あずまクラブ(越前の守)です。正しい心の探究をします。

”人間は夢とロマンを持つから動物とは決定的に違う”から始めます。正しい心の探究です。

これは必見、百田節さく裂! この真実に日本のテレビは耐えられない。

2017-07-07 00:35:03 | 日記

さくらの花びらの日本人よ誇りを持とう さんより転載です。


イメージ 1
 
 

百田尚樹氏が74日、外国特派員協会で会見した。
まずは一橋大学での講演会が中止にされた理由を発信した。
 
【百田尚樹氏会見発言】----------------------
今、百田尚樹の一橋大学での講演会中止がニュースになって、或いはネットで騒がれて、反レイシズム情報センターの人達は「我々は講演会の中止は要求していない」と言う発言をしておりますが、これは嘘です
 
彼らの要望書には「百田尚樹氏講演会『現代社会におけるマスコミのあり方』に関しては、百田氏が絶対に差別を行わないことを誓約した上で、講演会冒頭で今までの差別煽動を撤回し、今後、純公人として人種差別撤廃条約の精神を順守し、差別を行わない旨を宣言する等の、特別の差別防止措置の徹底を求めます。同時にこの条件を満たされない場合、講演会を無期限延期、或いは中止にして下さい」。
 
これはわかりやすく言いますと、私のこれまでの発言をヘイトスピーチであると勝手に決めつけて、これを講演の前に、私に謝罪撤回させて、今後は二度とそういう発言を行わないということを私に宣誓させるということです
 
これは私の過去の発言、そして未来の発言さえも全て彼らがコントロールするということになります。
 
当然、この要求を突き付けられた実行委員会は、これをはねのけました。すると反レイシズム情報センターの人達は執拗に実行委員会の人達と交渉して、その交渉の席で、脅しともいえる発言を何度も繰り返しています。例えば「百田尚樹の講演を聴いて、ショックのあまり私は自殺するかもしれない。そうした時に実行委員会はどう責任を取ってくれるのか」と。
 
そんなに怖いならば聴かなければいいと思うんですが。
 
さらに「もし百田尚樹が講演をすれば講演会場でどんな騒動が起こるかわからない。そういう暴力行為が起きたときに実行委員会は責任を取れるのか」と言いました。
 
これらは刑法上、明らかな脅しではありません。グレーゾーンに近い脅しなんですが、こういうことを繰り返し交渉の場で言われて、実行委員会は根負けしたというか、ノイローゼになったというか、精神が参ってしまいました。
 
ちなみに実行委員会は大学1年生と2年生が中心です。そういう社会経験のない若者に34歳の主催者の男性が圧力をかけたというのが実態です。
 
実行委員会は万が一の事態にならないように大きな警備を警備会社に依頼した。しかしながら警備が大きくなり過ぎて、大学の他のイベントに影響があるということで、彼らは講演を中止しました。
 
しかし反レイシズム情報センターはインターネット上で「私達は差別、極右活動のない学園祭実現のために当日、差別監視活動を行うことにしました。差別、極右活動を監視し、発見し次第、記録と通報(大学当局と法務省)を行います」と宣言文を出した。
 
私はこれは恐ろしいことだと思いますつまり民間の団体が一般学生を監視し、彼らが定義するところの「差別」と見做し通報する。これはスターリン時代の秘密警察に似ています。あるいは民間ということで言えば中国の紅衛兵と言えるかもしれない
 
確かに差別はよくない。ヘイトスピーチもよくない。もちろんレイシズムは許されません。しかし、これを民間団体が勝手に自由にレッテルを貼ることが出来る。そして彼らがレッテルを貼った人物には発言させない。これはとんでもないことです。
 
そこで反レイシズム情報センターの日頃の活動なんですが、彼らは保守系の政治家、保守系の文化人、保守系のジャーナリスト、そういう人達の過去の発言を掘り起こして、「この発言はヘイトスピーチである」「この発言は人種差別発言である」と勝手に定義してデーターベース化しています。そこには120人を越えます
 
