大逆転－木村彩子6打差を跳ね返すShe was good with a score of 69 on the final day.

JLPGAツアー2022シーズン第17戦『アース・モンダミンカップ』（賞金総額3億円、優勝賞金5400万円）大会最終日が6月26日、千葉県袖ヶ浦市・カメリアヒルズカントリークラブ（6639ヤード/パー72）で行われ、プロ8年目の木村彩子が通算4アンダーでツアー初優勝を飾った。この日は6打差を追いかけ、9位タイからスタート。大混戦の展開ながら、4バーディー、1ボギーの69をマークした。1打差の通算3アンダー、2位タイは西村優菜、ささきしょうこ。

（天候：晴れ　気温：30.9℃　風速：4.1m/s）

《グリーン＝スティンプ：12 1/2フィート　コンパクション：24.5mm》

きょうは、絶対に逃さない。木村彩子の表情は、そう大きく書いてあるようだった。首位の4アンダーでホールアウト。ただし、プレー中の選手が9人いた。後続の3組を待ちながら、プレーオフへ備え万全の準備を整える。

初のプレーオフ経験は昨年のスタンレーレディス。「あの時は、ホールアウトして2時間ぐらい待ったかなぁ」という。結局、PO進出は果たしたものの、あっさりと敗れた経験を忘れない。それだけに、「ここで負けたら、一生勝てない。そのぐらいの覚悟で、気合を入れていた」そうだ。

しかし、1打差が効いた。ついにドリームステージが訪れる。「夢みたい。まさか、まさか－です」と、優勝が決定すると少し拍子抜けした表情を浮かべる。ただし、「これからも勝てるうちにたくさん勝ちたい。息の長い選手でいられるように、もっと精進します」。

プロ8年目の初V。「いつでも勝てるよ、と周囲の方はいってくださったけど、ここまでかかった」と、しみじみと語った。この日は首位から6打差を追い、9位タイから駆け上がる。「きのう、後半で40を叩いた。特に最終18番がボギー。本当に悔しかった。まだ、優勝のチャンスはある。トータルで5アンダーを目標にした」。

この日も風が強い。コースセッティングが難しい。それほどハイスコアの勝負にはならない、という予想を立てた。自身の特性を存分に生かせる条件が揃う。

指導を受ける南秀樹コーチからは、「第1打を死ぬ気でフェアウエイキープ。パー5のレイアップも、死ぬ気で－」とゲキが飛んだ。飛距離よりも精度。第1日=14/14の再現はならなかったものの、12/14のフェアウエイキープ率はさすがだった。また、3番ではドライビングディスタンスで262ヤードを記録するなど、気迫がボールへ乗り移る。

上位は大混戦。ターニングポイントは11番だった。グリーン手前のエッジから、25ヤードの第3打をPWでチップインバーディー。こんな前日譚がある。「第2日の中継をみていた南コーチから、グリーン手前からのランニングアプローチをやっておいたほうがいい。そんなアドバイスがあった。10番でボギーの後、11番もあまり雰囲気がよくない。でも、あの一打－。しかも、最後のひと転がりがカップへ入った」と振り返る。

 

これまた準備を怠らず、精進を続けてきた成果。優勝会見では、時おり遠くを見るような目をすることがあった。「18歳で最初の最終プロテスト受験で失敗。もう、ショックでクラブを握る気にもなれなかった。ずっと家にいたわけですけど、母からお金は無限ではない。せめて自分の買いたいものぐらいは稼いだら、といわれて都内の中古クラブショップでアルバイトをはじめた。時給は当時1000円ぐらいです」とひと息つく。

そして、「私、実家は千葉ですけど、東京は時給が高いから選びました。ちょっとレジでバーコードをピッとやる、あれがしたかったから。だけど、楽しかったです。そういえば、はやくプロになってツアーへ出場すればたくさん稼げるよ－といわれました」。

