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🚀🤖JAXA 変形する月面ロボット タカラトミー開発協力 210528

2021-05-28 20:30:00 | 気になる モノ・コト

JAXAの「変形する月面ロボット」 タカラトミー開発協力の背景に「アイソボット」
  ITMediaニュース より  210528  芹澤隆徳

 JAXA(宇宙航空研究開発機構)は5月27日、タカラトミーなどと共同開発した「変形型月面ロボット」を月面でのデータ収集に活用すると発表した。タカラトミーの公式アカウントが「嘘みたいな本当の話」と伝え、Twitterでは「変形といえばタカラトミー」「トラスフォーマー?」などと盛り上がっている。

変形型月面ロボット。変形前の直径は約8cm、重量は約250g


 変形型月面ロボットは、直径約8センチの球形。動くときに球体が中央で割れて左右に延び、中からカメラが起き上がる仕組み。背後に伸ばしたスタビライザーでバランスをとり、外装をタイヤ代わりに回転させて移動する。

 JAXAはispaceが2022年に実施する月着陸ミッションを活用し、実際に月面を走らせる考え。月面ロボットは自走しながら写真を撮り、「レゴリス」と呼ばれる月の表面を覆う砂の挙動などを調べる。集めたデータはJAXAがトヨタ自動車と開発している「有人与圧ローバ」の改良に役立てる。

 変形型月面ロボットは2016年からJAXAとタカラトミーが共同研究してきたもので、19年にソニー、21年に同志社大学が加わった。ソニーは制御技術を提供している。

 研究代表者を務める同志社大学の渡辺公貴さん(生命医科学部教授)も前職はタカラトミー。動物型ロボット「マイクロペット」(2001年)や2足歩行ロボット「Omnibot 17μ i-SOBOT」(2007年)などを手掛け、それぞれギネスブックに登録された(世界最小の動物型ロボット、世界最小の販売している二足歩行ロボットとして)。

 タカラトミー在籍中にJAXA宇宙探査イノベーションハブの超⼩型変形月面ロボットの共同研究に携り、現在も共同研究を続けている渡辺さんは、変形型月面ロボットについて「若い⼈たちの科学技術への興味に繋がれば幸い」と話している。
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⚗️ 新潟大学 から 世界最高効率で水電解 可能な触媒 誕生  210528

2021-05-28 20:20:00 | 気になる モノ・コト

新潟大学の研究室から、世界最高の効率で水電解(水から水素を生成)を可能にする触媒が誕生
   にいがた経済新聞  より  210528

 新潟大学大学院の八木政行教授は28日に記者会見を開き、世界最小のエネルギーで水と酸素を水素へ電解可能な触媒の開発に成功したと発表した。
 「脱炭素」の流れの中で、既存の研究と比べて約2割の使用エネルギーを削減可能であるという高効率の触媒の今後の実用化研究には注目だ。

 全世界的に脱炭素社会への取組みが加速化する中で、クリーンエネルギーとして注目されている水素。その水素を生成する方法が水電解だ。
 自然エネルギーを利用して水素を生成する、いわゆる「グリーン水素」は、上手く利用できれば発電量が不安定な自然エネルギーの調整力としても期待できるため、特に注目度が高い。
 一方で、理論的には水の電気分解の電圧は約1.23Vだが、実際には水素を発生させるために余分な電圧(過電圧)が必要となり、特に水素発生電極(陽極)における電力の浪費が激しい。過電圧は触媒の素材に左右されるため、様々な触媒が研究・模索されてきた。



新たに開発された触媒

 八木教授によると、一般的に酸化物よりも硫化物を触媒に用いた方がこの過電圧を抑えられるが、硫化物も反応によってすぐに酸化してしまうことから、こうした水電解の実験にはあまり用いられていなかったという。

 今回開発された触媒は、チオ尿素と多孔性ニッケル基盤を摂氏450度で焼成し合成したもので、合成により基盤から多数のナノワイヤーが生えた独特の形状を持つ。
 このナノワイヤーは、硫化ニッケルを窒化炭素がコーティングする形になっており、所々に開いたコーティングの隙間の硫化ニッケルが反応して水素を生み出す。

