地震の際には停電になるので、電気を使わずに圧搾空気を送るのでしょうね。
まさかポンプで送るとなればアイデア倒れです。
時事ドットコム より
大林組は２９日、和歌山県の下津港（海南市）で、津波が予想されるときにだけ真上に浮上する可動式防波堤の建設に着手したと発表した。従来、船の通行が 頻繁な港湾や河川の入り口には防波堤を設置できなかったが、この技術を活用すれば建設が可能となる。同社によると世界初の実用化で、新たな津波対策として 積極的に活用する方針だ。（2012/08/29-12:08）
確率の超低いものまでニュースになるとは、
熱もの懲りてなます吹くですね。
ザ・リバティーweb より
この国の新聞は、なぜか怖いニュースを大きく取り上げる。30日付各紙は国の有識者会議が29日に発表した南海トラフ地震の被害想定について、最悪の場合とされる「32万人死亡」という数字をほぼ軒並み1面トップに掲げた。
南海トラフとは静岡県の駿河湾から九州東方沖まで続く海底のくぼみで、ここ沿いに地震が繰り返し発生している。被害想定の要点は、
- 南海トラフ沿いでM9.1の巨大地震が起き、「風の強い冬の深夜に東海地方が大きな被害」という最悪の場合、津波、建物倒壊、火災などで計32万3千人が死亡する。
- 同じ最悪条件で浜岡原発(静岡県)は、建設中の堤防を想定に入れなければ最大9メートルまで水に漬かる。
- 太平洋側に被害が広がり、東京、名古屋、大阪の3都市圏の一部が被害を受ける。
特に朝日はこの話題を7ページも取り上げ、「国や自治体は抜本的な震災対策の見直しを迫られることになる」としている。
被害想定や防災強化は大切だが、こうした報道には「太平洋側は、もう怖くて住めない。未来は暗い。日本の繁栄は終わった」と言わんばかりの、読み手の恐怖 心や諦めをそそって日本を破壊しようという思いを感じる。歴史的には、日本は太平洋側を中心に発展し、一部の都市が時おり震災に苦しむことはあっても、太 平洋側全体が地震で滅んだことは一度もなかった。
そして、心ある読者に信じていただきたいが、地震は決して単なる自然現象ではない。伊勢神宮の御祭神であり、日本を永く導いてこられた天照大神は、幸福の 科学の大川隆法総裁を通した今年2月の緊急神示で、日本の進路を誤ろうとしている民主党政権へのお怒りと共にこう述べられた。
「実は、世界における地震のうち、かなりの部分が、この国に集中しています。現在まで、それを留め置き、この国民(くにたみ)を護りたるは、私たちの仕事 であったのです。私たちが、そういう聖なる仕事をやめたならば、この国は、かつて滅びた幾つかの国と同じようになることもあるかもしれません」
現政権および国民は、日本を守る神々への信仰心と畏れを取り戻し、経済や国防の正しいあり方に目覚め、この国の明るい未来を切り開く決意を固めねばならない。それが、宗教的には最大の防災強化策だ。(司)
【関連記事】
2012年4月号記事 天変地異から日本を救え――天照大神、最後の警告
産経ニュースより
「９条改正」について、２８日までに４６７８人（男性４１３５人、女性５４３人）から回答がありました＝表参照。
「自衛隊は合憲だと思うか」では「ＹＥＳ」が７５％に上りました。「９条は改正すべきか」は「ＹＥＳ」が９２％。「自衛隊は軍隊と位置づけるべきか」は「ＹＥＳ」が９１％に達しました。
（１）自衛隊は合憲だと思うか
７５％←ＹＥＳ ＮＯ→２５％
（２）９条は改正すべきか
９２％←ＹＥＳ ＮＯ→８％
（３）自衛隊は軍隊と位置づけるべきか
９１％←ＹＥＳ ＮＯ→９％
自衛隊能力強化を
香川・男性会社員（６０）「近隣諸国が日本を軽視している風潮が多くあり、その都度、悔しさを感じている。国家にとって軍事力は必要不可欠な要素だ」
千葉・男子大学生（２１）「日本人は戦後、平和を半ば異常ともいえるほど渇望し、その結果として自分たちを守るすべをなくしてしまった」