今大会の優勝賞金は5400万円だ。余談だが、わずか4日間で従来の獲得金額の約半分を稼いでしまった。生涯獲得賞金が節目の1億円を突破。パー5の14番、第3打も大いに印象に残った。残り103ヤードをピンへピタリ。オッケーバーディーで単独首位に立って、結果からいえば、優勝を決めたワンショットになった。

「(身長が)小さくても、西村優菜さんのように勝てることを証明できた。飛距離ではないと思うけど、最近の大会は全体の距離が長くなっている。やっぱり、飛距離が出る選手がうらやましい。(155センチの)私、165センチになりたかった」と笑いながら話した。

百花繚乱、プレーの個性も人それぞれ違う。準備を徹底し、特性を最大限に発揮。サクセスストーリーが耳に心地よかった。

 

以上、日本女子プロゴルフ協会

 

ささきしょうこが、トップを牽引していたが、伏兵の木村彩子選手にやられた感じです。

このトーナメント初日だけ、快晴無風でコンディションはばっちりでしたが、2日目から強風が吹き、厳しいものになりました。

最終日の今日は、スコアを落とす中、69の好スコアでラウンドできた木村選手が大金5400万円稼ぎました。

私は山下みゆうを応援していたのですが、初日8アンダーでスタートは良かったのですが、2日目以降強風に負けてしまいました。

 

 

 

観たことある？

参政党のユーチューブ、本当に面白い！！感動ものです。

 

参政党 (sanseito.jp)

きらきらTV - YouTube

混沌の先に 参院選２０２２ 日本を守れるのか 緊迫続く「国境の海」Can Japan protect Japan?

紺碧の海に横たわる大きな島影。北海道・知床半島の東側に位置する羅臼(らうす)町からは、ロシアが不法占拠する北方領土の国後島の稜線がはっきりと見えた。根室海峡を挟んで２６キロ。目と鼻の先にある島との間にはロシア側が主張する「国境」が引かれている。今年２月のロシアによるウクライナ侵攻後、日露間の領土問題の存在を痛感させられる出来事が相次いで起きた。

 

「人命がかかっているのに、北方領土の海域で日本が自由に捜索できず、もどかしかった」。知床半島沖で４月２３日、乗客乗員２６人を乗せた観光船が沈没した事故で、親族を亡くした５０代男性が振り返る。

 

北方領土周辺ではロシア国境警備局が捜索に協力。事故から４日後には、警備艦が国後島西方の海域で救命胴衣を着用した漂流者を見つけたが、荒天で救助できずに見失っていた。

 

男性は「乗客家族への説明会で、国は『ウクライナ情勢の影響はない』と言っていたが、日本も対露制裁に加わっており、影響がないとは言い切れないのではないか」と疑念を抱く。

 

国後島では５月、男女の遺体が見つかり、海上保安庁が身元確認に必要なＤＮＡ型鑑定のデータをロシア側に送付。乗員男性と乗客女性のＤＮＡ型と一致したが、いまだ遺体の引き渡しは行われていない。

 

不明者の捜索に協力した斜里第一漁業協同組合の馬場浩一代表理事組合長（６６）は「ウクライナ侵攻の終結後、日本はロシアとどう向き合っていくつもりなのか」と不安な表情を浮かべる。漁師の熊谷(くまがい)憲雄さん（４５）も「国後の人は捜索に協力的だったと思う。あとはもう国と国との話だろう」と話す。

 

「せめて海は自由に」

ロシア政府が今月、北方領土周辺海域での日本漁船の安全操業を担保する協定の中断を一方的に通告してきたことも、対露制裁の意趣返しと思わざるを得ない事案だった。

 

「昔は国境近くまで行って操業したが、今は割に合わない」。道内屈指の水揚げを誇る羅臼漁港で、漁師の男性（７５）が嘆息した。男性はかつてロシア当局に拿捕(だほ)され、北方領土の色丹島で３カ月間も勾留されたことがあった。それだけに気が気でないという。

 

平成１８年には、無許可で貝殻島付近で操業していた日本漁船がロシア国境警備局の警備艇に銃撃・拿捕され、乗組員１人が死亡する悲劇も起きている。

 

