徐々に拡張、屋上菜園

ベトナムに入りました。今年4回目の訪越です。

今回は「Danang sushi bar」の充実を図るため、屋上菜園の拡充とかき氷の改善、そして日本人客のアテンドもあります。

屋上菜園は日本から防鳥ネットを持ち込みました。伸ばすと延長18mにもなります。目の粗い金網だけでは前回のようにベトナムスズメにやられてしまいます。

今日、嫁の友達の花屋から園芸用の土とプランターが届きます。ミニトマト、パセリ、赤ジソなどを予定しています。前回種蒔きしたミニトマトは高さ10cmくらいになっています。少々生育遅れのような気もしますが今後が楽しみです。今回ミニトマトは2回目の種蒔きです。少しずつズラして試してみたいと考えています。

問題は気候と温度ですが、ダナンはこれから徐々に気温が落ち着き10～1月雨季に入ります。その後また乾季に向かって暑くなります。雨季前の9月はダナン観光には最適な気候でしょう。ベトナムも北部、中部、南部で気候が異なっています。

果たしてこの時期は日本のようなイメージには上手く当てはまりませんが、どうなるでしょうか。

韓国修学旅行の誘致を

8/29日経新聞WEBで伝えておりました。

-埼玉県など、海外修学旅行生誘致の協議会-

　埼玉県内に海外の修学旅行生を誘致するための官民連携組織「県訪日教育旅行誘致・受入推進協議会」が発足した。県内の高校と連携して生徒間交流を企画したり、観光施設が集客で協力したりする。

-引用終わり-

ちょっと不謹慎ですが、いま韓国は国内の修学旅行が船事故で調子が悪いようです。それで安全な日本へ来るケースが考えられます。これは青森空港のソウル便を使ってもらう機会になるのではないでしょうか。

十和田・奥入瀬の紅葉、秋祭り、田んぼアートの稲刈り・・・。

青森新駅考

8/28東奥日報WEBで伝えておりました。

-青森駅舎など先行整備へ／市とJR-

　2012年2月の基本計画決定から具体化が停滞していた青森市の青森駅周辺整備事業に関し、鹿内博市長は28日、駅舎と東西自由通路などの駅機能を先行して整備することでJR東日本側と合意したと明らかにした。

　JR側との協議が難航していた「都市サービス施設」については当面の整備対象から外す。先行施設の整備には5年かかる見通しで、15年度を見込んでいた新駅の利用開始は、早くても19年度以降にずれ込む。先行整備分の設計委託料など関連予算案は、開会中の定例市議会に追加提案する。

-引用終わり-

どの駅前でもそうですが、新駅整備は最後でしょうね。

それよりも東西自由通路の芽が出てきました。東西駅前や周辺整備の方針を早急に検討する必要が出てきましたね。もちろん私が以前提案した駅広デッキ通路（アウガ連絡）の検討も含まれると思います。青森市の最大の課題ですね。今後、市の都市計画構想力が問われることでしょう。

しばらくウォッチしていくことにしましょう。

見送りはむしろ考えるチャンス

8/28東奥日報WEBで伝えておりました。

-下北半島 ジオパーク認定見送り-

　日本ジオパーク委員会は28日、都内で会合を開き、貴重な地質や地形が楽しめる日本ジオパークの新規認定地域に立山黒部（富山県）など3カ所を決めた。下北5市町村などが申請した「下北半島」の認定は見送られ、その理由として同委員会は「地域の地球科学的遺産の認識や理解が不十分」などとしている。

-引用終わり-

発表前のはしゃぎ振りはちょっと異様でしたが、落選しましたね。このジオパーク認定とは観光による地域活性化が目的なのでしょうか。私は地に足の着いた活動を望みます。つまり、自然に活性化を求めるのなら観光客を呼び込む工夫やアイデアを考えて実践するのが先のように思います。例えば自然の恵みを生かした地熱や風力や小水力や潮力や太陽光などの自然エネを極め、エネルギーパークでも作る方が雇用にも観光にも良いと思いますね。

以前、銀座白バラで女性が「新しく世界遺産になった石見銀山に行ったけど全然面白くない」と話題を投げかけてきました。私はまだ子供だったので「観光客が面白いとか関係ありませんよ。世界的に貴重な物を皆で守っていきましょう、ということですよ」と言ってしまいました。彼女は少しして席を離れてしまいました。

早く中間貯蔵へ、は無理

8/28河北新報WEBが伝えておりました。

-規制委が迅速審査要望　むつ・中間貯蔵施設-

　原子力規制委員会の田中俊一委員長は２７日の規制委定例会合で、むつ市の使用済み核燃料中間貯蔵施設の新規制基準適合性審査について「着実に進めてほしい」と原子力規制庁に要望した。規制委が特定施設の迅速な審査を求めるのは異例。