 硫化ニッケルは本来であればすぐに酸化してしまうが、コーティングにより酸化が硫化ニッケルの表面のみに留められ、効率的に反応(水素の生成)をし続けることができるという。そのため既存の触媒と比較して消費する電力は2割減で、既存の研究の中では最も小さい。

 八木教授は開発の経緯について「本来であれば触媒にあまり用いられない硫化物を利用できないかと模索している中で生まれた」と話す。今回開発された触媒は国際特許の申請も出願されており、八木教授は今後、企業との協力も交えてより大きなプロジェクトにしていきたいと意欲を燃やす。

 変換効率の高さは顕著だが、今までの触媒に用いられてきた白金などに比べると材料費が安く、製造方法も比較的容易であることも重要だ。国では2030年頃には30円/Nm3程度にまで水素の価格を抑える構想を掲げており、それには水素生成のコスト削減が必要だ。
 課題もある。ごく細かなワイヤーが生えている構造は、化学的には安定した状態にあるが、一方で物理的な衝撃に弱いという。高効率な水素の合成を阻害しない改良が鍵だ。

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⚗️ 阪大 CO2を化学工業的に有用なCOに 低温で還元出来る触媒開発 ‘21/05

2021-05-28 20:19:00 | 気になる モノ・コト

阪大、CO2を化学工業的に有用なCOに150℃以下の低温で還元できる触媒を開発
    Myナビニュース より210528  波留久泉

 大阪大学(阪大)は5月26日、独自に開発した触媒を用いて、二酸化炭素(CO2)と水素(H2)を原料に、化学工業において有用な一酸化炭素(CO)を150℃以下の低温で製造することに成功したと発表した。
 同成果は、阪大大学院 工学研究科の桒原泰隆講師、同・山下弘巳教授らの研究チームによるもの。詳細は、英王立化学会誌「Journal of Materials Chemistry A」に掲載された。

 地球の気候変動の主たる原因物質とされ、その排出量削減が世界で進められているCO2。そのCO2を炭素資源と捉えて回収し、有用物質へと再利用する「CO2回収利用技術」の研究が進められている。
 CO2を有用物質へと還元して得られるのは、酸素を1つ取り除いたCOだ。COはヒトをはじめとする生物には有毒物質だが、有機合成におけるカルボニル原料や、アルコール、ガソリンやジェット燃料などの液体炭化水素の原料となる有用な化学原料でもある。

 現在、一般的にCOは、コークスや天然ガスに含まれるメタンガスと水蒸気とを800℃以上の高温で反応させることで製造されている。もし、それがCO2を変換することで作れれば、CO2の排出量を削減しつつ、有機合成の原料や内燃機関の燃料などの原料の製造を同時に達成することが可能となるのではと考えられている。

しかし、CO2をH2と反応させてCOと水(H2O)を製造する「逆水性ガスシフト反応」には従来500℃以上の高温が必要とされており、低温では低い反応率しか得られず、非効率という課題を抱えていた。

 これまで研究チームは、モリブデン酸化物に白金ナノ粒子を担持した触媒が、含酸素化合物から酸素原子を取り除く「脱酸素反応」に優れた触媒となることを突き止めていた。
 そこで今回の研究では、その触媒をCO2の水素化反応に用いることにしたという。
 そして実験の結果、COが高効率かつ選択的に生成されることが発見されたという。

 さらに新たに発見されたのが、その触媒に光を照射すると、還元反応速度が最大で約4倍にまで向上することであったという。
 中でも、厚さ40nmのナノシート状モリブデン酸化物に白金ナノ粒子を固定化した触媒においては、粒子状のモリブデン酸化物を用いた場合と比較して、約1.5倍のCO生成速度が得られたという。
 可視光を含む光照射下では、1.2mmol/g/hの反応速度でCOを生成することに成功したとしている。なお、この触媒において、白金ナノ粒子はH2分子を、モリブデン酸化物はCO2をそれぞれ活性化する役割を担っているという。

 今回開発された触媒を可視光照射下で反応に用いたときのCO生成速度の比較。紫外光、可視光、赤外光をまとめて照射したものが最も値が高い (出所:阪大Webサイト)