日本側はロシア側に協力金を支払って漁業を行っており、漁獲量や漁期などの条件を毎年交渉してきた。今年の条件は昨年１２月に合意していたが、突然の中断に羅臼漁協の関係者は「北方領土は難しくても、せめて海は自由に使わせてほしい」と戸惑いを隠さない。

 

北方四島との中間ライン周辺では、海保の巡視船とロシア国境警備艇の無言の対峙が続く。「国境の海」を空から守る前線基地、第１管区海上保安本部釧路航空基地でも、乗組員らが２４時間態勢で有事に備える。海保関係者は「ウクライナ情勢を踏まえ、引き続き監視・警戒に注力する」と力を込めた。

「安全守れぬ憲法」

日本を取り巻く海域ではロシアにとどまらず、中国、韓国、北朝鮮との緊張関係が続く。国民の生命を守るための備えは万全といえるのか。

 

「情報が遅れれば遅れるほど被害は大きくなる」。津軽海峡に突き出た竜飛崎のある青森県外ケ浜町。町総務課の外崎文雄課長（５９）は今年３月、北朝鮮から新型大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）が発射された際の国からの情報提供に課題があったと訴える。

 

発射から約２０分後、県から第一報がもたらされたが、その後、続報は途絶えた。ミサイル落下後に海保が「竜飛崎の西約１７０キロに落下したとみられる」と発表。後に防衛省は、北海道渡島(おしま)半島から西約１５０キロの排他的経済水域（ＥＥＺ）内に落下したと推定されるとしたが、町が竜飛崎周辺の住民に防災無線で注意を呼び掛けたのは、落下から４５分も後だった。

 

東海大の山田吉彦教授（海上安全保障）は「尖閣諸島や竹島、北方領土の問題は、侵略されているという意味だと理解することが必要だ。ウクライナ侵攻により、主権をないがしろにすると、国家どころか、国民一人一人の命すら脅かされることが明確になった」と語り、こう続けた。

 

「国民の安全保障に対する意識は高くなっている。今の憲法で安全は守れないということに多くの人が気付き始めている」

（大竹直樹）

 

以上、産経新聞

 

平和ボケした日本国民が大和魂に目覚めないとあと数年の命かも知れない。

日本人が日本のために戦う意志があるのか？

 

日本を守るためには、戦う気持ちを取り戻さないといけない。

いつまでも憲法のせいにできない。

 

 

★「今だけ、金だけ、自分だけ」の政治家、官僚は去れ！！

 

★観たことある？

　参政党のユーチューブ、本当に面白い！！感動しますよ。

 

参政党 (sanseito.jp)

きらきらTV - YouTube

コロナワクチン、未接種より接種済みの人の感染率が高くなっているのはなぜかAre Japanese guinea pigs?

（篠原 拓也：ニッセイ基礎研究所主席研究員）

ワクチン接種歴別の新規陽性者数データに疑義

コロナ禍は第6波が過ぎて改善傾向が続いてきた。経済活動の再開も進み、朝の通勤・通学はコロナ以前の姿に戻ってきた。「Go To トラベル」に代わる政府の旅行割引支援事業「県民割」は7月14日宿泊分までとし、7月前半より「全国を対象とした観光需要喚起策」として、補助額を引き上げて実施されることも発表されている。ただ、6月下旬に入って全国の新規感染者数は前週同曜日比で増加に転じており、今後の感染拡大の動向は、なお予断を許さない状況となっている。

 

そんななか、感染拡大防止策のカギとされてきたワクチン接種について、気になるデータが明らかになった。「新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード」の事務局が作成した資料で、ワクチン接種歴別の新規陽性者数のデータだ。

それによると、年代によっては、2回接種したほうが未接種よりも新規感染率が高いという。一体どういうことなのか？ このデータをもとに考えてみたい。

 

