ホントの話かフェイクがわからないが
こんな記事を読んだことがある。
ある会社に韓国人が働きたいと来た、断っていたが熱心だったので採用した。
仕事もまじめで好感が持てた。
数年後彼が突然いなくなった。
しばらくすると韓国の企業がうちの開発中の物が発売になった。
全く同じものだ、あの韓国人が設計図を持ち出したとすぐに気が付いた
だが未完成でだったので工夫している最中だった。
案の定、不良品だったのでその韓国企業の評判はがた落ち
そうこするうちに
設計図を持ち出した韓国人がやってきて
未完成の設計図だったので莫大な損失がでた。
だから保証しろと言ってきた。
こんな内容でした。
今後韓国人を採用した企業は覚悟を持つべきだ。
第二の徴用工あるいはそれ以上の保証を求めてくるぞ。
ソースから
日本企業は再び、「危ない橋」を渡ろうとしているのか－。日本企業に賠償を命じた韓国最高裁の「異常判決」に日本中で怒りが沸騰しているなか、韓国で日本への「就職ブーム」が起き、労働力不足に悩む日本企業が人材を募集しているのだ。今回の訴訟の原告４人について、日本政府は「徴用工」ではなく、自ら応募して日本企業で働いたことを明らかにしている。韓国が国家を挙げた「反日」を続けている限り、将来的に、同様の事態が繰り返される恐れがあるとの指摘がある。
《日本就職博覧会に２５００人集まる…日産や楽天など１１２社が現場面接》
中央日報（日本語版）は８日、韓国経済新聞を翻訳した記事で、このような見出しを掲げた。
記事は、ソウルで７日に開かれた「２０１８日本就職博覧会」の様子を伝えている。採用規模は６６０人程度だが、釜山で５日に開かれたイベントと合わせると、事前書類申し込みは６２００件を超えたという。
釜山のイベントを紹介した６日の朝鮮日報（同）は、韓国の雇用労働部の関係者の話として、「これほど熱気を帯びるのは、韓国の青年たちの間で日本への就職に対する関心が高いことを示している」と伝えた。
韓国での日本就職ブームは、日本側の統計でもうかがえる。
法務省の統計によると、２０１７年末時点で、大学での専攻などを生かして業務にあたる「技術・人文知識・国際業務」ビザを取得した韓国人は２万１６０３人で、前年に比べて約１４％増加した。
この構図は、現在の韓国での日本就職ブームと酷似している。
朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏は「戦時中の日本は人手不足で、それを補おうと朝鮮半島に労働力を求めた。今回の原告４人は『行きたくなければ、行かなくてもいい』立場だった。でも、お金が稼げるので日本に渡った。極めて状況が似ている」といい、次のように懸念する。
「日本に行った韓国人が帰国すると、日本の良いことは言えない。『日本に行って親日派になった』と批判・差別されるからだ。『日本でひどい目にあった』としか言えなくなる。韓国の『反日』が変わらない限り、日本でお金を稼いで、帰ったら日本の悪口を言い、１０年、２０年先には『日本企業にだまされた。慰謝料を寄越せ』という話になりかねない」
韓国最高裁の異常判決については、日本の経済界からも、懸念の声が出ている。
経団連、日本商工会議所、経済同友会、日韓経済協会は１０月３０日、各会長、会頭、代表幹事名で「今後の韓国への投資やビジネスを進める上での障害となりかねず、ひいては両国間の貿易投資関係が冷え込むなど、良好な両国経済関係を損ないかねないものと深く憂慮している」との共同コメントを発表した。
こうしたなかで、日本企業が韓国で人材募集をしているのだ。
松木氏は「朝鮮日報の記事を読んだ韓国の人々は、『日本政府は怒っているが、日本企業は怒っていない。大したことはない』と思うだろう。日本の激しい怒りが、韓国に正確に伝わらなくなる。ますます、韓国にナメられることになりかねない」と指摘した。
