ、ADEは《SARS-CoV-2ウイルス（新型コロナウイルス）の変異が進みSARSやMERSウイルスと同様に免疫系の細胞で増殖できる性質を獲得する時期》に起きると主張している。

しかし、「こびナビ」の専門家はこの点に関しても、「現状そのようなことは起きておらず、SARSやMERSワクチン開発時におけるADEの問題が変異によって起こりやすくなったと断定する研究結果も確認されていない」とした。

「ワクチン接種者での感染率・重症化率の上昇もみられていません。一方的な仮説を、あたかも当然の事実のように説明しており、不誠実だと感じます」

（4）「ACE2タンパク質に結合してウイルスの侵入を防ぐ抗体作成は今回が初めて」

村上氏はワクチンについて、「有効な期間は短いが治療薬開発までのつなぎとしては有効」と述べた上で、コロナ収束に向けた切り札として、自身が開発に取り組む「murak抗体」の存在をアピールしている。

この「murak抗体」とは、村上氏が率いる研究チームとDDサプライ株式会社が共同で開発に取り組んでいるもので、「細胞レベルの実験で高い中和活性を確認」しているという。

なお、こうした抗体を用いた薬剤の研究開発は「murak抗体」だけに限らない。

例えば、新型コロナに対しては中和抗体の「モノクローナル抗体製剤」や、カシリビマブ、イムデビマブという2種類の抗体を混ぜ合わせて使う「抗体カクテル療法」などに関して有効性が確認されている。

村上氏は《ACE2タンパク質に結合してウイルスの侵入を防ぐ抗体の作成は非常に難しく、今回が初めてとなります》と「murak抗体」について語っているが、「こびナビ」の専門家は、アピールの手法について以下のように疑問を呈した。

「ヒトのACE2と結合し、新型コロナウイルスの感染をブロックする抗体はすでに試薬レベルで市販されています。また、同じようにヒトのACE2と結合する抗体を使って新型コロナウイルスの感染を防ぐという発想の研究は2020年11月時点でプレプリント（査読前の論文）として発表されています。2021年8月にはACE2抗体を予防的・あるいは治療的に使用し、マウスで新型コロナウイルスの感染を防御する事に成功した別の研究論文も発表されています」

「これらの先行研究やすでに市販されている試薬の存在を無視して、『世界で初めて』と主張することは、誇大広告であり、研究者として非常に不誠実な態度ではないでしょうか」

「この記事でも紹介されている2種類の抗体は、現時点では試験管の中で擬似ウイルスの感染を阻害しただけであり、あくまで基礎研究段階の『試薬レベル』の話です。それをあたかも治療効果のある薬の様に『非mRNA型予防薬』と標榜すること自体が、ミスリードかつ研究者として不誠実です」

「完成」と強調。

しかし、臨床試験はこれから実施？

村上氏は「murak抗体」について、説明会において「2つのプロダクトが完成しており、もうすぐ臨床試験を始めるというステージまで来ています」とコメント。現時点では人に対する臨床試験は実施していないことを明かしている。

また、今後の臨床試験のスケジュールや内容については「日本と周辺諸国で臨床試験をやることを想定、欧米とはこれから交渉する」としている。

「こびナビ」の専門家は「そもそも、ヒトに対する臨床試験もなされていない段階で大仰なことをいうことや、段階を確認せず報道する媒体にも問題があります」と苦言を呈す。

「薬については、開発段階に応じて言えることの強度が変わってくるのは当然のことです。臨床試験の結果がまだ出ていない状態で、ましてや試験さえしていない段階で、効果や安全性には言及すべきではありません」

「また研究の発表の方法についても、臨床試験が終わり、論文が発表されたタイミングなどでプレスリリースを打つべきであり、このような実際に意味のある結果が出てさえいないものをメディア向けの説明会で発表し、それが大きく報じられるという一連の流れには問題があると考えます」