 今回開発された触媒のメリットは以下の通りで、研究チームでは実用化に不可欠な基盤要素を兼ね備えているとする。
・調製が簡便である
・分離・回収の容易な固体触媒である
・廃熱を利用可能な低温(140℃付近)でも駆動する
・触媒に可視光を照射することで、反応速度が向上する

 なお、今回の触媒は、再生エネルギーで生成された水素や、再生可能エネルギーの代表である太陽光などと組み合わせることで、CO2を効率的に有用物質のCOへと変換するためのクリーン技術として期待されると研究チームでは説明している。
 また、今回発見された触媒反応は、モリブデン酸化物の「表面プラズモン共鳴効果」に由来していることが実験的に裏付けられており、学術的にも極めて意義の高いものだとしている。


(他にも!)
・名工大、カーボンナノチューブを活用してCO2のCOへの容易な還元を実現

・早大、500℃以下の低温で二酸化炭素を一酸化炭素へと資源化することに成功

・千葉大、二酸化炭素を光の力で燃料に再生するCO2光燃料化の反応経路を解明

・人工光合成へ前進! 京大、CO2の回収・有効活用を実現する光触媒を開発
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🚶‍♀️…モモテラス📚👭〜 210528‘

2021-05-28 18:41:00 | 📖 日記
🚶‍♀️…右岸河川敷…隠元橋前…熊小路児童公園沿…木幡池南池沿…東宇治浄水センター沿…京阪宇治線高架下(1.2m)…旧奈良街道…山科川右岸堤防道…モモテラス(GU…くまざわ書店📚…🐙🍗)…京阪六地蔵〜>
🚶‍♀️11333歩

🌤:隠元橋23℃:風穏やか:スッキリしない空、宇治川やや増水中;ダム放流303m3/s
 河川敷又も🐍
 🚶‍♀️モモテラスへ,妻は🚞で!
📚サブカルズ,土偶を読む,大図鑑:コードの秘密(≒シンボル事典で記号の事典の世界版というべき最も興味ある分野の本:只々面白い,「世界はことごとくコードで出来てきた総てが情報記号の歴史…」/松岡正剛推薦、いやぁ遂に手に入れた!

お好み焼+🐙焼,鳥の日28日⁈ケンタ🍗,マクド🍦。抹茶シュ−クリーム🥮美味
(という訳で夕食は🐙🍗🥮で満腹)

🚶‍♀️モモテラス迄チョイ遠回りで7800歩程
ずっと旧奈良街道沿なら7千弱か?

👁ひかる

🐍約2m弱:写そうとするとあっという間に… 上手い事隠れ逃げて…写され嫌い🐍48.8km付近




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🌲ウッドショック禍 日本の林業が 国産材増強に 踏み切れない理由   2105

2021-05-28 11:34:00 | ¿ はて?さて?びっくり!

ウッドショック禍、日本の林業が「国産材増産」に踏み切れない理由
Forbes JAPAN 編集部   より  210528

「ウッドショック」は対岸の火事ではない。木材を輸入で賄う日本には、その影響が出始めている。価格の高騰は、いずれ住宅価格に反映される可能性があり、消費者にとっても無視できない存在だ。

 そうした状況であがる、国産材シフトへの声。しかし、日本の林業界の動きは鈍いという。チャンスにあっても国産材の増産になぜ踏み切れないのか、森林ジャーナリストの田中淳夫氏が解説する。

⚫︎買い負け状態にある日本
 今年3月の初め頃、知り合いの木材業者から電話が入った。「フローリング用の木材が高騰して手に入らない、どこか別のルートはないか」というのである。さらに同日、別の業者からは「ヒノキの製材価格が2倍になった」という悲鳴も届いた。

 各所に探りを入れると、どうやら騒ぎの発生源は外材にあるらしい。アメリカやカナダ、それにヨーロッパの建材価格が跳ね上がったのだ。そのため製材業者や集成材業者は国産材へ殺到し、日本でも価格が高騰。同時に品不足にもなった。この木材価格の高騰現象は、ほどなく「ウッドショック」と呼ばれるようになる。

 原因は、アメリカの住宅バブル。もともとカナダの森で虫害が発生していたうえ、コロナでの不況を予測し減産していた。ところが予想に反して木材市場は、活況に転じる。莫大な財政出動と歴史的な住宅ローンの低金利政策が取られた結果、市民がリモートワークのために、郊外に新しく住宅を購入したり、リフォームを盛んに始めたりしたのだという。

