2020年以降に拡大する住生活市場は？

４月の消費税後、住宅業界の受注動向は厳しいものでしたが、10月足下では堅調に回復していると大手ハウスメーカーの決算中間発表。（31日の株価暴騰で、ワクワク感も高まってます！）
しかしながら、冷静に考えると人口減少による構造的な問題を抱える住宅産業にとって、2020年オリンピック後のビジネスモデルを早く確率しなければなりません。
まずは、今後増え続けるターゲット“シニア・介護/医療”をテーマに探ってみました。（建材マンスリー連載記事2014年８月号）