まず、示されたデータの算出法を簡単に見ておこう。データは接種歴について、「未接種」、「2回目接種（3回目接種済みを除く）」、「3回目接種済み」、「接種歴不明」の4つの区分を設けている。そして、主に10歳ごとの年齢区分ごとに「未接種」～「3回目接種済み」の10万人あたりの新規陽性者数を表示している。

 

このうち、新規陽性者数は、HER-SYS（新型コロナウイルス感染者等情報把握・管理支援システム）に登録されているデータをワクチン接種歴に応じて集計したものとされている。

 

実は、ワクチン接種歴が未記入の場合、以前は「未接種」に分類されていた。それが、5月11日以降は「接種歴不明」に分類するよう厚生労働省が分類方法を変更したため、物議を醸した。

 

コロナ対策を検討する政府関係者や専門家は、これまでに何度かこのデータを用いてワクチンの説明をしてきた。そこで、今回の分類方法の変更を受けて、ワクチン接種を推進する立場の厚生労働省が、「接種歴不明」を「未接種」に分類して、「未接種」の新規陽性者の数を多く見せようとしていたのではないか、との声がSNS上などであがった。

 

厚生労働省は6月7日の大臣会見で、記者からの質問に対し「このデータは元々、ブレイクスルー感染（ワクチン接種後の感染）の人数を調べるために集計して発表するのが目的であり、何か他意があるということではない」と説明している。

 

一方、10万人あたりの新規陽性者数の母数となる、ワクチン接種歴に応じた年齢区分ごとの人口は、VRS（ワクチン接種記録システム）に報告されているデータにもとづいて算出されている。未接種者数は、各年齢区分の人口総計から接種済みの人数を引き算して算出されている。こうして割り出されたワクチン接種歴別の10万人あたりの新規陽性者数が、毎週アドバイザリーボードの事務局資料の一部として提示されている。

 

ワクチン接種済みのほうが感染率が高い「逆転現象」

では、実際のデータについて見てみよう。次の表はアドバイザリーボードで提示された6月6日から12日のデータをもとに、筆者が60－69歳と12－89歳を付け加えて作成したものだ。

 

まず、一番下の欄、12－89歳を見ると、10万人あたりの新規陽性者数は、3回目接種済みでは27.0人と少ない。これに対して、未接種と2回目接種済み（3回目接種済みを除く）は、それぞれ76.4人と76.2人で、あまり違いがない。

 

次に、年齢区分別に見ると、30代、40代、60代、70代では、いずれも2回目接種済みのほうが未接種よりも10万人あたりの新規陽性者数が多い。つまり、これらの年代では、2回目接種済みのほうが新規感染率の高い「逆転現象」が起きている。

 

このうち特に、65－69歳では、3回目接種済み（10万人あたりの新規陽性者数17.1人）と比べても、未接種（同15.2人）のほうが少ない。ワクチンを打ったのに感染率は高いという状況になっている。

この表によると、40代～70代（50代を除く）では、2回目接種までの感染予防効果はほぼ消失してしまっていることになる。

 

なぜ50代だけ「逆転現象」が起きていないのか

このワクチンの逆転現象をどう理解すべきかは難しいところだ。アドバイザリーボードの資料にも、「結果の解釈には留意が必要」との注意書きが付されている。

 

なぜ逆転現象が起きているのか、いくつかの要因を考える必要がある。まず、2回目の接種は昨年秋ごろまでに終えている人が多い。その後、3回目の接種を受けていない人は、2回目接種から半年以上が経過して体内の抗体が減少しており、感染予防効果が薄れていることが考えられる。

 

さらに、第6波で問題とされたのがウイルスの変異だ。第6波では、オミクロン株が蔓延し、その後BA.2系統への置き換わりなど、さらに変異が続いている。その結果、ワクチンの感染予防効果が低下してしまっている可能性がある。

 

一方で、ワクチン接種を受けた人の意識はどうか。「自分はワクチンを2回打っており、感染防止対策は万全」という過信があり、未接種の人に比べて接種後の感染防止対策を緩めてしまったままかもしれない。

 

