日韓「歴史的事実共有したい」 両国の若者、都内で討論集会

一言いうなら

ムリ　無理　無理。。

韓国は妄想であり日本は事実に基づくから

論点が一致しない。

平和ボケな日本人は学校教育で教わっていない、臭いものに蓋をした教育

韓国は小学生でさえ反日教育に徹底している。

日本は仮想敵国と教えられている。

日本のオタク文化は韓国で愛され？浸透しているがそれは

日本作品が自国作品として報じられ、それを信じた韓国国民。

日本に来て、それが偽りだったと初めて知る。

日本文化が今でも自由に接することが出来ないと言われています。


ー韓国人学生は「韓国社会は元徴用工や元慰安婦らの心の治癒を目指している」ー

確かに、そう思いますが、、

日本では一般に徴用工は募集工であり日本人と対等であった。給料も分け隔てなく貰っていた。

さらに、危険な作業は日本人は行い、韓国人は後方で待機していた。

これは朝鮮戦争の時も米軍が最前線で戦い韓国軍人は後方待機だったこと。

これが韓国人民族の民度なのだ。

慰安婦ですが当時慰安婦には日本人がいました。売春婦ですが当時の日本は売春は合法でした。

兵隊さんと共に行動していました。日本人慰安婦が1回５円の時（当時のお金で将校で月給１２円、兵隊でさえ３円とか）

韓国人、中国人慰安婦は1回２円とかの料金体系です。

当時としたら高額な料金であった、軍票という紙きれがお金替わり通帳に貯金して

祖国に送金して家を建てた親族や指輪などの購入に充てていた。

終戦を迎えその軍票はただの紙切れになった。価値がゼロになってしまったのだ。

戦後、軍人は政府にその保証に対する裁判を起こし勝訴したが

当時の貨幣のままで支払われたのある、月給３円なのだ。

不条理であるが多くの日本国民が憤慨したが泣き寝入りになった。


韓国人慰安婦だけでなく多くは日本人慰安婦だった事実、

戦後、当時の日本人慰安婦には一円も支給されていないが韓国人慰安婦には過去４００万円が

3回支払われていると思います。

記憶に新しいのは日本政府が10億円支出して慰安婦財団法人の設立資金、その金で慰安婦や慰安婦遺族に

一人400万円が支払われえた、

ただ、支給された金は家族にわたり、ほとんど使われえてしまい、直接慰安婦の方々に渡らなっからとかで

今騒ぎになっています。

2回目はアジア女性基金です、薄ら覚えの記憶なので間違いは指摘してください。


政府と寄付によるアジア女性基金だったと思います。

韓国人慰安婦の方々には一人400万円支払われ、当時の総理大臣の詫び状も添えられていた。

あと一回は思い出せませんがあったと思います。

このように、総理の謝罪や400万円を3回支給されていても

さらに　謝れとは韓国人って？？？

戦後70年が過ぎて、両国が前向きに将来を見据えて関係を築かないといけない、、

が、韓国側からぶち壊す韓国の民度「恨」の文化には理解できない。








ソースから

日韓関係を改善していくための方法を考えようと、

日本と韓国の若者らが22日、東京都内で討論集会を開き、

関係悪化の原因となった元徴用工問題について話し合った。

韓国人学生は「韓国社会は元徴用工や元慰安婦らの心の治癒を目指している」と説明、

日本人からは「過去の植民地支配についてもっと知り、歴史的事実を共有したい」との声が上がった。

　歴史問題に取り組む団体などが主催し、日韓と在日コリアンの学生ら22人が参加した。

討論では韓国人学生が「韓日中の3カ国が共同で歴史教科書を作ってはどうか」と提起。

日本人学生からは「既にあるが浸透していない」といった意見が出された。

日本は米国の言いなり

日本は米国の奴隷であり

実験台に使われている