 同じことは、コロナ禍を早期に抑え込んだ中国でも起きた。コンテナ不足という物流事情も加わり高値となった木材を、世界中から買い集めている。

 日本は、その高値に手も足も出ず、買い負け状態だ。木材需要の6割を外材、とくに建築材の多くを米材や欧州材に依存しているため、一気に木材不足に陥ったわけだ。

⚫︎7割が森林、それでも国産材増産の余裕なし
 そこで、「今こそ国産材を」という声が高まっている。日本は7割が森林に覆われていて木材は豊富にあるはずだ。国産材の需要が増え高値が付けば、林業は活性化し、山村経済も立ち直るきっかけになるのではないか。そう期待する声も出ている。

 だが、日本の林業界の動きは鈍い。というのも簡単には増産できないからだ。

 まず知ってほしいのは、林業界では、森林所有者と木材生産業者はたいてい別であること。作業を行うのは森林組合や民間の林業事業体で、所有者と契約して伐採・搬出を行う。年単位で計画を立て、伐採地と面積に合わせて人員や機材を確保するのである。しかし長引く低迷で人手不足も続いており、途中から増産に転じる余裕はない。

 さらに補助金の問題もある。林業では植林から下草刈り、伐採搬出まで、作業のほとんどに国や自治体から補助金が支出される。その額は各作業経費の約7割に上る。しかし補助金の支出額は年間で決められるため、急な増額は無理だ。

 これまで木材価格が下がっても、補助金目当てに木を伐ると批判されてきたが、今回は価格が上がって補助金がないと増産しないわけである。日本の林業は、市場原理よりも補助金の額で動いている。

⚫︎業者の不安、「3カ月後も高騰が続く確証ない」
 現在作業中の山に関しては、業者は、ウッドショック前に森林所有者と従来の価格で契約した。そのため、木材価格の急騰で業者は大儲けしている。しかし、その儲けが所有者には還元されないため、業者が次の伐採地を確保しようとすれば、今度は所有者から値上げを要求されるだろう。

 とはいえ今から伐採しても、山から木材が出るまでに約3カ月はかかる。それまで木材の高騰が続いているという確証がない……と業者は戦々恐々で値上げを渋りがちだ。

 実際、各地の林業地を聞き取りした木材商社によると、現場の増産意欲は弱いという。そもそもウッドショックを知らないケースもあるらしい。森林所有者、伐採業者、製材業者、合板業者、そして建築業者などの間に情報が流れていないのである。

 自分の山の木材がどこで何に使われているかを知らず、建築業者は、建てている住宅に使う木材の産地もわからない。だから増産の提案を受けても、誰が儲けるのか、誰がリスクを負うのかと疑心暗鬼にかられて、なかなか連携して動かない。

⚫︎木材自給率は年々増加も、建築用は低迷
 さらに厄介なのは、木材の質である。ここ20年ほど日本の木材自給率は伸び続けていて、2割を切った状態から37.8%(2019年)まで上がった。木材生産量が増えたのだから建築現場でも国産材が多く使われるように思うが、増えたのは価格の安い合板とバイオマス発電燃料用の木材。輸出するのも土木や梱包材向きの低品質材だ。

 建築用製材向きの木材はたいして増えていない。長引く不況で森林の手入れを怠り、その量を減らした。また日本の住宅着工件数は年々減少していたこともあり、必要性が落ちていた。

 それに国産材、とくにスギ材は米材や欧州材に比べて強度が弱く、横架材(梁や土台)には向かない。使おうとすれば太くする必要があるので設計を変更しなければならない。

⚫︎日本の林業界、チャンスをモノにできるか
 政府はこのところ「国産材を使おう」とキャンペーンを行っていた。林業を活性化するとともに、木材利用はCO2排出の削減に役立つと強調してきた。そのため補助金を大盤振る舞いし、政策でも後押ししている。公共事業で木材を優先的に使うよう促す、公共建築物等木材利用促進法もあるほどだ。