特に、60代、70代の人は、8割以上の人が3回目接種済みとなっている。まだ3回目を打っていなくても、周囲の3回目接種済みの同世代の人々と行動を共にするうちに、同じような過信を持つようになっているかもしれない。ただし、その根拠はなく、あくまで筆者の推測に過ぎない。

 

また、30代、40代など現役世代では、経済活動の再開によりテレワークからオフィス勤務に戻るなど、人との接触機会が増えてきていることも背景にあるものと考えられる。もともと現役世代、特に若年層ほど仕事や遊びに活動的であるため、ウイルス感染の機会が多いとされてきた。実際に、最近の新規感染者数を年代別に見ると、若年層がその中心となっている。3回目を打つ前でも、コロナ前にしていたような、仕事や遊びでの人付き合いを再開した人が多い。

 

こう考えると、50代は絶妙な位置にいるといえる。50代には、2回目の接種をした後、3回目接種を終えていない人が全体の2割弱おり、接種後の楽観ムードは広がっていないものとみられる。

 

一方、50代は若年層ほど活動的ではなく、人との接触機会の増加も限られるはずだ。その結果、30代、40代、60代、70代で起きている逆転現象が、50代には起きていないという現象につながっているのかもしれない。ただし、このあたりの詳しい原因分析には、これからの疫学上の専門的な検証が求められるといえるだろう。

 

「4回目接種」が始まっている日本だが……

実はこの逆転現象はアメリカでも起こっている。アメリカではCDC（アメリカ疾病予防管理センター）が、毎週ワクチン未接種の人と、接種を完了した人の新規感染率（10万人あたりの新規陽性者数）を年代別に公表している。

 

それを見ると、日本と同様に3回目接種済みの人が増えてきており、全体として逆転現象は起きていない。しかし、5－11歳の人については、今年5月にようやく3回目接種が認められたばかりだ。現在、接種を完了したとされる人でも、2回目接種済みまでにとどまっている。

 

その5－11歳を見ると、接種を完了した人（2回目接種済みの人）のほうが未接種の人よりも新規感染率が高い状況が続いている。つまり、逆転現象が起きている。ただ、今後3回目接種が進めば、それに応じてこの年代の逆転現象は解消するかもしれない。

 

日本のワクチン接種に話を戻そう。日本では、今年5月25日より60歳以上の人などを対象に4回目のワクチン接種がスタートしている。ただ、この4回目接種は、感染防止というよりも感染した場合の重症化防止を主眼に置いたものとされている。このため、4回目接種が進んだとしても、逆転現象に対してはあまり影響がないかもしれない。

 

日本では、「全国を対象とした観光需要喚起策」が7月前半から実施されるなど、コロナ禍からの脱却に向けて経済活動の再開が進むものと考えられる。この喚起策の利用には、本人確認書類などに加えて、ワクチン接種歴3回接種済またはPCR検査等の陰性結果の証明が必要となる見込みだ。

 

ただし、いま起きている逆転現象を踏まえれば、3回目接種の感染予防効果もいずれ薄れていくだろう。活動再開の前提として、ワクチンの感染予防効果に過度な期待を持つことは避けるべきだ。

 

そう考えると、まだ当面の間、屋内で人との距離が確保できない場合のマスク着用などの感染防止対策をいっぺんにやめてしまうのは難しいだろう。今年もまもなく到来する猛暑の中で、感染予防と熱中症予防のバランスをとる必要がありそうだ。

 

以上、JBプレス

 

＞ワクチン接種済みのほうが感染率が高い「逆転現象」

この件については、ファイザーCEOがはっきり、以前ワクチンは予防効果はないとメッセージを出しています。

 

要は、外国製薬会社のために政府は国民をモルモット扱いしている。

ワクチンの在庫処分のために3回、4回打たせる。さらに子供にも打つ。

 

ふざけるな！国民はもっと利口になってください。

 

★「今だけ、金だけ、自分だけ」の政治家、官僚は去れ！！

 

★観たことある？

　参政党のユーチューブ、本当に面白い！！感動しますよ。

 

参政党 (sanseito.jp)

きらきらTV - YouTube

無理矢理搾られて牛がヘトヘトに…日本人が知らずに摂取している｢遺伝子組み換え牛成長ホルモン｣のリスクJapan is an American food colony.

