おのずと道は開かれる。

「おのずと道は開かれるのよ」。こちらもマツコ・デラックスさんの名言にあったが、何かの拍子に言った事だろう。そうだ。おのずと道は開かれるのだ。但し何等かの事をしていれば、その道に沿った扉が開かれる。そう思うのだが如何なものか？さて大きな地震が続く。大災害は何故か左派政権下に起きるが、そこが不思議で、まるで天からの怒りを受けているかのようだ。更に言えば、何故か日本の左翼は反日なのだ。然も「親中」尚且「親韓」で、その国の為に頑張るのだから訳が解らん！民主党政権が「悪夢」と言われるのも、それが理由だし、【尖閣諸島中国漁船衝突事件】（2010年）の顛末は御粗末だった。テレビも朝から晩まで韓国（のエンタメ、コスメ、グルメ）ばかりを取り上げ、報道も国内と中国や韓国のニュースを後茶混ぜに区別なく流し、国内感覚も滅茶苦茶だった。その点、民主党政権は解りやすかった。だからその反動で、保守系派閥で編成された自民党政権で、再び総理に返り咲いた安倍晋三氏率いる内閣が、長期に渡り、政府を務める事となった。残念なのは、最後の内閣改造で失敗し、一気に特亜寄りになった事だ。その流れで菅義偉内閣が発足した事から、単に中共政府に対する外交政策上の助言役だった（当時、自民党幹事長の）二階俊博氏の権限も復活。現在の岸田内閣の道筋を付けた。だが現与党総裁の岸田文雄氏は「脱二階」を総裁選挙に於いて表明し、現内閣も、その状態となったが、逆に内閣内の親中派が若返っただけだった。なので現状は、嘗ての「民主党政権」と変わりはないのだ。斯くして日米政府は【コロナ禍】を転機に親中政権となった。



だから中共政府に対する強硬姿勢も田舎のプロレスのように見えて仕方がないのだ。実際、（日米共に）中共政府に対しては緩い処がある。経済制裁をしながら結果的には援助をしたような状態になっている。つまり外交上の締め付けはキツくても、民間は大甘なのだから何にもならないのだ。そんなカラクリだ。最近の統計では、岸田内閣の支持率が爆上がりだが、その反面、自民党の支持率は寧ろ下がっている。だから支持率調査は宛にならないのだ。特亜に落ちた媒体には、これ程に都合の良い政府もあるまい。元総理の安倍晋三氏の暗殺事件以降は、特に自民党内の保守系派閥が頑張らなければならなかったのだが、あれだけリベラル（左派）系の派閥が強くなると、そりゃあ信用も無くすと言うものだ。やはり左派層の支持者は少数派だった。

自民党による拙速なLGBT法案推進は保守票の自民離れを加速させるのではないか
https://news.yahoo.co.jp/articles/2189a78f99af1493a7d1d06e2cee350499d15aed