原爆では人体実験のためだけに原爆を投下した。。

米国から購入した枯葉剤、ラウンドアップの除草剤がある。

ラウンドアップの除草剤は使ってはならない。



ソースから

猛毒除草剤　米モンサント社製ラウンドアップ　発がんリスク「４１％増」の研究結果も


アメリカ・カリフォルニア州地方裁判所の陪審は１９日、モンサントの除草剤であるラウンドアップが、

がん発生の「事実上の要因」であるとの評決を下した。

アメリカでは昨年も同州サンフランシスコの連邦地裁が、

ラウンドアップ使用でがんを発症した男性の訴えを認め、

モンサント社に２億８９００億㌦（約３２０億円）の支払いを命じている。

ラウンドアップの危険性は国際機関も警鐘を鳴らしており、世界的には販売を禁止する国も多い。

だが日本ではこうした世界的な流れに逆行するかのように、

政府が安全性を認めるだけでなく、規制を大幅に緩和し販売を促進している。

専門家や消費者団体はラウンドアップの危険性を訴える声を上げているが、

大手メディアは政府やモンサントなど多国籍企業に忖度して沈黙しており、日本国内での認知度は低い。




　カリフォルニア州地方裁判所の陪審が１９日、ラウンドアップががんを発生させた

「事実上の要因」 だったとの評決を下し、７０歳の男性の訴えを認めた。

同氏はモンサントの除草剤ラウンドアップを長年使用し、喉に悪性リンパ腫を患ったとし、

モンサント側を相手どって争っていた。

同氏は１９８０年から２０１２年にかけ、

カリフォルニア州北部ソノマ郡の自宅でラウンドアップを定期的に使用していたが、

その後がんの一種である非ホジキンリンパ腫と診断された。

　ラウンドアップについては、

環境保護運動家や専門家が長年発がん性を指摘しているグリホサートが含まれている。

陪審はがんを発症した大きな要因がグリホサートだったのかどうかについて判断を求められていたが、これを認めた。

　アメリカでは昨年８月にもサンフランシスコ州の裁判所がモンサント社に

２億８９００万㌦の損害賠償金の支払いを命じている。

訴えたのは学校の校庭を管理する仕事をしていた４６歳の男性で、

２０１２年に学校の害虫・雑草防除の仕事をするために雇われ、

ラウンドアップを年に２０～３０回ほど校庭に散布していた。

ある日、散布するホースが緩んだはずみに薬剤を体に浴び、数カ月後に発疹が出て日増しに悪化し、

２０１４年に非ホジキンリンパ腫と診断された。男性はラウンドアップの使用が原因で、

末期がんを患ったとして訴えていた。

陪審員は 「ラウンドアップの主成分である“グリホサート”に発がん性が考えられるにもかかわらず、

モンサントはその危険性を十分に伝えていなかった」 として、全員一致で男性の訴えを認めた。

　ラウンドアップは、１９７０年にアメリカ企業のモンサント社が開発した除草剤で、

有効成分名はグリホサートイソプロピルアミン塩。なお、ラウンドアップの生産・販売権は現在、

開発元のモンサントを昨年買収・吸収したドイツ製薬大手バイエルが保有する。

　モンサント社は１９０１年にアメリカのミズーリ州で創業され、

１９６０～７０年代にはベトナム戦争で米軍が使用した枯れ葉剤を製造した企業として有名だ。

世界最大のアグリビジネスをおこなう多国籍企業として名を轟かせてきたが、

とりわけ除草剤とこれに耐性を持つ遺伝子組み換え種子のセット販売を世界規模で拡大させることで世界市場を独占してきた。

　広大な農地の除草作業の手間を省くために、

あらゆる植物の成長をストップさせ枯らしてしまう毒性の強い除草剤と、

その農薬にも枯れずに耐えうる遺伝子組み換えをした作物（大豆）を開発し、

販売することによって大量の作物生産をおこなっている。