村上氏は「繰り返し免疫することのリスクは、マウスなどを免疫して抗体作製を行った経験を持つ研究者の間では広く認識されていること」「過剰に動物個体を同一の抗原で免疫を続けると多くの個体が死亡することは広く経験されている」と主張したが、根拠となる論文は提示しなかった。

「私の主張は 、追加の寄稿文にも書いておきましたが、動物において不注意に過剰に免疫を反応させると死亡する個体が出現する事例があるため、同一の抗原で繰り返し免疫を発動させるのであれば、安全性について十分注意すべきであるということです」

スパイクタンパク質が「毒素」であるという点について、ヒトの体への毒性を示したデータはない。この点についてはどのように捉えているのか。

村上氏はメディア説明会で引用していたソーク研究所の発表に触れ、動物実験でのリスクを無視すべきでないとし、「その論理でいけば、毒性が未知の医薬品をいきなり人に適用してもいいということになる」と反論した

 

「SARSやMERSのウイルスはマクロファージなどの免疫系の細胞で増殖可能であり、そのため、ADEがおきることは広く認められております」

「新型コロナウイルスはネコ科の動物に感染することがわかっています。新型コロナウイルスがネコに感染するということは、将来的には大きなリスクとなり得ます」

「新型コロナウイルスとネココロナウイルスの間で組み換え反応が起き、ヒトに戻ってきた場合にはそのウイルスがマクロファージなどの細胞で増殖可能となる可能性は否定できません」

 

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

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恐るべしDSは宗教の禁止令を発動する!!

2022-12-02 00:05:00 | 日本の闇

恐るべしDSは宗教の禁止令を発動する!!

ソース画像を表示

旧統一教会には「解散命令」が出されますが、これを期に政府は「宗教法人法」を廃止して「宗教法人禁止令」を発動し、創価学会を始めとした新興宗教団体の解体を始めます!!

旧統一教会と自由民主党は既に、合流しており一心同体という有様ですし自由民主党と連立している公明党の母体である創価学会は、国内に「コロナワクチン」を持ち込んだ張本人であり某クラブの日本支部でありますから、このような問題だらけの宗教団体と組む自由民主党の運命たるや風前の灯であると言わねばなりません!!

戦後75年精魂込めて仕上げた「完璧な植民地」が音を立てて崩れ去ろうとしているのですからDSの長老であるキッシンジャーが自ら老骨にムチ打って車いすで来日し奔走しています!!

その結果が「宗教法人法」を廃止して「宗教法人禁止令」を発動し、創価学会を始めとした新興宗教団体の解体を始めるのです!!

宗教法人法81条 解散命令 第81条　裁判所は、宗教法人について左の各号の一に該当する事由があると認めたときは、所轄庁、利害関係人若しくは検察官の請求により又は職権で、その解散を命ずることができる。

宗教法人の解散命令

統一協会（世界平和統一家庭連合）の問題に関し、宗教法人の解散命令制度について言及されることが増えてきました。


１　宗教法人法８１条の解散命令制度

　　解散命令制度は、宗教法人法８１条に根拠があります。

　　（解散命令）
第八十一条　裁判所は、宗教法人について左の各号の一に該当する事由があると認めたときは、所轄庁、利害関係人若しくは検察官の請求により又は職権で、その解散を命ずることができる。


一　法令に違反して、著しく公共の福祉を害すると明らかに認められる行為をしたこと。


二　第二条に規定する宗教団体の目的を著しく逸脱した行為をしたこと又は一年以上にわたつてその目的のための行為をしないこと。


三　当該宗教法人が第二条第一号に掲げる宗教団体である場合には、礼拝の施設が滅失し、やむを得ない事由がないのにその滅失後二年以上にわたつてその施設を備えないこと。


四　一年以上にわたつて代表役員及びその代務者を欠いていること。


五　第十四条第一項又は第三十九条第一項の規定による認証に関する認証書を交付した日から一年を経過している場合において、当該宗教法人について第十四条第一項第一号又は第三十九条第一項第三号に掲げる要件を欠いていることが判明したこと。
（以下略）