　同施設の審査で規制庁は１月の申請以来、２７回の事業者ヒアリングを実施した。定例会合で、審査担当者が「指摘や質問への回答が得られていない」と説明したのに対し、田中氏は「それほど安全上の問題が大きい（施設）とは思わない」と指摘した。

　記者会見した田中氏は「原発の貯蔵プールに多くの使用済み燃料を置くことは安全上、望ましくない。福島第１原発事故でも乾式貯蔵容器の燃料は無傷だった」と述べた。むつ市の施設は乾式貯蔵方式を採用している。

　多くの原発で貯蔵プール容量は限界に近く、使用済み燃料の中間貯蔵は原子力政策の課題の一つだが、田中氏は「政策的な意味でなく、安全確保の面で言った。審査を手抜きしろということではない」と強調した。

-引用終わり-

これは安全確保という意味では理解できますが、地元むつ市民としてはちょっと無理でしょう、という感想です。

現在、むつ市中間貯蔵施設への使用済み核は「再処理前提のものに限る」と条件を付けています。つまり、六ヶ所の再処理工場が稼働しないと受け入れることは出来ません。

そこで私は「大間原発を中間貯蔵施設に変更」という提案をしています。仮に改良コストや3～4年の期間が掛かったとしても、その方がお互い丸く収まると思いますね。国民も訴訟の函館市も地元大間も電力事業者も・・・。

下北の地熱に期待

8/27東奥日報WEBで伝えておりました。

-3市がアイスランド地熱視察へ-

　青森、弘前、むつの3市の幹部らが9月28日～10月4日の日程で、地熱発電が盛んなアイスランドを合同で視察する。3市では現在、地熱資源利用に向けた調査が行われている。先進地の取り組みを学び、各市での関連産業育成や雇用創出につなげることを目指す。

-引用終わり-

是非単なる事例視察に止まらず、当市に適用した場合の事を考えて行ってきて頂きたいと思います。出来るなら視察事前計画書など作成してHP公表し、意見募集するなど有益なものにしてほしいものです。

私は以前、むつ市政策提案した「下北再生エネルギー半島化プロジェクト」では「下北地熱半島」として提案の一番目に持ってきました。発電のみならず熱水利用もあります。私は下北の地熱に対し、本当に期待しております。

視察後の報告会は是非一般参加させて頂きたいと希望します。

政府の津波予測

8/26東奥日報WEBで伝えておりました。

-深浦最大17.4m 政府津波推計-

　日本海側の大規模地震に関する政府調査検討会（座長・阿部勝征東京大名誉教授）は26日、北海道から長崎まで16道府県沿岸を襲う恐れのある津波の高さの推計を初めてまとめた。県内の最大津波高は深浦町17.4メートル、中泊町17.3メートルで、北海道せたな町23.4メートルや神恵内村20.3メートルなど道内5町村に次ぐ全国6、7番目の高さとなった。

-引用終わり-

ようやく発表されました。平成25年1月の第一回委員会から一年半掛かっています。でも津波予測はあくまでついでに計算したまでで、目的は予測するための活断層等の設定にあったようです。津波も50mピッチの概略で、この後に各自治体で詳細計算をしてほしい、と言っています。メディアはこれを言わず、津波の大きな値ばかりを報道しています。

それにしても大間原発は1.7mと予測は低くなりました。前回の原発予測は確か3.7mだったと思います。津軽海峡の日本海側の間口が狭いので大間には直接津波は来ないのでしょうか・・・。

それより検討会のレポート資料を見ると「下北は1,000年で1.0m隆起している」というようなことが書かれてあったような。1万年で10m、10万年で・・・。原発活断層の適用は12万年前以降に動いたかどうかですよね・・・。

再生可能エネルギーフォーラム、青森

8/24IWJが伝えておりました。

-【青森】再生可能エネルギーフォーラムinあおもり ～原発に依存しない社会の実現を目指して～（動画）-

　8月23日（土）13時より、青森市が主催して「再生可能エネルギーフォーラムinあおもり ～原発に依存しない社会の実現を目指して～」が青森市にある「アピオあおもり」で開かれた。

　福島県南相馬市長・桜井勝延氏、環境エネルギー政策研究所 (ISEP) の松原弘直氏、青森で再生可能エネルギー普及に取り組む富岡敏夫氏（グリーンシティ理事長）が講演を行い、鹿内博・青森市長を交えてエネルギーの将来像について論じた。この中で鹿内市長は、9月、脱原発に向けた青森市の策定案を示すと言及した。