日本の食は本当に安全なのだろうか。元農水官僚で、東京大学大学院教授の鈴木宣弘氏は、「輸入食品へのチェックがザル化している。遺伝子組み換え牛成長ホルモンは、日本国内では許可されていないが、使用しているアメリカの乳製品が輸入されている」という――。（第3回）

 

※本稿は、鈴木宣弘『農業消滅』（平凡社新書）の一部を再編集したものです。

牛乳生産量を20％も増加する「牛成長ホルモン」

成長ホルモン（エストロゲンなど）の肉牛への投与による牛肉への残留問題に比べて、乳牛に対する遺伝子組み換え牛成長ホルモン（rBST、recombinant Bovine Somatotropin。別名、rBGH、recombinant BovineGrowth Hormone）のことはあまり議論されていない。

 

アメリカではrBSTのほうが一般的な呼称だが、成長ホルモンに否定的な見解の人は rBGHと呼ぶ傾向がある。

だから、rBGHという呼び方をしていれば、否定的な見解の人だとわかる。

 

BST（牛成長ホルモン）は牛の体内に自然に存在するが、これを遺伝子組み換え技術により大腸菌で培養して大量生産し、乳牛に注射すると、1頭当たりの牛乳生産量が20パーセント程度増加するため（一種のドーピング）、牛乳生産の夢の効率化技術としてアメリカで1980年代に登場し、1993年に認可され、1994年から使用が開始された。

 

ただし、乳牛はある意味「全力疾走」させられて、搾れるだけ搾られてヘトヘトになり、数年で用済みとなる。

そのアメリカでも、1993年に認可されるまでに、人や牛の健康への悪影響や倫理的な問題を懸念する消費者団体・動物愛護団体などの10年に及ぶ反対運動があり、やっと認可にこぎつけたという経緯がある。

 

日本やEUやカナダでは認可されていない。

rBST（商品名はポジラック）を開発・販売したアメリカのグローバル種子企業のM社は、農水省勤務当時の私を訪ねてきて、日本での認可の可能性について議論した。

とにかく何から何まで、いいことしか言わなかったことを思い出す。

 

私は、「そんないいことばかり言っていたら、誰も信用しませんよ」と、回答した。そして、かりに日本の酪農家に売っても消費者が拒否反応を示す可能性を話した。

結局、M社は日本での認可申請を見送った。

 

ところが、認可もされていない日本では、1994年以降、アメリカのrBSTが使用された乳製品が港を素通りして、消費者の元に運ばれている。

 

所管官庁（農水省と厚生労働省）は双方とも、「管轄ではない（所管は先方だ）」と言っていたのをいまでも鮮明に覚えている。

官庁・製薬会社・研究機関の「疑惑のトライアングル」

私は1980年代から、この成長ホルモンを調査しており、約40年前にアメリカでのインタビュー調査をおこなった。

 

だが、「絶対に大丈夫、大丈夫」と認可官庁、M社、試験をしたC大学は共に、同じテープを何度も聞くような同一の説明ぶりで、「とにかく何も問題はない」と大合唱していた。

私は、このような三者の関係を「疑惑のトライアングル」と呼んでいる（図表1）。

 

認可官庁とM社では、M社の幹部が認可官庁の幹部に「天上がり」、認可官庁の幹部がM社の幹部に「天下る」。

そして、M社から巨額の研究費をもらって試験して、「大丈夫だ」との結果をC大学の世界的権威の専門家が認可官庁に提出する。

 

だから、本当に大丈夫なのかどうかはわからない。

つまり、逆説的だが、「専門家が安全だと言っている」のは、「安全かどうかはわからない」という意味になる。

なぜなら、「安全でない」という実験・臨床試験結果を出したら、研究資金は打ち切られ、学者生命も危険にさらされる可能性すらあり得る。

 