　モンサント社は世界の遺伝子組み換え市場を支配しているが、

同社の売上をけん引する一つが除草剤ラウンドアップだ。

同社はラウンドアップとそれを散布しても枯れない遺伝子組み換え作物をセットで

農家に販売してもうけてきた。世界の種子市場の７割弱、世界の農薬市場の８割弱が、

モンサント、デュポン、シンジェンダなどの遺伝子組み換え多国籍企業６社によって支配されている。

　日本でのラウンドアップの商標権と生産・販売権は、

２００２年に日本モンサントから日産化学工業へ譲渡された。

日産化学は現在は三代目となる「ラウンドアップマックスロード」を販売しているが、

初代の製品は特許が切れており、ジェネリック品がホームセンターや１００円ショップでも安く売られている。

　近年ラウンドアップの主成分であるグリホサートの危険性に警鐘が鳴らされている。

　アメリカの医師の１人は２０１０年に、

アルゼンチンの大豆生産地域に住む６万５０００人を調査し、

過去１５年間でがんの発生率が急増していることを明らかにした。

そこでラテンアメリカでは、遺伝子組み換え（ＧＭ）作物に大量の除草剤を撒いていることの関連を指摘した。

この地域では、肺がん、前立腺がん、乳がんの発生率が国際平均と比べて２～４倍になった。

　さらに別の研究者はラテンアメリカ、アメリカ、ヨーロッパなどで、

モンサント社のラウンドアップの使用拡大が、

脳出血やリンパ腫など重大な病気の発生と関連していることをつきとめている。

　遺伝子組み換え作物と除草剤のラウンドアップをセットで販売する強引な商法が広まるなかで、

農家やその周辺住民に深刻な健康被害が起こっていることが社会問題化してきている。

さらに、猛毒のグリホサートがついた遺伝子組み換え作物が大量に生産されて出荷され、

最終的には消費者の口に入ることの危険性が指摘されている。

　２０１５年３月２０日には、ＷＨＯ（世界保健機関）の下部組織である国際がん研究機関は除草剤グリホサートを、２番目にリスクの高いグループ２Ａに指定した。２Ａとは、「動物実験での発がん性確認」「人間ではデータ不十分」というもので、人に対しては「おそらく発がん性がある」という分類だ。

　また、アメリカの国立がん研究所、国立環境健康科学研究所、環境保護庁、国立職業安全健康研究所の共同プロジェクトであるＡＨＳは、ラウンドアップと急性骨髄性白血病との関連性に関する研究を発表した。

　２０１７年６月２６日にはアメリカのカリフォルニア州環境保健有害性評価局が、同州で定める通称プロポジション６５の物質リストに、発がん性物質としてグリホサートを加えると声明を出した。

　さらに今年２月には、ワシントン大学の研究チームが「グリホサートにさらされると、がんのリスクが４１％増大する」との研究結果を学術誌に発表した。同チームはこれまでに発表された調査結果を検証した結果、グリホサートを主成分とする除草剤と、免疫系のがんである非ホジキンリンパ腫のリスクの増大との因果関係が認められたと発表した。同チームはまた、除草剤散布を専門とする５万４０００人余りを対象に２０１８年に実施した実態調査結果もあわせ、因果関係があると結論づけた。

　アメリカではラウンドアップが原因で非ホジキンリンパ腫を発症したという訴えもあいついでおり、２０１７年までに８００人以上がモンサントを提訴し、翌年には原告の数が数千人に膨れあがった。

世界的には規制する流れ


　ラウンドアップはアメリカのみならず世界各国で販売されており、ラウンドアップの販売中止やグリホサートの使用禁止措置をとっている国も多い。フランスやオランダはすでに禁止しており、ドイツ、イタリアなど世界３３カ国が２～３年後には禁止することを表明している。