　利害関係人や所轄庁（文部科学省）などの請求によって、裁判所が解散を相当と認めた場合に、強制的に宗教法人を解散させ、法人格を剥奪するという制度になります。

　「利害関係人」には、「宗教法人の存続に利害関係を有するもの」と解されており、その宗教法人の包括宗教法人、債権者、債務者は当然ですが、「信者」も含まれるとしています（大阪高決昭和３８年６月１０日下級民集１４巻６号１１２７頁）。

 

宗教団体に損害賠償の権利を有する者も「債権者」となりますから、例えば、統一協会に対し、霊感商法被害等で損害賠償請求を行い、裁判所がこれを認容した場合などは、その損害賠償債権者も利害関係人に該当することとなります。

　　 　「法令」とは、宗教法人法に限らず、あらゆる法律、命令を指すものとされています。

　 ２　適用例

　「著しく公共の福祉を害する」ものと裁判所が認めた例として、サリン事件等を起こした宗教法人オウム真理教に対する解散命令（最決平成８年１月３０日で特別抗告棄却）、霊視商法を行った宗教法人明覚寺に対する解散命令があります。


　後者については、平成１３年の宗教法人審議会で報告がなされています。

　文化庁宗務課長（当時）の報告を引用します。

　宗教法人「明覚寺」の解散命令請求の状況についてでございます。


　この宗教法人「明覚寺」と申しますのは、和歌山県に主たる事務所を持っておりました、単立の宗教法人でございますが、この明覚寺系列の名古屋別院であります満願寺というところを中心といたしまして、全国にわたって霊視商法詐欺事件を行ったということで、これまでに代表役員らを含む11人が詐欺罪で起訴されて、既に8名に有罪判決が出されて確定していると。

 

ただ、現代表役員、それから前代表役員ら中心人物3名は、現在控訴をしておりまして、名古屋高裁で審理中という状況の事案でございます。


　民事の関係につきましては、既に平成11年4月の時点で、明覚寺側は和解金約11億円を支払いまして、被害者等とはすべて和解が成立しているということで、民事上の争いはない状況になってございます。


　この法人につきましては、現代表役員の西川らは、まだ控訴をして争っているわけではございますけれども、平成11年7月の地裁段階の判決におきまして、多数の明覚寺所属の僧侶らによって、組織的・計画的かつ継続的に実行された大規模な詐欺事案と認定されていること。

さらに、同判決の中で、宗教法人が宗教活動の名のもとに組織を挙げて行った大規模な詐欺事案として全国的に強い関心を呼び、宗教活動や宗教法人のあり方などを改めて問い直す契機となるなど、

社会に与えた影響も大きいといった指摘もなされているということを踏まえまして、文化庁では解散命令を請求する事由に該当するということから、平成11年12月16日に解散命令の請求、申立てを和歌山地方裁判所に行ったわけでございます。


　 統一協会（世界平和統一家庭連合）の扱いについても、明覚寺の事例は参考となるのではないでしょうか。

 

「オウム真理教」など過去2件の解散命令請求 記録すべて廃棄

宗教法人法に基づき裁判所に「オウム真理教」と「明覚寺」の解散命令請求が行われた際の証拠などの記録がすべて廃棄されていた!!

 

 

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グレート・リセットが始まっている？

2022-12-01 00:05:00 | 国民総奴隷

グレート・リセットが始まっている？

より良い世界をもたらすために、私たちの社会と経済のあらゆる側面を見直し、刷新すること。

世界情勢の改善に取り組む国際機関である「世界経済フォーラム（WEF）」が、2021年5月に開催するダボス会議のテーマを「グレート・リセット」にすると発表したことから、注目を集めている。

