ジム・ロジャーズ（「Wikipedia」より／FDV）
年末年始の経済誌各誌には、投資家のジム・ロジャーズが登場した。各誌のそれぞれのインタビューに答えるかたちで2015年相場の予想を行っている。ジム・ロジャーズといえば、投資家のジョージ・ソロスと投資会社クォンタム・ファンドを設立し、驚異的なリターンを上げて有名になった。07年に一家でシンガポールに移住したことも話題になった。
ジム・ロジャーズの見通しをおおまかにまとめ、各誌の取り上げ方の違いとともに紹介したい。
楽観的なスタンスなのが、「日経ビジネスアソシエ」（日経BP社／1月号臨時増刊）の特集記事『徹底予測2015』のインタビュー記事『ジム・ロジャーズ 株も物価も金利も上がる 実物資産を買いなさい』であり、最も悲観的なスタンスなのが、「週刊東洋経済」（東洋経済新報社／12月27日・1月3日新春合併特大号）の特集『2015大予測』の記事『世界編 スペシャルインタビュー 世界規模の破綻が2020年までに来る』だ。その中間が「プレジデント」（プレジデント社／1月12日号）の特集『インタビュー 金融サイクルで判明「今から日本で起きる悲劇」』だ。同一人物へのインタビューにもかかわらず、聞く側のメディアによってその内容が大きく変わってくるのだ。
14年10月、日本銀行が追加の金融緩和策を決定したことについてジム・ロジャーズは、好意的に捉えているようだ。
「日経平均株価に連動する上場投資信託（ETF）と、いくつかの大型株を買ったよ。私がNTTやタカラトミー、サンリオの株を持っているのはすでに知られているけれど、今回買った具体的な銘柄についてはノーコメントだ」
「日本の中央銀行は投資家にとって非常に歓迎すべきことをしてくれた。『これから市場に大量のお金を供給します』とはっきりアナウンスした。当面は円を安くし、株を上げますと言っているようなものだ。このパーティはしばらくの間続くだろうよ。少なくとも2015年後半くらいまで、いやもっと長くなるかもしれない」（以上、「日経ビジネス」より）
「底を打ったときと比べると、株価は倍になっています。今後3倍にまで上がるかもしれない」
「このままお金を刷り続けるなら潜在的には2～4年以内にバブルが起こりうる」（以上、「プレジデント」より）
しかし、好況期は長続きしないという。
「東京オリンピック前に状況が悪化し始め、日本のみならず、世界のほぼ全土で経済が破綻するでしょう。2020年までに、少なくとも1回は世界規模の破綻が起こります」
「正確な時期はわからないが、たぶん16年か17年でしょう」
「国債が大暴落し金利が上がります。株価も暴落します」（以上、「東洋経済」より）
バブル、経済破綻……20年までは激動が続きそうだ。日本の場合は、その元凶は累積する債務残高だ。
「そもそも、金融緩和もオリンピックも長い目で見れば日本の債務を増やすだけだ。債務の積み増しはいつか必ずインフレを起こす」
「国の借金が増えるリスクの方が恐ろしい」
「問題はカットできるコストがあるのに減らそうとする努力をしていないところにある」
「日本はインフラにカネをかけ過ぎている」
「目先はハッピーだが、将来のツケは深刻なものになる」」（以上、「日経ビジネス」より）
アベノミクスについては、厳しい批判を展開している。特に円安誘導が問題だという。
「安倍晋三首相は最後に放った矢が自分の背中に突き刺さって命取りとなり、日本を破綻させた人物として歴史に名を残すことになるでしょう。自国通貨の価値を下げるなんて、狂気の沙汰としか思えません」（「プレジデント」より）
「投資の世界の人たちや、（金融緩和で）おカネを手にしている人たちにとっては、しばらくは好景気が続くでしょうが、安倍首相が過ちを犯したせいで、いずれはわれわれ皆に大きなツケが回ってきます。（略）日本について言えば、安倍首相がやったことはほぼすべて間違っており、これからも過ちを犯し続けるでしょう」（「東洋経済」より）
世界では、インドとロシアに注目しているようだ。今回初めて投資したというインドでは14年5月にナレンドラ・モディ政権が誕生したが、モディ首相のグジャラート州首相時代の実績などから世界的な期待が集まっている。しかし、「少し気になるのは、政権誕生からもうすでに6カ月が経っているのに、まだ具体的なアクションが見えないこと」だと懸念点を挙げた。
「ロシアは2014年の3月、そして11月に株を買った。ウクライナ問題が勃発し、市場が下落した時だ。誰も怖くて買えない時こそが、投資のチャンスなのだから」（「日経ビジネス」より）
また、北朝鮮への投資意欲も示している。
「私は米国市民なので、実際には無理でしょうが、北朝鮮に多額のおカネを投資したいです。今の北朝鮮はすこぶるエネルギッシュな国です」
「朝鮮半島は5年以内に統一されるでしょう。日本や米国の政治的プロパガンダに耳を傾けてはダメです。ロシアと中国は、北朝鮮に多額の投資をすでに行っています」（以上、「東洋経済」より）
今後は、実物資産である金と外貨投資に注目だという。
「実物資産を持つことは重要だ。売ってはいけない。私は（金相場が1オンス）1000ドルを下回った頃に買い増そうかと思っている」
「外貨投資を始めることだ。自分のお金を海外に逃がしなさい。そして子供たちには必ず外国語を習わせること」
「日本株と外貨を購入すべきです。私だったら米ドル、香港ドル、人民元を買います。そして海外に銀行口座を開設すること。個人も法人も、ある程度の資産を保険として海外で保有したほうがいい。若い人は絶対に中国語を勉強すべきです。日本に骨を埋めるつもりなら、農地を買ってトラクターを運転できるようにもなってください。これからは農業の担い手が不足するので、食糧を生産できる人の将来は安泰です」（以上、「日経ビジネス」より）
なお、彼の2人の娘は流暢な中国語を話すという。そして「もし私が日本の若者だったら」との問いには、次のように答えている。
「もし私が日本の若者だったら、外国語を習得して日本脱出に備えます。もしくはカラシニコフ銃を手に立ち上がり、革命を起こそうとするかもしれません」（「プレジデント」より）
「プレジデント」は経済誌のなかでも実用的な特集が多いが、日本脱出のアドバイスも具体的だ。投資をさせたい「日経ビジネス」、破綻やむなしの「東洋経済」など、一口に“経済誌”といっても、そのスタンスには大きな違いがあり興味深い。
（文＝松井克明／CFP）