彼らがヘイトスピーチとした発言は現在2800を超えています。しかしこの2800の発言はヘイトスピーチでもレイシズム発言でもありません。彼らは中国政府、韓国政府、北朝鮮政府に関する批判的発言は全てヘイトスピーチと定義付けしているようです
 
例えば「中国は軍事的脅威だ」(石原元都知事発言)、「特攻隊をバカと罵れと言うのか。そんなことは出来ない」(百田尚樹発言)。この発言が反レイシズム情報センターに言わせればヘイトスピーチになるそうです
 
今回の一橋大学の件で、反レイシズム情報センターの最終目的の一つが明らかになった。それは彼らがレイシズムと定義づけた人物の発言を封じ込めてしまうことで、それが今回行われた。
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この百田氏の発言に対し、フリージャーナリストの小川氏はこのように質問した。
「百田氏の話を聴くと講演会中止は反レイシズム情報センターのせいにしていますが、百田氏の講演が決まった時に1万以上の反対署名が集まり、学内では60人以上の教員が反対したが、そちらはどう受け止めるのか」と。
 
これに対し百田氏はこう反論した。
1万人以上の署名のほとんどが学外です。まず反レイシズム情報センターが反対署名をネットで告知した。その時、民進党の有田ヨシフという議員がこの反対署名を「キャンペーン」として広く拡散した。私は民進党とは仲が悪い。悪口をしょっちゅう言っている。また私は韓国や北朝鮮政府のことを批判しています。だから私を快く思わない韓国、北朝鮮の方は非常に多いです。そういう中で1万人署名を拡散していった」。

イメージ 2
 

その他、百田氏は日本のテレビの実態について発言したが、この発言がすばらしい。
 
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世界中で日本のメディアほど偏向報道はありません。特にテレビがひどいです。日本のテレビは半世紀以上に亘ってわずか数局が認可されて、その既得権益は50年間手放しません。自由参加が出来ないんです
 
本来、国民の共有財産である電波をわずか数局が50年、60年に亘って支配しています。それ故、政治的中立が求められる。しかし日本のテレビは反政府、いや極端に言うと反日です
日本では長いことこれが正しい文化と考えられていた。ですからテレビは政権をいくら批判してもいいという姿勢で長年報道してきた。政府を擁護する文化人、コメンテーターは日本のテレビではまず呼ばれません
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私が見る所、朝日新聞はフェイクニュースが非常に多いです。それは現在も過去も多いですが、過去、最もダメージが大きかったのは朝鮮人の慰安婦強制連行です。
今、日韓間の慰安婦問題は朝日新聞のフェイクニュースから始まりました。このフェイクニュースを朝日新聞は32年間訂正しませんでした。最近も森友、加計問題を朝日新聞は社運をかけて報じていますが、全く疑惑は出てきません
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都議選では秋葉原で大勢の聴衆が安倍総理の演説を聴きました。しかしこれを報道した日本のテレビは画像の切り取りをやりました
テレビを視るとまるで聴衆の全員が「安倍帰れ」と言ったように視えます。しかしそれは大勢の聴衆の中の一角に、動員された安倍反対派がそこに集結していました。

しかし日本のテレビはその一角にだけ集まっていて、大勢の聴衆を映さずにその一角だけをクローズアップして映していた

イメージ 3
 
 
非常に汚いやり方です。そしてこの一角の人達は非常に汚い発言をしていました。
そして安倍総理は「こんな人達には負けるわけにはいかない」と言ったが、私ならばもっと汚い言葉で罵っていた
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この百田氏の真っ当な発言を日本のテレビは無視するのだろう。反日だから・・・

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NHKがネット受信料(TVなし世帯)について意見募集、7月11まで。どんどん意見を送ろう!