こんな記事を読んだことがある。
ある会社に韓国人が働きたいと来た、断っていたが熱心だったので採用した。
仕事もまじめで好感が持てた。
数年後彼が突然いなくなった。
しばらくすると韓国の企業がうちの開発中の物が発売になった。
全く同じものだ、あの韓国人が設計図を持ち出したとすぐに気が付いた
だが未完成でだったので工夫している最中だった。
案の定、不良品だったのでその韓国企業の評判はがた落ち
そうこするうちに
設計図を持ち出した韓国人がやってきて
未完成の設計図だったので莫大な損失がでた。
だから保証しろと言ってきた。
こんな内容でした。
今後韓国人を採用した企業は覚悟を持つべきだ。
第二の徴用工あるいはそれ以上の保証を求めてくるぞ。
ソースから
日本企業は再び、「危ない橋」を渡ろうとしているのか－。日本企業に賠償を命じた韓国最高裁の「異常判決」に日本中で怒りが沸騰しているなか、韓国で日本への「就職ブーム」が起き、労働力不足に悩む日本企業が人材を募集しているのだ。今回の訴訟の原告４人について、日本政府は「徴用工」ではなく、自ら応募して日本企業で働いたことを明らかにしている。韓国が国家を挙げた「反日」を続けている限り、将来的に、同様の事態が繰り返される恐れがあるとの指摘がある。
《日本就職博覧会に２５００人集まる…日産や楽天など１１２社が現場面接》
中央日報（日本語版）は８日、韓国経済新聞を翻訳した記事で、このような見出しを掲げた。
記事は、ソウルで７日に開かれた「２０１８日本就職博覧会」の様子を伝えている。採用規模は６６０人程度だが、釜山で５日に開かれたイベントと合わせると、事前書類申し込みは６２００件を超えたという。
釜山のイベントを紹介した６日の朝鮮日報（同）は、韓国の雇用労働部の関係者の話として、「これほど熱気を帯びるのは、韓国の青年たちの間で日本への就職に対する関心が高いことを示している」と伝えた。
韓国での日本就職ブームは、日本側の統計でもうかがえる。
法務省の統計によると、２０１７年末時点で、大学での専攻などを生かして業務にあたる「技術・人文知識・国際業務」ビザを取得した韓国人は２万１６０３人で、前年に比べて約１４％増加した。
この構図は、現在の韓国での日本就職ブームと酷似している。
朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏は「戦時中の日本は人手不足で、それを補おうと朝鮮半島に労働力を求めた。今回の原告４人は『行きたくなければ、行かなくてもいい』立場だった。でも、お金が稼げるので日本に渡った。極めて状況が似ている」といい、次のように懸念する。
「日本に行った韓国人が帰国すると、日本の良いことは言えない。『日本に行って親日派になった』と批判・差別されるからだ。『日本でひどい目にあった』としか言えなくなる。韓国の『反日』が変わらない限り、日本でお金を稼いで、帰ったら日本の悪口を言い、１０年、２０年先には『日本企業にだまされた。慰謝料を寄越せ』という話になりかねない」
韓国最高裁の異常判決については、日本の経済界からも、懸念の声が出ている。
経団連、日本商工会議所、経済同友会、日韓経済協会は１０月３０日、各会長、会頭、代表幹事名で「今後の韓国への投資やビジネスを進める上での障害となりかねず、ひいては両国間の貿易投資関係が冷え込むなど、良好な両国経済関係を損ないかねないものと深く憂慮している」との共同コメントを発表した。
こうしたなかで、日本企業が韓国で人材募集をしているのだ。
松木氏は「朝鮮日報の記事を読んだ韓国の人々は、『日本政府は怒っているが、日本企業は怒っていない。大したことはない』と思うだろう。日本の激しい怒りが、韓国に正確に伝わらなくなる。ますます、韓国にナメられることになりかねない」と指摘した。