ダボス会議は世界経済フォーラムの年次総会であり、世界経済や環境問題など幅広いテーマで討議される内容は、各界から注目されている。

世界経済フォーラムがグレート・リセットの必要性を訴える理由としては、

新型コロナウイルスの感染拡大が経済成長、

公的債務、

雇用、

人間の幸福に深刻な影響を及ぼしていること、

そして気候変動や格差の拡大といった社会問題が危機的状況にあることが挙げられる。

これらの危機からより良い世界を取り戻すためには、その場しのぎの措置ではなく、まったく新しい経済社会システムを構築しなければならないという考えを表明している。

なぜいま、グレートリセットをするべきなのか？

なぜ、グレートリセットをするべきなのかを

「新型コロナウイルス感染症」

「雇用市場の変化」

「気候変動」

の3つの視点で見ていこう。

 新型コロナウイルス感染症

新型コロナウイルスの感染拡大による公衆衛生の危機、パンデミック（世界的大流行）がもたらした世界経済への影響が長引く中、各国の政策立案者は当面の回復だけでなく、経済システムの変革に結び付けるためにこの機会を生かすことが求められている。

平等と公正（格差・不平等）

新型コロナウイルス感染拡大によって、貧困層や社会的弱者への深刻な社会的・経済的影響とともに課題となっているのが、根本的な不平等や格差だ。

特に、貧困、ジェンダー不平等、人種的不公平を悪化かつ増大させていると言われている。世界の人口のうち最大5億人が、新型コロナウイルス感染拡大により貧困のリスクにさらされていると言われている

また、ジェンダーに基づく暴力発生率の増加や、経済の不確実性と教育へのアクセス低下などが世界中で増加し、女性や少女たちがロックダウンの影響を受けている。

さらにアメリカでは、新型コロナウイルスの感染により、アフリカ系アメリカ人は白人の3倍の割合で命を落としているという。

労働者の権利

コロナ禍で労働者を解雇し続けている産業もあれば、パンデミックの最中で成長し続けている産業もある。

しかし労働者は、失業中でも職場で健康リスクにさらされていても、依然として脆弱な立場に置かれていることに変わりない。

国際労働組合総連合（ITUC）は、職場におけるこれらの格差に対処し、すべての人の保護と雇用を守る、新しいソーシャル・コントラクト（社会契約）を求めている。

これにビジネスや人権の分野から同調の声が集まり、各企業に対して、この不確実な時期においても、労働者にさらなる保護を提供するよう求めている。

 雇用市場の変化

コロナ禍で労働力の自動化へのシフトが加速し、2025年までに、15の産業と26の国で8,500万人の雇用が失われる可能性があると言われている。

この変化に対応し、労働力のニーズを満たすため、各国政府には労働法や社会保護などの見直しが求められている。

同時に、人間と機械による分業という新しい形態に適応した「未来の市場」では、2025年までに9,700万以上の新たな雇用が生まれると考えられている。こういった雇用市場の変化に対応したカリキュラム整備を進めるべく、政府は、教育カリキュラムの見直しを急ぐ必要がある。

さらに2025年までに、働く人の50％以上がリスキリング（再訓練）を必要とすると言われており、データ分析やAI（人工知能）、機械学習など、需要の高いスキルへの投資を拡大し、失業中の人や失業リスクの高い人を対象とした、アップスキリング（スキルの向上）の取り組みが各国で必要となることが予想される。

 気候変動

近年、国土のおよそ4分の1が消失したオーストラリアの森林火災や、ヨーロッパで発生した殺人的な熱波、日本を度々襲う豪雨や台風といった自然災害によって、甚大な被害をもたらされ、多くの命と暮らしが奪われている。年々激しさを増す異常気象は、温暖化の弊害であり、それに対する取り組みが世界で急務である。

温暖化抑制において重要な位置を占めるものの一つが、再生可能エネルギーへの移行である。国際再生可能エネルギー機関（IRENA）によると、再生可能エネルギー業界で働く人は世界中で増え続けており、最新のデータでは、現在の雇用者数は1100万人に達しているという。