2017-07-07 00:25:21 | 日記

さくらの花びらの日本人よ誇りを持とう さんより転載です。

 

イメージ 1
 
 
イメージ 2
 
 

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諮問第1号「常時同時配信における負担のあり方」答申(案)概要に関するご意見の募集
NHKは、メディア環境・社会経済状況が激しく変化するなかで、インターネットも利用してNHKの放送番組を届ける方針で、平成32年(2020年)東京オリンピック・パラリンピックに向けて平成31年(2019年)には常時同時配信を本格的に開始することを想定しています。
 
常時同時配信の実現においては、テレビのみで視聴している世帯の支払う受信料の価値を毀損しないような公平な負担のあり方を考えることが必要であることから、NHK会長の諮問機関として設置した「NHK受信料制度等検討委員会」(以下、「検討委員会」という。)に、本年2月、諮問第1号として「常時同時配信における負担のあり方」について諮問しました。
 
検討委員会では、これに関して広く視聴者の皆様からご意見をいただきたいとの意向がありました。このため、ご意見の募集(パブリックコメント)を行います。
視聴者のみなさまからいただいたご意見は、今後、検討委員会が答申をまとめる際の参考にしていただきます。(NHK
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NHKネット受信料新設(TVなし世帯対象)を何としてもやろうとしている。
 
しかし、NHKは年間7000億円という莫大な受信料収入があり、しかも平均年収1750万円(役員平均3200万)という国民所得からはかなりかけ離れた給与を貰っていながら、さらに受信料を取り上げるというふざけたことをやろうとしている。
 
NHKはなぜそんなにお金が必要なのか?
 
例えば、一般企業であれば、資金不足となれば、原価を下げるとか、給与を下げる(まずは役員から)とか、企業努力をするものである。場合によっては人員整理もある。
 
しかしNHKが給与を下げるとか、人員整理とか、そういう声は全くなく、それ以前に7000億円もの収入がありながら、さらに強制徴収できる受信料収入を増やそうという魂胆が気に入らない。
 
本来は受信料を取ることよりも、お金が必要ならば自助努力すべきである。
 
公共放送という潰れる心配のないNHKが、努力することもなく受信料を湯水のごとく貰えるというのは、納得できない。

どうみても、努力しなくても売り上げが確保できるNHKほど楽な商売はない。
 
しかもNHKの偏向報道、自虐史観は変わらず、何度指摘されてもシナ国営放送や韓国国営放送とも同居し、NHK職員の犯罪数も一般企業からすると相当な件数がある。普通の企業なら潰れているが、NHKは受信料を強制徴収できるので、何をやっても潰れることはない。
 
いずれにせよ、心ある国民はNHKの放送内容に納得はしていない。納得していないものに強制的に受信料を取られることは心外である。
 
特にテレビがないネット利用者からも受信料を取るなど言語道断だ。なぜテレビを持たない人が増えてきたのか、NHKは考えたことがあるのか?

それは放送があまりにも偏向報道であり、くだらない放送ばかりやっているからだ。そこを顧みずにお金を取ることばかり考えているNHKは潰した方がよいと言える。

「NHKはスクランブルにすべきだ」という声があるにもかかわらず、頭から否定してやる気のないNHKは、強制徴収の受信料とケタ外れの高給と反日偏向報道を変える気がないと言うことだ。
 
ネット受信料に関してNHK711日まで意見を募集している。これを放置していたらネット受信料は成立してしまうだろう。NHKの好き勝手にさせないように、出来るだけ多くの意見を送ろうではないか。

NHKへ意見を!】
下記アドレス「諮問第1号「常時同時配信における負担のあり方」答申(案)概要に関するご意見の募集」を開いて「ご意見の募集方法」をクリックして意見を送ろう。
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宗教戒律が多いサウジアラビア 若き新皇太子はイスラム改革にまで踏み込むか 2017.07.06

2017-07-07 00:21:48 | 日記

理想国家日本の条件 さんより転載です。

宗教戒律が多いサウジアラビア 若き新皇太子はイスラム改革にまで踏み込むか

宗教戒律が多いサウジアラビア 若き新皇太子はイスラム改革にまで踏み込むか

 《本記事のポイント》
  • サウジアラビアのサルマン皇太子が文化・宗教改革を進めている。
  • 娯楽を広めるために、宗教警察に制限を加えた。
  • イスラム改革が進めば、自由な社会が到来するかもしれない。

サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン新皇太子が6月末に、副皇太子から、王位継承順位1位の皇太子に昇格した。サルマン皇太子は31歳という若さで国家運営を指揮していることから、世界から注目されている。

特に力を入れるのが、石油依存から脱却し、産業の多角化を目指す経済改革だ。その象徴が、国営石油会社「サウジアラムコ」の上場計画である。

同社は、2兆ドル(約225兆円)の企業価値があるとされ、トヨタの12倍に匹敵する巨大企業。上場すれば、巨額のマネーが動くと見られている。

日本は上場を誘致しており、東京証券取引所を傘下に持つ日本取引所グループの清田瞭最高経営責任者は、「昨年12月にサウジを訪れ、副皇太子らと面談し、東証は重要な候補で前向きに検討しているとの発言があった。今年4月には東証の宮原幸一郎社長が現地でサウジアラムコの首脳陣と会い、前向きに検討するとの感触を得ている」(6月7日付産経新聞電子版)と期待している。

サルマン国王が3月に来日した際に、日本とサウジは政府間で11、民間で20のプロジェクトに合意した。今後、日本とサウジで経済協力が進むと見られる。

娯楽を与え、宗教警察を制限する

サルマン皇太子は、経済面にとどまらず、「国民が生活を楽しめる社会の実現」のために、文化・宗教の改革も目指している。

厳格なイスラム教国であるサウジでは、長らく娯楽が制限されてきた。映画館はなく、ショッピングモールやテーマパークの数も少ない。サルマン皇太子は、「娯楽がないことがサウジの生活の質を低下させ、投資家や外国人を寄せ付けない原因になっている」と考え、これを変えようとしているのだ。

娯楽の提供に反対してきたのは、イスラム教ワッシューブ派の宗教指導者である。彼らは、「精神を堕落させる」として抵抗してきた。これに対し、サウジ政府は昨年4月に、宗教指導者から強い影響を受ける「宗教警察」の権限を制限することを決めた。

宗教警察は、イスラム教において「悪徳」とされる行為を取り締まっている。イスラム教徒が礼拝や断食をさぼっていないか、女性はスカーフをつけているか、男女の区別は徹底されているかなどをチェックしている。言うことを聞かないイスラム教徒には、鞭打ちで罰することもある。

しかし、新たな規則では、宗教警察が人を拘束したり、追跡したり、身分証を見せるよう求めたりすることができなくなった。政府は、「宗教警察の職務はやさしく親切にするように」とわざわざ文書で周知するほどだ。

これを受けてか、宗教警察は、ソフト路線に変わり、昨年からは公式ツイッターも始めた。そして昨年5月には、娯楽庁も新設され、女性がコンサートに行けるようになった。

宗教と慣習は残しつつ、より幸せな国づくり

サルマン皇太子は、米紙ワシントン・ポストの取材にこう答えている。

「私は若い。サウジ国民の70%も若い。過去30年で経験したような混乱の中で、人生を浪費したくない。この時代は今、終わらせたい。私たちはサウジ国民として、これからの日々を楽しみたい。そして宗教と慣習は維持しつつ、社会と私たち自身を、発展させたい」(4月20日付) 

サルマン皇太子は、国民の声に耳を傾ける意志があるように見える。世論調査では、国民の85%が宗教指導者よりも政府を支持しているという。

サウジは、サウド家を国王とする絶対君主制をとっており、国民には集会や言論の自由などはない。だが、サルマン皇太子の改革が進めば、近い将来、国民はそうした自由を享受できるかもしれない。

宗教指導者などの抵抗は、当然出てくるだろう。しかし、時代遅れになった戒律や決まりごとが、国民の自由を縛っているのは事実であり、外部環境の変化に合わせて改革すべきであろう。サウジの取り組みが、イスラム改革の成功事例となるか、注目したい。

(山本泉)