　フランス政府は今年１月１５日、除草剤ラウンドアップとその関連商品の販売を禁止した。この販売禁止の決定に先駆けて南仏リヨンの行政裁判所は、規制当局が安全上の懸念を考慮せずにラウンドアップの販売許可を出したとする判決を下した。フランス食品環境労働衛生安全庁は判決を受けた声明で、「ラウンドアッププロ３６０」の販売は即日禁止されたと発表した。

　オランダ議会も２０１５年末をもってグリホサートの使用禁止を決定した。ブラジルでは２０１５年３月２５日、連邦検察官が司法省に対して、グリホサートを暫定的に使用禁止とするように求めた。

　ロシアでは２０１４年４月５日、ロシア政府最大与党の統一ロシアが、ラウンドアップ耐性遺伝子組み換え食品の輸入を禁止した。スリランカでも２０１４年５月１２日、政府がラウンドアップの販売を禁止し、２０１５年６月１１日にはグリホサートの輸入を禁止した。

　デンマークでは２００３年９月１５日、政府がグリホサートの散布を禁止した。デンマーク・グリーンランド地質調査研究所がおこなった検査で、グリホサートが土壌を通り抜けて地下水に到達し、飲料水として許容されている五倍の濃度で地下水を汚染していることを発表したことを受けての決定だった。

日本は逆に大幅な緩和　背後に多国籍企業

　日本での動きはこうした世界的な流れに逆行している。

　ＷＨＯがグリホサートに発がん性の懸念を指摘した４日後の２０１５年３月２４日、日産化学は直ちに「グリホサートに発がん性はないと判断している」との声明を出した。翌２０１６年７月１２日には、内閣府食品安全委員会が「グリホサートに発がん性、遺伝毒性は認められなかった」との結論を出した。遡れば２０００年５月には日本農薬学会が「グリホサートは毒物ではなく普通物」との見解を示している。

　さらに昨年１２月、厚生労働省はグリホサートの残留基準値を大幅に緩和した。たとえば小麦で６倍、ライ麦やソバで１５０倍、ヒマワリの種子では４００倍に引き上げた。これは日本の大手メディアはまったく報道していない。

　アメリカでは、小麦の収穫量を増やすために収穫直前になってグリホサートをまくことが認められている。これによって大量のグリホサートが残った小麦が輸出に回される。残留基準値が低いと日本への輸出が困難になるという背景があり、規制緩和はアメリカ側の圧力によるものだ。

　国内で流通する小麦の約９０％（約５０％がアメリカ産）は輸入品であり、これらの小麦にはグリホサートが収穫前に散布されている可能性がきわめて高い。今年１月、消費者団体がスーパーで販売されている大手製粉会社３社の小麦製品を調査したところ、１２商品中５つからグリホサートが検出された。ちなみにアメリカで食の安全を訴える市民団体の調査では、小麦を使用したスナック菓子からもグリホサートが検出されており、加熱しても分解されにくいことがわかっている。

　大手製粉会社３社の見解は「外国産小麦は輸入時に農水省が残留農薬に関する検査を実施し、安全性を確認したうえで製粉会社に売却している。残留基準は人の健康に害を及ぼすことのないよう、厚労省により認定されている」といったもので、「問題なし」との対応をとっている。

　世界的にモンサント社の除草剤ラウンドアップの販売規制に動くなかで、日本政府は「安全だ」とお墨付きを与え、規制緩和に動いている。

　これはまた、安倍政府が昨年四月から主要農作物種子法（種子法）を廃止したこととも関連していることが指摘されている。

　種子法は戦後間もない１９５２年に、国民の食料確保に不可欠な優良な種子を、公共財として守っていくという基本的な考え方のもとで制定された。モンサント社などアグリビジネス関連の多国籍企業は遺伝子組み換え種子と除草剤をセットで販売しており、種子法はモンサントなどの種子ビジネスにとって邪魔な存在であった。