バンコク在住・男性自営業（４４）「国難の時だからこそ、もう一度真意を正すのは良い。自衛隊は自衛軍とするべきだ」
愛知・男子高校生（１６）「韓国・中国・ロシアなど近隣諸国の動向を考えたら、自衛隊の能力を強化すべきだ。そのためにも９条は改正すべきだ。もともと連合国に強制された憲法であり、日本国民の意思で作った憲法ではない」
長野・主婦（４９）「以前は憲法９条を堅持すべきだと考えていたが、残念ながら、平和を望むなら、隣国に対しての守りは必要と考えるようになった」
神奈川・男性自営業（５１）「現在の憲法は日本が主権を持っていないときに制定させられたアメリカとの条約であると認識している。できるだけ早く、明日にでも破棄すべきものである」
重要政策停滞する
東京・男性会社員（３９）「軍事力が必要悪であることは明白。しかし、災害対策と防衛のための組織は必要。９条の改正を始めれば、必ずズレが大きくなるため、死守すべきだ」
長野・男性自営業（６７）「国民の生活を犠牲にして軍隊を持つより、国民の幸福、生活に力を入れるべきだ」
大阪・男性会社員（２５）「緊急性のない９条改正を国会で議論したら、より重要な経済政策、外交問題などが停滞することは明らか」
埼玉・女性自営業（６６）「日本のような小さいが地理的に重要な位置にある国は、子供のけんかのような実りのない領土争いを脱却し、世界を真の意味で平和に導いていく必要がある」
米国在住・男性研究職（４８）「人類の共存という長期的な観点から、わが国は先進の憲法を保っている。９条は固持すべきだ」
東京・男性会社員（５１）「結局、自衛隊は米軍の補完部隊として使われる存在なのだろう。９条を改定し自衛隊を軍隊とすれば、米国の世界戦略に加担するだけで、国民の利益にはほとんど貢献することはない」
理想国家日本の条件 さんより転載です。
【幸福実現News第37号】すでに侵略されつつある日本
2012年8月30日
８月、韓国の李明博大統領の竹島訪問に続き、
香港の活動家らが尖閣諸島に不法上陸しました。
事態の収拾を優先する日本政府は、活動家ら
を強制送還することで幕引きを図りましたが、
尖閣領有を国家の「核心的利益」と位置付ける中国は、
いずれ不法占拠に乗り出してくるはずです。
戦後、わが国固有の領土である北方領土はロ
シアの、竹島は韓国の不法占拠の下に置かれて
いますが、今回の不法上陸は、尖閣諸島が侵略
の危機にあることを示しています。
日本の国境はすべて海上にあります。
悪質な領海侵犯に対しては警告射撃を容易にするなど
武器使用基準を緩和し、領海警備を強化すべきです。
も ちろん、戦争は極力回避すべきものです。
しかし、他国の侵略行為により、国民の
生命・安全・財産や領土が脅かされているのであれば、
断固として戦い、国民や国土を守り抜くという意思と、
そのための能力を備えなければなりません。
その足かせとなっているのが憲法９条ですが、
かねて幸福実現党は９条の解釈変更を提案して
います。
日本国憲法は前文の「平和を愛する諸国民」
への信頼を前提に、９条で「戦争放棄」と
「戦力不保持」を定めています。
したがって、
「平和を愛する」とは言えない国に対してまで自衛戦争
を放棄する必要はなく、自衛隊も正式に自衛の
ための「軍隊」として位置付けるべきです。
日本は今こそ、国家としての気概を示し、他国の侵略行為を
食い止めなければなりません
http://www.hr-party.jp/new/2012/28207.html
理想国家日本の条件 さんより転載です。
2012 年 8 月 22 日
韓国の日本に対する数々の非礼は目に余るものがあります。
反日カードを外交カードにできない韓国政治自体、低レベルで
情けない政治と言えます。
憤慨している日本人は多いと思います。
そんな方に、日韓関係について分かりやすく書かれている
書籍を紹介します。
黄文雄氏の『韓国・北朝鮮を永久に黙らせる100問100答 (WAC BUNKO 163)』です。