【関連書籍】

幸福の科学出版 『イスラム過激派に正義はあるのか』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=905

【関連記事】

2017年3月15日付本欄 日本とサウジの経済協力が強化 サウジが石油依存以外にも変わるべき点とは

http://the-liberty.com/article.php?item_id=12716

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中国東部で5千年前の「巨人」の遺体が発見【動画】

2017-07-07 00:07:10 | 日記

理想国家日本の条件 さんより転載です。

 

中国東部で5千年前の「巨人」の遺体が発見【動画】

https://jp.sputniknews.com/culture/201707063848393/  より

山東省東部で中国の考古学者のグループがおよそ5千年前のものとみられる「巨人」の遺体数体を発見した。これらの人々の身長は当時にしては珍しく高く、190センチを超えている。ニュースサイト「中国新闻网」が4日、研究者グループの調査結果をもとに報じた。

スプートニク日本 2017年07月06日 

山東大学附属歴史文化研究センターのファン・フエイ所長は発見に際して記者会見にのぞみ、次のように語っている。
「我々は骨格の研究の後そのような結論に達した。生存していた時は彼らの背丈は疑いなくもっと高かっただろう。このような体格は、彼らには豊富な食料源があったことを示すものだと思う。」

この遺跡では現在までに100を超える建物跡、200か所以上の埋葬地、およそ20の生贄の貯蔵場所が発見されている。研究者らは発掘された遺体について、黄河流域にかつて栄えた新石器時代の龍山文化を持つ人々のものと推測している。

先の報道によると、メキシコシティの中心にあるアステカの寺院、テンプロ・マヨールの発掘調査で、650個の頭蓋骨や、数千個の人間の骨からなる塔が発見された。

Archaeologists find 5,000-year-old giants in Shandong, China

 

 

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新刊!「真実の霊能者」 マスターの条件を考える ▽唯物論や不可知論では説明できない霊的現象の実態 ▽あの有名作家や著名人が死後、地獄に堕ちた理由

2017-07-07 00:07:02 | 日記

危機に立つ日本さんより転載です。

 



真実の霊能者

マスターの条件を考える

・著者
大川隆法
・定価
1,728 円(税込)
・四六判 
・発刊元
幸福の科学出版
・ISBN
978-4-86395-925-5
・発刊日
2017-07-20 
               ※当サイトでは14日から随時発送します

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1886

これが、
「目に見えない世界」の法則と
「霊的能力」の真実。



▽唯物論や不可知論では
 説明できない霊的現象の実態
▽霊体質の人が注意すべき
 7つのポイント
▽波長同通の法則とは
▽あの有名作家や著名人が
 死後、地獄に堕ちた理由
▽地獄霊から身を護る5つの方法


「神秘性」と「合理性」を融合した
悟りが、この一冊に。

目次

まえがき
第1章 真実の霊能者
第2章 マスターの条件を考える
あとがき
 
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国連安保理が緊急会合、米は武力行使を警告 近日中に決議案提示へ  産経ニュース  朝鮮最大の貿易相手国である中国を強く牽制

2017-07-07 00:00:10 | 日記

日本は、実際にミサイルを撃ち込まれるまで対岸の火事ですね。

撃ち込まれたら、平和ボケの人だけ痛い目に合えば目覚めるのですが、

とばっちりを食らいますので、困るのですが。。。

 

危機に立つ日本さんより転載です。

中国の顔をたてて、中国に北朝鮮の暴走を食い止めさせようとしましたが、

予想通り何の結果も得られませんでした。

ミサイルはうち続けるは、さらに性能が増している状況です。

(中国が協力しているのでは?と疑います)

安保理でも激しいやり取りが行われているようですが、アメリカは本格的に

攻撃への準備にとりかかるのではないでしょうか。

日本の危機意識の薄さは呆れるばかりですので、神々の警告が発せられそうです。


国連安保理が緊急会合、米は武力行使を警告 近日中に決議案提示へ

産経ニュース

http://www.sankei.com/world/news/170706/wor1707060036-n1.html

【ニューヨーク=上塚真由】北朝鮮による大陸間弾道ミサイル(ICBM)発射を受け、国連安全保障理事会は5日午後(日本時間6日午前)、緊急会合を開いた。米国のヘイリー国連大使は「外交的解決の可能性は急速に狭まっている」と強調し、軍事行動も選択肢から排除しないことを改めて警告。また近日中に、新たな制裁決議案を示す考えを示した。