　猛毒で発がん性が確認されている除草剤ラウンドアップを、「安全」とだまして販売を促進するのは、国家的詐欺にほかならず、国民の生命を著しく危険に晒す行為といえる。

日本ってどうしようもないと思う事。。

信じる信じないはあなた自身。。。


自分の体験ですが一時心臓のクスリを飲んでいたが止めました。

血圧が高く一時１９０を超えたこともあり

(今振り返って思うのですが食生活の乱れがあります。店を構え夜中の12時まで店を開けていました、

閉店後コンビニでパスタなどを買って食事していました、ラーメンが好きでよく食べていました。

運動も全くしない暴飲暴食生活だったので当時の免許書の写真は別人というくらい太っていました

体調も悪くて店で横になっていたこともありました、健康管理がなっていなかった）

血圧を下げる薬を飲んでいました。

結構長く飲んでいました。

健康関連の本を読み、散歩や食事改善で行い、

かかりつけの病院が廃院になったのをきっかけに血圧の薬を辞めました。

血圧を毎日計り、散歩をつづけた。

結果、血圧は安定しています。

前にも書きましたが副腎に5センチの腫瘍が見つかりの、手術の日取りまできまりました。

新潟から先生が来れないということで、再検査で大きさに変化がないので

一年後に再検査をして、変化なしと言う事で良性判断したのでしょうか

現在に至っています。

一切、病院にはいっていません。

自分なりに、軽い運動と食生活です。

一日一食、、炭水化物を一食にしています。


朝はバナナ、豆乳

昼　炭水化物のある食事

夕飯はサラダや副菜、納豆、豆腐、、、炭水化物はなるべく取らないようにしています。


こんな感じです。

体調は良いですし下は７０、上は１４０以下と血圧は安定してれいます。

個人差や生まれもった遺伝てきなものがあるので

会った食事は個々であると思います。

クスリをやめると健康になる　、、信じる信じない？


わたしが再度がん告知があった場合はがん治療はしません、今の医者は患者にはっきり告知します。

告げられた患者は「が～～～ん～～」たとえないくらい落ち込みます。

病院で治療がおこなわれると、ベルトコンベアー式に検査が進みます。

セカンドオピニオンとか言える状態ではなくなります。

患者本位ではなく病院本位なんです。


告知されても体調に何の問題がないら治療しない、痛いとか変化がある場合は痛み止めを貰います。

余命を平穏に暮らす、、です。

ただ食事改善は必要と思います。



ソースから

郵政民営化で一番美味しい思いをしてるのはアフラック。

外資の保険会社なのに加入者の７割が日本人、売り上げの８割が日本。

・先進国の中でなぜか日本だけガン患者が増え続けている。

・癌の専門医２６１人にアンケート　現在のがん治療を受けると答えた医師は２６１人中、たったの1人。

・アメリカ政府は抗がん剤、放射線、手術の癌三大療法はその他の代替療法に比べて無力であると認めている。

・70億のうち、１億３千万人、わずか1.6％しかいない日本人が世界の薬の40％を消費。


・「薬をやめると病気は治る」という本を出版した安保徹氏は２０１６年に不可解な死。

・STAP細胞で話題になった理化学研究所の笹井氏も自殺になっているが色々？な死。

ちなみにSTAP細胞があったことになると日本の医療利権３８兆円が吹っ飛ぶ。

・水を動力にして走る車はとっくに開発されてるのに、

なぜか実用化されないどころか開発者が飲み物に毒を盛られて死亡したり、行方不明になってる。


これ全部、元を辿っていくとロックフェラー、ロスチャイルドに金が流れるシステムが

出来上がっていてこいつらの利権を邪魔する人間はことごとく消されてる。
　
　ちなみに郵政民営化の際も反対した松下忠洋金融・郵政民営化担当相が殺されてるし、

酩酊会見の中川昭一元財務大臣も・・・。

調べると不可解な死を遂げている人が、まだまだたくさんいる。