竹島問題、従軍慰安婦問題、歴史捏造問題、日韓併合等、韓国から不当に
言いがかりをつけられている問題を、100問100答で一蹴します。
●まず、竹島は、サンフランシスコ条約（1951年調印）の第二条で、
竹島は日本領だと、諸外国が認めています。その根拠が不当だというならば、
韓国は逃げずに、国際司法裁判所という公式の場で主張すべきです。
●韓国は、日韓併合で日本が朝鮮の独立・主権を奪ったと主張していますが、
国際社会では日本が初めて朝鮮の主権を認め、朝鮮を独立国にしました。
これが現実です。
1882年9月に調印された「中国朝鮮商民水陸貿易章程」も
「古代から（朝鮮はシナの）属国である」と明文化しているし、アメリカ政府
も日清戦争に伴う下関条約締結以前には、「朝鮮は清国の従属国家である」
と規定していました。
●また、韓国の併合は万国が承認したことでした。反対すべきだった、
清、ロシアでさえ承認したし、抗議声明もありませんでした。
これも事実です。
● 従軍慰安婦が強制連行されたというのも、全くのデタラメです。
そもそも、2004年に売春を違法とするまで、韓国は管理売春国家として
有名でした。
●「朝鮮青年はムリヤリ日本兵にされた」という意見がありますが、これも
ウソです。1938年から日本による志願兵の募集には、朝鮮でも台湾でも希望者
が殺到し、倍率は数十倍で血判まで出して志願する青年もいたほどでした。
ほとんどの時代を中国やモンゴルの属国として過ごしてきて、日本によって
インフラが整備され、国力が上がった面があるにも関わらず、それを隠して
日本批判で政治運営をする姿勢は、愚劣です。
一問1ページ程度で分かりやすく、コンパクトにまとまっておりますので、
つづきはぜひ、『韓国・北朝鮮を永久に黙らせる100問100答
(WAC BUNKO 163)』をお読みください。
正しい歴史認識を知って、日本人としての誇りと自信を持つべきです。
幸福実現党 小島一郎
保守への覚醒 さんより転載です。
竹島が日本領土である証拠「ラスク書簡」＝外務省ＨＰより
韓国が、島根県・竹島の領有権を持たないことを示す、外交文書が存在する。
１９５１年、米国のラスク国務次官補が、竹島の領有権を求める韓国政府に送った「ラスク書簡」で、明確に「朝鮮の一部として取り扱われたことが決してない」と書かれている。
韓国の不法占拠を示す、決定的な資料の１つといえる。
ラスク書簡とは、サンフランシスコ講和条約を起草中だった米国政府に対し、当時の韓国政府が「「独島（竹島の韓国名）を韓国領に加えてほしい」と要求したことに対し、米国政府が１９５１年８月１０日、断固拒否を通知した文書のこと。
ここでは、竹島について「ドク島、または竹島ないしリアンクール岩として知られる島に関しては、この通常無人である岩島は、われわれの情報によれば朝鮮の一部として取り扱われたことが決してなく、１９０５年頃から日本の島根県隠岐島支庁の管轄下にある」と明確に書かれている。
日本外務省のＨＰでも、書簡の写真と一部和訳が公開されている。
ちなみに、韓国側はラスク書簡について、「韓国政府にのみに秘密裏に送付された非公開文書なので、無効だ」などと主張している。
竹島、やっぱり日本領土だった！動かぬ証拠「ラスク書簡」明確な証拠を突き付けられても、恫喝をチラつかせ、へ理屈を並べて、黒を白と言いくるめる手法。韓国は最近、竹島、やっぱり日本領土だった！動かぬ証拠「ラスク書簡」「対馬（長崎県）もわが領土」と言い始めている。
日本人は厄介極まる隣国を持つことに認識し、自分で国を守る覚悟しなければならない。（一部省略）
竹島、やっぱり日本領土だった！動かぬ証拠「ラスク書簡」とは？ zakzak
まともな常識が通らない国が韓国である。
大切なことは、テレビなどの偏向・誘導報道にだまされず、韓国を「厄介極まる隣国」だと日本国民全員が認識することである。