以下、詳細は本サイトでご覧ください。

http://www.sankei.com/world/news/170706/wor1707060036-n1.html

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いまも知らない日本人がいる毎日新聞が変態新聞である理由。この事件を拡散させないように記事内容を削除させていた事実。

2017-07-07 00:00:10 | 日記

毎日新聞を購読している人は哀れです。浅井新聞もですが。

さくらの花びらの日本人よ誇りを持とう さんより転載です。

 

イメージ 1


「毎日新聞」がなぜ「変態新聞」と呼ばれているのか。ネットがこれほど普及しても意外と知らない日本人が多い。
 
毎日新聞社には英語の報道をしている「毎日デイリーニューズ」がある。平成13年、そのコラム「WaiWai(ワイワイ)」で日本人女性を貶める嘘の記事を書いて海外に発信していた。これを「毎日デイリーニューズWaiWa事件」という。
 
英語で発信することで日本人には知られないと思ったのか?
そうはいかなかった。
 
このコラムに対して抗議や批判がネットを通じて広まり、日本人が知るようになった。
 
そしてこのコラムの捏造記事を他社ニュースがネットで配信すると、毎日新聞社はこのコラムを閉鎖し、毎日新聞に謝罪記事を掲載した。
 
この時、このコラムの責任者で処分された朝比奈豊は毎日新聞社の社長に就任し、現在は会長になっている。
 
毎日新聞社にはこれに対する抗議や疑問などが指摘されたが、そのまま放置していたが、その後、毎日新聞が取った行動は“弾圧”であった。
 
「名誉を棄損するなど明らかな違法行為に対しては、法的措置を取る」と公表した。根拠のない嘘を書いた反省は全くなかった。
 
しかし、こういう言論封殺をするとネットではますます広がっていく。
 
すると毎日新聞社はWaiWaiは既に閉鎖しておりますが、過去の記事を転載しているサイトなどが判明すれば訂正や削除の要請を続けます」と実力行使に出た。
 
では、毎日新聞社が書いて問題となったコラムとはどういう内容であったのか。
 
38歳の母メイコは、15歳の息子ハルキが勉強せずにオナニーばかりしているので、勉強する前に毎回ハルキに15分間フェラチオをしたところ、成績が急上昇した」
 
「高給取りの夫がホステスと関係している間、妻たちも昔の恋人たちとセックスしている」
 
24時間ずっと性的興奮の最高潮(オルガズム)になる病気で苦しんでいる女性が増えており、それは「イクイク病」と呼ばれている」
 
「ファーストフードを食べ過ぎることによって日本人の女子生徒は色情症になってしまった。彼女たちはバイブレータを使い、アナルセックスをほぼ皆が経験しており、セックスの気分を良くするために麻薬も使います。彼女たちはちょっとでもセックスする気分になるとナイトクラブのトイレやゲームセンターのプリクラの中でもセックスします。彼女たちは性的衝動をコントロールすることができません」
 
記事内容の詳細
 
 
これらはすべて根拠のない“嘘”であると毎日新聞は謝罪している。

しかし、こういう話は広まりやすい。「日本人女性は好き者」という外国人の見方や偏見が、そのまま定着する危険性もあった。
 
もう一度言うが、この事件の責任者として処分された朝比奈豊は毎日新聞の社長になり、会長になっている。これが問題視されてもそのまま居座っていた。
 
毎日新聞がこの事件を反省していない証拠である。
 
しかも、日本人女性に対するこの屈辱的な事件をマスコミは報道しなかったため、ネットに詳しい人にしか知られなかった。今も知らない日本人が多くいる。

 

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