返信

立花孝志と堀江貴文が初対談,,

N国の立花さんから目を離せない。

個人的に凄い人です。凄いと思った人物は今まで「北野武」しかいなかったけど

立花氏はこれから見続けたいと思う人物。

ホリエモンとの対談には驚きや新しい発見、感心されぱなしだ。

地上波で見せないホリエモンがいましたね。立花氏の話し方や聞き方、話題の豊富さに

ホリエモンと普通に談話している。

地上波ではこのようなスムーズな会話はなりたたないし

地上波の態度の低い司会やコメンティーだと再認識できる。

YouTube収入その他で年間３億円と隠さず話す立花氏に関心するやら

今までにいない人物。

とにかく頭が良い、記憶力が良い、やたら詳しい、横のつながりが今の世論の関心の持つ人物だらけなのだ。

NHKの裏金の金庫番だった関係での人脈、NHKは嫌な奴を「敵」に回したと後悔していると思われるし

NHKから落としめようとしているようだ。

二瓶親子の裏にNHKあり、、

国会で立花氏が籠池氏や明恵夫人に対する発言をしてほしい。

明恵夫人との関係や総理の方から握手を求めた真意とか気になる。

世間は、特にマスコミは

ポットでの国会議員と思っているようだが。。。

「安倍首相の非礼を謝罪します」＝文大統領に日本国民からメッセージ相次ぐ？

この記事がホント？フェイク？

韓国さん、、

「かまって病」ですか？無視されて

韓国さんの独特なかまってほしい病ですかね。

日本国民の多くは韓国をどうでも良いと思っているし、安倍総理の非礼を謝る？

会えり得ないよ、みんな韓国いらないと思ってるんだから、

誰が発したの？

韓国系日本人？

それとも、韓国人大学教授に洗脳された生徒かな？

それよりの

日韓ワールドカップでサッカー場建設で日本から３００億円借りたけど

返したのかなあ、、、←借りていないというのもあるけど。。






ソースから

2018年9月10日、韓国・ソウル新聞によると、

台風と地震で被害を受けた日本国民と安倍晋三首相に向けた文在寅（ムン・ジェイン）大統領の

「お見舞いツイート」に、日本国民から感謝のリプライが相次いで寄せられている。

文大統領は6日、公式ツイッターに「台風や地震により犠牲になった大阪と札幌地域の住民らに哀悼の意を表する。

災害が続き、大きな衝撃を受けているだろうが、

備えを徹底してきた日本の底力が発揮されると信じている」などと書き込み、

日本国民と安倍晋三首相にお見舞いの電報を送ったことを明らかにした。

同日は文大統領の他、豪州のモリソン首相や台湾の蔡英文総統もお見舞いツイートを掲載した。

しかし、安倍首相は文大統領のツイートだけに返信していないという。

記事は「これを受け、多くの日本国民が『謝罪』と『感謝』のメッセージを寄せている」と伝え、

文大統領のツイートの返信欄に「安倍首相が文大統領のお見舞いに返信せずにいることを、

日本国民として恥ずかしいと感じています。本当に申し訳ございません」

「温かいお言葉をありがとうございます。

我が国の首相の非礼な振る舞いが恥ずかしい。日本人の多くがあなたに励まされています。

韓国と日本の友好を願います」などの内容が書き込まれていると紹介した。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「安倍首相は器が小さい」

「文大統領を無視することは韓国国民を無視すること。

安倍首相にはもっと大人の振る舞いをしてほしい」などの声が上がっている。

一方で「仕方ないよ。文大統領の外交能力が低いということだから」

「安倍首相はまだ、文大統領を韓国の大統領として認めていないのだろう」

「トランプ大統領、金正恩にも無視されている。安倍首相が無視するのも当然」と納得する声や、

「韓国の洪水被害者には何もしないのに日本国民にはメッセージ？」と文大統領への指摘の声も見られた。