 ところが今回のように木材不足に陥ったとき、国産材の供給が十分でなければ、日本の林業界は信用を落とすだろう。ウッドショックが終わってから再び「国産材をもっと使おう」と旗を振っても建築業界は白けてしまう。

 日本の林業界にとっては、何十年ぶりかの木材価格の高騰というチャンスにもかかわらず、対応次第では、逆にピンチに陥るかもしれない。

 ウッドショックはこの低金利政策が続く限り収まらないという見方もある。一方で、各国、そして日本も少しずつ増産した木材が市場に出てくれば、一気に鎮静化する可能性もある。

 安定供給は、どんな業界でもビジネスの基本だ。林業界は、目先の価格の上下に引きずられて右往左往するのではなく、構造的な改革を行わねば未来はないだろう。


[田中淳夫◎森林ジャーナリスト。森から見た日本、そして世界をテーマに、自然科学分野だけでなく、林業や歴史、田舎暮らしなど社会問題まで幅広く扱う。著作は『森と日本人の1500年』『割り箸はもったいない?』『ゴ ルフ場は自然がいっぱい』『樹木葬という選択』『森は怪しいワンダーランド』 『絶望の林業』『獣害列島』など多数。]


追補}※※※※※※※※※※※    ※※※※※※※※※※※

🌲「後は野となれ山となれ」は本当か 森林総研が40年間調査
  毎日新聞  210529   より

「ブナをすべて伐採する前にササを刈り取った場所の2014年の様子。白いヘルメットをかぶった身長180センチの人を上回る2メートル前後のササが密生する=森林総合研究所提供」

 ことわざの「後は野となれ山となれ」のように、森林は伐採しても、自然に山(森)へと戻るのか――。そんな研究を森林総合研究所(茨城県つくば市)が約40年間にわたって続け、このほど調査結果を公表した。

 森林は日本の国土面積の3分の2を占める。長野、山梨両県は県土の8割近く、岩手や秋田、山形などの各県も7割超が森林だ。森林全体の半分に当たる約1300万ヘクタールが、自然の力で育った天然林とされる。

 日本では戦後、木材不足に対応するため、ブナなど広葉樹の天然林を伐採し、代わりに成長が早く木材として使いやすいスギなど針葉樹の人工林を全国的に増やす「拡大造林政策」を進めた。しかしその後、安い海外産の輸入自由化で、国内産の需要は低迷する。生物多様性の観点などから広葉樹の天然林が再評価され、林野庁は1972年に方針を転換。スギなどの植林を続ける一方、天然林の再生も促した。
 ただ、一般的に天然林は伐採しても自然に再生すると考えられてきたが、どの程度の時間をかけてどのように再生するかは科学的に検証されていなかったという。そこで森林総研は新潟県湯沢町の国有林内にある「苗場山ブナ天然更新試験地」で、67年から2008年までの41年間、再生のメカニズムを調査した。

 ブナの林にササが密生していた50メートル四方が対象。77年まではササを減らすための刈り取りや除草剤散布を行い、78年にブナをすべて伐採して、その後芽生えたブナがどう成長するかを分析した。
 その結果、ササの高さはいったん低下したが、ブナ伐採後は以前より高い約2メートルに。一方、ブナはササを超えられず、1メートル以下にとどまるか途中で消えてしまった。30年たった08年でも再生の兆しはみられず、最近の変化も確認できないという。

 調査した森林総研の正木隆・研究ディレクターは「一度ササの茂る『野』になってしまうと、自然にブナの『山』へと戻るのは難しいことが分かった。近年はスギの伐採後、自然に広葉樹が芽生えて育つことが期待されているが、今回のようにブナの種子が豊富に落ちてくる環境でもうまく成長できなかったので、かなり厳しい」と分析する。「ブナには動物に食料を供給したり、鳥に営巣環境を提供したりする役割がある。ササ原になると森林の生態系機能が低下する」と懸念した。

 ただ、ササがない場所ではブナ林に戻りつつある例も確認されているという。正木さんは「森林の変化を見極めるには40年は短すぎたかもしれない。今後ブナが育ち始めたり、ササが枯れたりする可能性もゼロとは言えない。プロセス解明にはさらに調査を続ける必要がある」と話す。
 【野呂賢治】
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