だから、特に、安全性に懸念が示されている分野については、生き残っている専門家は、大丈夫でなくても「大丈夫だ」と言う人だけになってしまう危険性さえ否定できない。

 

アメリカでは、認可前の反対運動が大きかったことを受けて、rBSTの認可直後には、全米の大手スーパーマーケットが rBST 使用乳の販売ボイコットを相次いで宣言した。

しかし、rBSTが牛乳に入っているかどうかは識別が困難なこともあり、ボイコットは瞬く間に収束し、1995年には「rBST はもはや消費者問題ではない」と多くのアメリカの識者が、筆者のインタビューに答えた。

 

また、バーモント州が、rBSTの使用の表示を義務化しようとしたが、M社の提訴で阻止された。

 

かつ、rBST未使用（rBST-free）の任意表示についても、そういう表示をする場合は、必ず「使用乳と未使用乳には成分に差がない」との注記をすることを、M社の働きかけで、FDA（食品医薬品局）が義務付けた。

通例、次のように表示されている。

 

「rBST/rbST-free, but, no significant difference has been shown between milk from rBST/rbST-treated and untreated cows」

スターバックス・ウォルマート・ダノンが牛成長ホルモンを排除

ところが、事態は一変した。

 

rBSTが注射された牛からの牛乳・乳製品には、インシュリン様成長因子（IGF-1）が増加することはわかっていたが、1996年には、アメリカのがん予防協議会議長のイリノイ大学教授が、IGF-1の大量摂取による発がん・リスクを指摘して、さらには、1998年にも科学誌の『サイエンス』と『ランセット』に、IGF-1の血中濃度の高い男性の前立腺がんの発現率が4倍、IGF-1の血中濃度の高い女性の乳がんの発症率が7倍という論文が発表された。

 

この直後から、アメリカの消費者のrBST反対運動が再燃し、最終的にスターバックスやウォルマートなどが、自社の牛乳・乳製品には不使用にする、との宣言をせざるを得なくなり、rBSTの酪農生産への普及も頭打ちとなった。

そして、もうからなくなったとみたM社は、rBSTの販売権を売却するに至ったのだ。

 

このことは、自身のリスクを顧みずに真実を発表した人々（研究者）の覚悟と、それに反応して、表示をできなくされても、rBST入りの牛乳の可能性があるなら、その牛乳は飲まない、という消費者の声と行動が業界を動かしたということだ。

 

その点で、もう一つ注目されるのは、ヨーグルトなどで世界的食品大手のダノンが、rBSTだけでなく、全面的な脱GM（遺伝子組み換え）宣言をアメリカでしたことにあろう。

 

ダノンは2016年4月、主力の3ブランドを対象に、2018年までにGM作物の使用をやめると発表したのだ。

これまでは砂糖の原料のテンサイや、乳牛の餌となるトウモロコシなどにGM作物を使ってきたが、それ以外の作物に切り替えるという。

 

日本の酪農・乳業関係者も、風評被害で国産品が売れなくなることを心配して、rBST のことには触れないでおこうとしてきた。

これは人の命と健康を守る仕事にたずさわるものとして当然、改めるべきである。

 

むしろ、消費者にきちんと伝えることで、自分たちが本物を提供していることをしっかりと認識してもらう必要がある。

 

「TPPプラス」（TPPを上回る譲歩）の日米FTA（自由貿易協定）の第二弾が結ばれたら、rBST使用乳製品がさらに押し寄せてくる。

TPPレベルで、アメリカ政府の試算では日本への乳製品輸出は約600億円増加すると見込んでいる。

 

しかし、恐れずに真実を語る人々がいて、それを受けて、最終的には消費者（国民）の行動が事態を変えていく力になることを、私たちは決して忘れてはならない。

 

アメリカの消費者は、個別表示できなくされても、店として、流通ルートとして「不使用」にして、いくつかの流れをつくって安全・安心な牛乳・乳製品の調達を可能にした。

 

