これは、知られていないのでは?大問題です!
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&t=6&k=2&m=313988から
zeraniumの情報掲示板 リンク より
(前略)
■広大な土地を取得したり、長期で借用する多国籍企業群
大規模な太陽光発電設備を設置するために、特に3・11の原発事故後に、国民の募る不安に乗じるかのように、当時の菅首相とソフトバンクがしっかり握手した瞬間から日本の悪夢が始まったようです。不思議なことにすでにこの当時、ドイツのメガソーラーの失敗は世界的に知られており、気象に左右される不安定な太陽光発電と美しい森の破壊に心を痛めたメルケル首相は、高騰する電気代に悲鳴を上げる市民の声を受けて、メガソーラーをやめるという英断をしました。
中国でも太陽光発電の不安定な発電と停電、故障が頻発しており、今では全設備の3割が停止しています。EU諸国でもソーラーバブルは終焉しており、投資家は大損害をこうむりました。アメリカでも相次ぐ自動発火による火災と、消防士や関係者の感電死などの事故の多発で、次々撤去されて今ではバブル時の7分の1になっています。ですがなぜか未だに日本だけが、ソーラーバブルの真っ最中という不思議な状態にあります。
明らかになっているだけでも、設置業者の約3割が中国や韓国、オランダ、アメリカ資本の会社で、韓国LS産電、ハンファグループ、SBエナジー、米ゼネラルエレクトリックグループ、米ゴールドマンサックスなどです。ですが太陽光発電推進、定額買取り制度を決めさせた後に、日本に籍を置かないソフトバンクをはじめ、多くの多国籍企業が続々と日本法人を設立しては国籍を隠し、眼くらましをしては太陽光パネルを設置しています。ですからカタカナ名の聞いたことのない社名や信託会社、投資会社などは、ほとんどが多国籍企業の日本法人である可能性が高く、年々じわじわとその数は増えています。
川崎市の「浮島太陽光発電所」では、年間約740万KWhのエネルギーを生み出すといいますが、多くの生命を窒息させて埋め立てた広大な土地は、もう二度と呼吸することができないかもしれません。(略)過去40年以上巨額の血税を投じて行なわれてきた太陽光発電とはいったい何だったのでしょうか?
電力の買取り価格高めの優遇措置はEUの約2倍で、地熱利用やバイオマスなどいくつも自然エネルギーがあるにもかかわらず太陽光発電で、補助金の9割は企業が取っており、いかにも安定した利益を生む投資事業であるかのようです。しかも国民の個人住宅に対してではなく、多国籍企業への優遇措置のために作られた法制度なのです。
北海道から九州まで大規模なメガソーラー設置の企業が、韓国や中国からの安いパネルの輸入業者も兼ねており、ソーラーパネル利益、補助金、FITの優遇措置などの利益を確実に確保しているのは多国籍企業ばかりで、地域住民には雇用促進や経済効果はほとんどありません。そればかりかもの凄い数の黒いパネルで覆い尽くされた死んだ土地の景観が増え、自然は荒らされていくばかりです。
■太陽光発電を名目に日本の土地を手に入れる多国籍企業の実態
(略)太陽光発電に異常なまでに執着し、次々と日本を破壊していく闇の企業の実態と狙いはいったい何なのでしょうか? 表向きは太陽光パネルということになっていますが、実態は広大な土地を環境のためという公明正大な名目で有利に取得し、補助金まで受け、豊富で貴重な水資源も一緒に確保しているとしか思えない土地が多くあります。そうした動きが今や北海道をはじめ、東北や大阪、九州まで日本全土をすごい速さで侵食しているのです。
特に2014年に日本法人を設置した「上海電力」は、株主は中国電力投資集団などの政府系資本であり、中国では日本の北陸電力と同じ規模の800万KWhの発電施設を持っています。福島県西郷村に建設されたメガソーラーは、59ヘクタールで東京ドーム12個分の広さです。他には大阪市住之江区南港(コスモスクエア地区)やユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)に隣接する市有地、また栃木県那須烏山市「星の郷ゴルフ&ホテル烏山」の跡地、大分県宇佐市などで本格的な事業を始めています。
このままいくと、日本は太陽光発電列島となり、いつの間にか多国籍企業によるエネルギー支配が横行することになります。そうならぬように私たちは真実を見極める必要があります。山梨県のある宗教団体は、京都に巨大なメガソーラーを設置しており、それを信者に見学させてソーラー=エコというイメージビデオを作成し、さらにまだ設置するつもりのようで、メガソーラー用の募金までしています。(P.161の建設予定地図参照)
いかに効率がよいとしても、生命を脅かし、稼動を止めるにもコントロールができず、しかも廃棄物までが危険物そのものの原発には、私は断固反対です。環境とすべての生物にとって害がなく、永続可能なエネルギーこそが本物の自然のエネルギーです。現在の社会を牛耳る組織のリーダーや企業家、政府の指導者であるべき人間が方向性を誤っており、いかにも自然のエネルギー促進という聞こえのいい意図的なメディア報道に、多くの人々が翻弄されています。ビジネスの目的のために大自然や環境を潰し、多くの生命を踏み潰し、国民の血税を補助金という形で株のように転がしている人たちには、そのツケは必ず戻っていくことでしょう。
私たちは大自然とともに生きており、この自然からの恩恵がなければ健全に生きて行くことはできません。人間だけでなく多くの生命がこの大地に生きており、私たちは共存しているのです。湿地帯などの自然を破壊してまでも、むやみに太陽光発電を進めることがいかに不自然なことであるかに気づき、私たちは正しい方向へ向きを変える判断力を持たなくてはなりません。一度失ったら、二度と元の状態には戻れないということを、私たちはもっと重要視するべきではないでしょうか。
2016・5月号 Vol.103 (マス・メディアには載らない本当の情報)
book 『 月刊 ザ・フナイ 』 船井本社
抜粋
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引用おわり