そんな「厄介極まる隣国」に戦後の歴代政府はなぜ過剰な配慮外交を続けてきたのか。
終戦後の１９５２年、韓国が「李承晩ライン」を一方的に設定して竹島を不法占拠した。
その結果１９６５年に日韓基本条約が締結されるまでに、「李承晩ライン」越えたとして韓国に拿捕された日本漁船は３２８隻に上り、３９２９人の乗組員が抑留され、４４人が負傷させられ５人が殺害された。
にもかかわらず、当時の日本政府は韓国に対して配慮をし続けた。
安全保障を国会で論じること自体が不謹慎だと断じ、「非武装中立の平和主義」を声高に叫ぶ社会党や共産党が強い力を持っていた時代のことである。
その後も筆頭野党社会党の、朝鮮半島融和路線に振り回される展開が、自社さ政権の村山政権まで続く。
社会党・共産党はその後、二大政党制ブームに押され分裂と弱体化を余儀なくされ、国会での勢力は大きく弱体化する。
ところが左翼政党が唱えた「妄想的平和主義」の精神が乗り移ったかのように、歴代政権の韓国に対する配慮外交が現在まで続くのである。
国際司法裁判所の共同提訴をきょう韓国が正式に拒否してきた。
予想通りの展開だが、野田首相に次の一手があるのかないのか定かではない。
早い時期に、日本の首相が
「竹島は日本固有の領土であり、当然自衛権の範囲内である」
と国際社会に発信し
「自衛隊による竹島奪作戦も選択肢の一つ」
ということを韓国は元より国際社会に強く発信する必要があるのだ。
そのような宣言は、河野談話を重ねて踏襲することを決めた野田首相には到底不可能であろう。
戦後レジームからの脱却に命をかける新たな首相が決まれば、配慮のない新たな日韓外交が一気に進む。
海上でも逮捕できなかったのに、陸上でもできるようになったのは改善点ですが。
法律の問題ならば、
警告を無視して国境を侵犯した時点で射殺です。
外国では簡単に撃ってきますから。
ロシアや韓国（李承晩ラインの頃）で漁船が拿捕され死亡者も出ていますよ。
ザ・リバティーweb より
海上保安庁法改正案が29日の参院本会議で可決、成立した。これまで「海上」でしか逮捕する警察権がなかった海上保安官が、今後は、離島の「陸上」でも逮捕できるようになった。
野田首相は24日の時点で、尖閣周辺の警備体制を強化する考えを示し「海上保安庁の装備や人員の増強を図っていく」と述べた。また、海保は監視能力を高めた巡視船4隻を、早ければ2015年から順次配備する予定だ。(29日付日経新聞)
こうした対応によって、尖閣諸島への不法上陸や、中国漁船の領海内での違法操業などに対する日本側の対処が迅速になることが期待できる。
だが問題は、尖閣などの離島に他国の武装した民兵や軍隊そのものが上陸するような事態について、日本政府は想定していないことである。この点について、 29日付読売新聞で、元海将の香田洋二氏が、中国が採り得る尖閣への軍事的手段として、「特殊部隊による奇襲上陸と占拠」を挙げている。
その想定される行動は、潜水艦からの水中移動による隠密上陸や、ヘリなどを使って空から上陸して、尖閣諸島を奪う。そして、中国軍特殊部隊が五星紅旗を山 頂に立てた様子を衛星通信で北京に中継。「人民解放軍勇士の決死的作戦による、尖閣諸島の主権と実効支配の回復」とニュースで宣言し、世界中に配信。その 状況を維持するというものだ。
日本の対応が遅れれば、自衛隊が想定している防衛出動や日米安保条約を発動させる機会を失う。そもそも、このような事態を抑止する警備体制は現在とられていないのだ。
海保法改正は評価できるとしても、中国がこれまでフィリピンやベトナムなどで行ってきた「一方的な領土宣言」および「軍事力による実効支配」を抑止する効果は到底期待できない。
野田政権は、尖閣に上陸した14人の活動家を強制送還して中国側に配慮したが、中国が次の一手を打つ前に日本が先手を打たなければ、中国の態度はどんどんエスカレートしていくだろう。(居)
【関連記事】