現在、104の国と地域が非石炭電力供給のアライアンス（Powering Past Coal Alliance）に加盟しており、今後日本においても、再エネ市場の拡大が期待される。

グレート・リセットの実現のために

世界経済フォーラムは、グレート・リセットの実現に向けて以下の3つの姿勢が重要だとしている。

01. 政府による、ステークホルダー資本主義のためのルールづくり

まず一つ目は、より公平性のある市場を目指してかじ取りをしていくことだ。税制や規制、財政政策を改善し、ステークホルダー経済のための条件を整えていくことが必要だ。

世界経済フォーラムは、日本語版公式サイトの中で「政府は、より公平な結果を促進するために、長らく遅れていた改革を実施すべきです」と表明。国によっては、富裕税の変更や、化石燃料補助金の廃止、知的財産権、貿易、競争を管理する新しいルールづくりなどが含まれる。

公的債務が急増している今、政府にとってもグレート・リセットをするインセンティブがあるのだ。

02. 持続可能な投資プログラムの活用

二つ目は、経済が停滞する中で、システムを根本的に変革するための投資プログラムをつくり、活用していくことだ。

欧州委員会は2020年7月、打撃を受けたEU各国の復興のため、7,500億ユーロ（約92兆円）というこれまでになかった大規模な復興基金をつくる案に合意した。これに続き、米国や中国でも大規模な景気対策基金が用意されている。日本では、これらの資金や、民間企業や年金基金から受けた投資は、古いシステムの亀裂を埋めるために使うものではない。長期的な視点で、よりレジリエンス（弾力性）があり、公平で、持続可能な新しいシステムを作るために使うべき、と世界経済フォーラムは述べている。

これは例えば、これまでの化石燃料ベースの交通インフラから脱却した、グリーンな都市インフラの構築や、さまざまな業界に対し、ESG（環境・社会・ガバナンス）の指標から見た実績を向上させるためのインセンティブを与えることにつながる。

03. 分野を超えた協力とイノベーション

そして三つ目は、第四次産業革命（＝21世紀のデジタル革命。技術が、社会や人体の内部にまで埋め込まれるようになる新たな道も含まれる）のイノベーションを活用しながら、公共の利益に取り組むことだ。

健康や医療の分野では、新型コロナウイルス感染拡大に対し、企業や大学、その研究機関など異なるセクターの者同士が協力しあってきた。その結果、オンライン診療などの新たな診断法や、治療法、ワクチンの開発、検査センターの設立、感染症を追跡する仕組みの構築、交通の便が悪い地域での遠隔医療の提供などが行われてきた。このような協力を医療分野以外でも実現できれば、世界は確実に変わっていくだろう。

資本主義のグレート・リセット

世界経済フォーラムは、資本主義のグレート・リセットも必要であると訴えている。具体的には、企業は株主の利益を第一に考えて経営する「株主資本主義」ではなく、従業員、取引先、顧客、地域社会といったあらゆるステークホルダーの利益に配慮して経営する「ステークホルダー資本主義」を推し進めるべきという考えを示している。

ステークホルダー資本主義は、2020年1月に開催されたダボス会議の主題でもある。2021年も引き続き、資本主義の再定義を試み、幅広いステークホルダーに支えられた新しい経済社会システムを構築する動きが強まりそうだ。

日本の「三方良し」の精神は、グレート・リセットに活かせるか

新型コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの人々がとった迅速かつ利他的な行いは、世界により良い社会を構築する意志が存在することを示している。この潮流に乗って世界の状況を改善する際には、日本に江戸時代からある「三方良し」の精神が重要なヒントになるかもしれない。

売り手よし、買い手よし、世間よしを意味する三方良しの精神は、ステークホルダー資本主義の考え方と合っており、世界経済フォーラムの創設者であるクラウス・シュワブ氏もその重要性を示唆している。グレート・リセットを実現するために取るべき行動には様々なものがあるが、日本も自国の強みを活かしながら協調的な努力をしていきたい。

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!

 

 

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