M社はrBSTの権利を売却した。このことは、日本の今後の対応についての示唆となる。消費者が拒否をすれば、企業をバックに政治的に操られた「安全」は否定され、危険なものは排除できる。

なぜ、日本はそれができず、世界中から危険な食品の標的とされるのか――。

 

消費者・国民の声が小さいからだろう。今こそ奮起のときである。

 

---------- 鈴木 宣弘（すずき・のぶひろ） 東京大学大学院農学生命科学研究科教授 1958年三重県生まれ。82年東京大学農学部卒業。農林水産省、九州大学大学院教授を経て2006年より現職。FTA 産官学共同研究会委員、食料・農業・農村政策審議会委員、財務省関税・外国為替等審議会委員、経済産業省産業構造審議会委員、コーネル大学客員教授などを歴任。おもな著書に『農業消滅』（平凡社新書）、『食の戦争』（文春新書）、『悪夢の食卓』（KADOKAWA）、『農業経済学　第5版』（共著、岩波書店）などがある。 ----------

 

以上、プレジデントオンライン

 

 日本はアメリカから、やられ放題状態ですね。

日本人はモルモット？

さらに癌も3倍に増えているそうです。

食が問題なのです。

小麦が癌の原因らしいです。

 

つまり、日本食にもどし、肉も牛乳も危ないとなると

ご飯とみそ汁、メザシ、刺身みたいなメニューにしないと

日本人の健康も守れないし、医療費もすごいです。

医療を半額以下にできるのです。

 

アメリカの食料植民地を粉砕しないと日本は餌食にされたままだ。

 

 

 

★「今だけ、金だけ、自分だけ」の政治家、官僚は去れ！！

 

★観たことある？

　参政党のユーチューブ、本当に面白い！！感動しますよ。

 

参政党 (sanseito.jp)

きらきらTV - YouTube

「悲しかった」 西郷真央は度重なるディボットの不運It was an unlucky third day.

◇海外女子メジャー◇KPMG全米女子プロゴルフ選手権 3日目（25日）◇コングレッショナルCC(メリーランド州)◇6894yd（パー72）

 

後半5番、セカンド地点で西郷真央は目を疑った。打球跡（ディボット）に入ったボールを見て、「またか…」。前半でも何度か見舞われていた不運だった。直前の4番、苦しみ続けたグリーン上でロングパットを流し込んでバーディを奪い、369ydと比較的短いパー4で勢いを加速させていきたい場面。会心のティショットだったことも、ダメージに拍車をかけた。

 

「イラっとしたというより、なんか、悲しかったですね。“こんなに入るんだ”みたいな」。ウェッジショットの距離だったが、ボールの手前側にはクラブを入れる隙間もなく、力ずくで出してもグリーン手前が精いっぱい。アプローチも寄せられずにボギーをたたいた。

微妙な風のジャッジにも悩まされ、5番から3連続ボギー。8番はチャンスを決め切れず、しゃがみ込んで悔しがった。3打目を奥に外した最終9番（パー5）も「ダラダラとミスが続いてしまった」というダブルボギー。「76」で通算4オーバー54位に後退した。

 

3週前の「全米女子オープン」から続いた米国での戦いもラスト18ホール。「きょうまでのパッティングのあまり良くないイメージを持ちすぎないようにしたいので、1回リセットして。とりあえず、きょうのプレーは忘れて、気持ちを新たにして臨みたい」と切り替えを強調した。（メリーランド州ベセスダ／亀山泰宏）

 

以上、GDOニュ－ス

 

タフなゴルフを経験しました。

神様が試練を与えたのでしょう。

 

あと1日、タフなゴルフを経験することがセゴドンをもっと強くする糧になると思います。

最終日こそは、満足できるゴルフができるといいですね。

 

 

 

 

 

観たことある？

参政党のユーチューブ、本当に面白い！！感動ものです。

 

参政党 (sanseito.jp)

きらきらTV - YouTube