2012年8月27日付本欄 富士火力演習は尖閣防衛を想定 離島防衛へ予算増は不可欠
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4796
2012年9月号記事 U.S. Marine Corps. - 米海兵隊
海岸辺りと平野に続く場所で有感地震（立っていられないほどの揺れの場合）があったら
高台か４階（20m）以上のビル屋上に避難すべし。
とにかく逃げることです。
ただし、揺れている最中は動けません。揺れが収まったら即避難です。
産経ニュースより
避難できなかった？ 大川小の悲劇
東日本大震災から１年３か月以上経った今年７月、宮城県石 巻市立大川小学校の教職員の遺体が市内で発見、本人と確認された。死者・行方不明者あわせて８４人にのぼる児童と教職員の犠牲者を出した同小学校の避難行 動をめぐっては、遺族有志が石巻市教育員会に対し、納得できる説明を今も求め続けている。悲劇の傷跡はまだ生々しい。適切な準備、適切な判断、適切な避難 行動ができれば、助かる命があったかもしれないー遺族、関係者ならずともそう思いたくなる惨劇だった。
震災後に被災地を十数回も訪ねて津波の調査を行う歴史地震・津波学者の都司嘉宣建築研究所特別客員研究員は、産経新聞に連載中の「温故地震」で、津波避難の検証と実践的な対策に言及している。
「大川小の悲劇」に都司さんは当初、なぜ校舎の裏山に登らなかったのかと疑問を抱いたが、現場を見て氷解したという。裏山は傾斜角４５度の急斜面、大人が 草をつかんで登るのもやっとだが、震災当日は斜面が雪に覆われていた。避難させたくともできなかったのだろうと推論した。そのうえで、都司さんは「斜面を 楽に登っていけるような、ジグザグの津波避難路を設けておくべきだった」との考えを示している。
想定をあてにするな 「地震即避難」
一方、１０００人以上の死者・行方不明者を出した岩手県 釜石市では、市内の小中学校児童・生徒のほぼ全員が無事避難し、「釜石の奇跡」と賞賛された。背景に２００３年から同市で学校現場などで地道に津波防災教 育を実践してきた片田敏孝群馬大学大学院教授の存在があった。奇跡でなく教育の賜物だったこの取り組みで、片田教授は「地震が起きたらとにかく逃げるこ と」を強調してきた。
片田教授の信念は、波の高さの予報やハザードマップ（被害想定図）などの想定情報を鵜呑みにしないことにある。
「自然現象は人間の意思など無視して迫ってきます。子供たちには『ハザードマップを信じるな』とあえて逆説的なことをいって『地震、即避難』を徹底してい ました。ある小学校では、全員が避難を完了してから大津波警報を聞いています。犠牲者は逃げなかったか、逃げ遅れたから亡くなった。これは厳然たる事 実。（略）どのような情報であれ、人は都合のいいように解釈してしまう傾向があります。情報はなくても命は助かるということを釜石の子供たちは示してくれ た」（産経新聞「話の肖像画」から）
大切なことは、学んだ知識と日ごろの訓練に基づく各自の判断。判断に迷ったら「少しでも早く、遠くに逃げること」であり、それしか津波から逃げる方法はないのだ。
避難は必ず徒歩で 車はNG
想定以上の津波に襲われ、全力で高台などに避難しても、波にのまれる危険がある。そんなとき、備えておきたいのは救命胴衣とヘルメットだ。
津波学者の都司さんは、「高台の津波避難場所には、想定される避難人数に応じた救命胴衣とヘルメットを用意した小屋を作っておくこと」を提唱している。
救 命胴衣があれば万一、津波にのまれても水面に浮かんでいられる。ただし、海の転落事故と違い、激流に襲われる津波の場合は車や家屋のがれきなど危険物も周 囲に漂流し、水面に浮かんでも安心できない。そこで、ヘルメットをかぶっていれば、多少の漂流物にぶつかっても衝撃を避けられる。
また、今回の津波避難の教訓で悩ましいのは、車による避難の是非だ。
片田教授らは釜石市の津波避難実態調査の結果、車で避難途中に津波に流された人や渋滞に巻き込まれた人が少なくなかったという。車でないと逃げられない高 齢者や障害者らを考えると全否定できないが、基本的に車の避難はかえって危険と認識すべきである。社会的弱者が逃げ遅れないよう地域で車による避難のルー ルづくりが望まれる。
一方、究極の津波避難策は「津波シェルター」だ。外見は球形やドラム缶状などさまざまだが、内部に数人収容して漂流し、救助を待つというもの。費用は数十万円から１００万円以上するものまであって安くないうえ、置き場所に余裕があれば検討する価値はあるかもしれない。
近未来予言では、韓国は支那の植民地になるとか、
潜在意識では昔帰りの行動になります。
ようするに南北が北の思想で統一されるということです。
どの道、朝鮮は日本の敵になりますね。
保守への覚醒 さんより転載です。
ウリの仮想敵国は日本ニダ。
韓国の大学生が考える最大敵国は日本という調査結果が出てきた。
ジョブコリアが運営するアルバイト求人求職ポータル「アルバモン」は２９日、光復節（解放記念日）を控えて大学生７１８人を対象に実施した「韓国の友邦と敵国」アンケート調査の結果を発表した。
大学生は「韓国に非友好的な敵国があると思うか」という質問に対し、９１．８％が「ある」と回答した。 その国を尋ねる質問では「日本」が５４．３％で最も多く、 「北朝鮮」は２１．４％で後に続いた。
アルバモンの関係者は「調査の時期が光復節直前だったうえ、最近繰り返されている日本の独島（ドクト、日本名・竹島）妄言、日本軍慰安婦問題などの問題で反日感情が反映されたのではないかと思う」と結果を分析した。
一方、「韓国に友好的な国があると思うか」という質問では、７０．５％の大学生が「ある」と答えた。 このうち６８．４％が「米国」を選択し、「トルコ」（１９．４％）、「北朝鮮」（３．０％）、「日本」（２．６％）、「中国」（１．４％）が後に続いた。
韓国の大学生５４％「北朝鮮より日本が敵国」 中央日報
敵国に観光旅行しに来るなよ。
敵国に密航・不法滞在するなよ。
敵国で股開くなよ。
敵国にいる同胞を早く引き取れよ。
時々「敵国だけど好き」とか言うなよ、キモイから。
敵国なんだから国交断絶な！
保守への覚醒 さんより転載です。
韓国のイ・ミョンバク大統領による竹島上陸をきっかけに、韓国国内で日本に抗議する動きが断続的に起きていることから、ソウルの日本大使館は日本人にトラブルに巻き込まれることのないよう注意を呼びかけました。
韓国では、今月１０日、イ・ミョンバク大統領が島根県の竹島に上陸して以降、対抗措置を取る日本に抗議する動きが断続的に起きています。
首都ソウルでも、日本大使館に汚物を投げ込もうとした韓国人の男が取り押さえられたり、日本の対応に反発する一部の市民によって日本製のオートバイが燃やされたりしています。
こうしたことから、日本大使館は韓国を仕事や観光で訪れる日本人や在留邦人に対し、大使館のホームページを通じて最新の情報を入手するなど安全の確保に注意するよう呼びかけ、今後、大規模な抗議活動などが行われた場合は、そばに近寄らないようにするなどトラブルに巻き込まれることのないよう促しました。
ソウル日本大使館 日本人に注意喚起 ＮＨＫニュース
やっと出ましたね、テレビメディアでの韓国人警報。
精神を病む多くの韓国人は獰猛な野獣と同じです。
女性の単独旅行は韓国男の餌食になる危険性をはらんでいます。
どうしても韓国に行きたい女性は、屈強なボディーガード数名を伴うことをお勧めします。
アジア諸国でのレイプ発生率。
それができない方は韓国旅行をあきらめるか、最悪、命を投げ出す覚悟で行ってください。
決して、大げさではありません、脅しでもありません。
韓国のレイプ発生件数はぶっちぎりでアジア１、いや男尊女卑のお国柄ならではの泣き寝入り件数を入れれば実質世界１なのです。