-引用終わり-

動画を拝見してみて、幾つか気になる点をチェックしました。

・再生エネと地域貢献の「半農半電」が可能となった
・青森の風力は214基で、うち地元が僅か8基。地元が資本参加する事が大事
・産業としてみれば風力144億、ホタテ82億、リンゴ710億、ニンニク120億
・自治体が地域自然エネルギー条例を策定すると良い
・地域資源を活用することに一生懸命になるべき。特に農村部が自立すべき
・人間はトライアル＆エラー。失敗の許されるものが進歩する
・エネルギー自給率は地域の発電で高める。10年経てば当たり前になる
・青森市は再生可能エネルギー戦略を9月に発表予定

そう言えば環境影響評価は

8/23朝日新聞WEBで伝えておりました。

-河川や湖沼、基本的に除染せず　環境省-

　東京電力福島第一原発事故にからみ、環境省は２２日、これまで未定だった河川や湖沼の除染について、基本的に行わないことを決めた。公園になっている河川敷などのみで、必要に応じて対応する。今後、ガイドラインに追加する。

　東京都内で開いた環境回復検討会で説明し、了承された。環境省によると、河川は人の活動が多い河川敷の公園やグラウンドのみ除染し、湖沼やダム、ため池では水が干上がった時のみ除染を検討する。水には放射線を遮る効果があるので、周辺への影響は極めて小さいためと説明した。

　地元には、飲み水に利用しているダムなどの除染を求める声などもあるが、水道設備で放射性物質の影響を取り除くことができるとした。環境省の井上信治副大臣は「実際の生活にどういう影響があるかという住民の心配の観点に立ってまとめた。丁寧に説明をしていきたい」と話した。

-引用終わり-

沖縄基地工事ではジュゴン生息のニュースがありましたが、放射能の生態系への影響の大きさは想像を超えるものがあります。水、空気、土、生物全体にとてつもなく長い期間環境に影響し続けます。

私はある種、原発再稼働は戦争より遥かに大きなリスクを抱え込むものだと思います。

買物難民と国の支援

8/23読売新聞WEBで伝えておりました。

-「買い物難民」に宅配サービス…費用を国が支援-

　政府は、人口減が進む地域の「買い物難民」対策として、高齢者らの自宅に食材や日用品などを届ける新たな宅配サービスを始める。

　廃業したスーパーやガソリンスタンドなどの跡地に商品の集配拠点を設け、運営や配送は非営利組織（ＮＰＯ）や物流業者に委託する。車を運転できない高齢者らが日々の生活に困らないようにする狙いだ。

　政府は来年度から全国５か所程度でモデル事業を始め、運営方法などを検証したうえで、２０１６年度以降、全国各地で行いたい考えだ。

　具体的には、まず消費者がスーパーや集配拠点などに電話やインターネット経由で商品を注文する。物流業者やＮＰＯがスーパーなどから商品を集配拠点にいったん運び、さらに各家庭に届ける方式などを想定している。集配拠点の運営はＮＰＯが行う。それぞれの費用や運営方法は国が支援する。

-引用終わり-

これは国ではなく、民間企業や地方自治体の仕事ですよね。既存の宅配や生協などで良いと思います。

例えば、むつ市のマエダでは「お買い物バス」なるものが経産省の補助事業で無料運行しています。本日マエダ川内店で見た九艘泊便は満員でしたね。力を入れるならこっちの方ですね。高齢者のコミュニティの場も重要でしょう。

因みに「お買い物バス」は曜日で行先が変わっています。
・日曜日：九艘泊便
・月曜日：源藤城便
・火・土曜日：湯野川便
・金曜日：牛滝便
20～30km運転し、何れもマエダ川内店で買物後に折り返します。

私は更に「病院経由」「温泉経由」の工夫ができなかなぁ、と思います。補助事業には馴染まないかも知れませんが・・・。

また、マエダ川内店内に休憩所が欲しいですね。利用者がお弁当やお茶を飲みながら情報交換できる絶好の場所ですね。

「おもてなし」の気持ち

ベトナムの日本食レストラン「Danang sushi bar」のユニホームの写真です。背中に「おもてなし」、左胸に「ダナンスシバー」の文字が入っています。

実は「おもてなし」の文字が良いと主張したのはベトナム嫁です。昨年9月の東京オリンピック開催地決定のシーンが何度もテレビで出てくるので強烈に印象に残っているようです。

困った事に「2020年にベトナムから沢山連れてくるので、武蔵小杉のリッチモンドホテルを今から予約入れてほしい」という嫁の要望をどう処理するか、今ちょっと悩んでいます。

八戸でベトナム人技能実習生

8/23デーリー東北WEBで伝えておりました。

-人手不足でベトナム人技能実習生受け入れ-

　八戸市の田名部組（田名部智之社長）が国の外国人技能実習制度を活用してベトナム人技能実習生７人を受け入れた。仲介する県中小企業経友会事業協同組合によると、青森県南の建設業者で同制度を活用するのは初めて。建設現場では人手不足が深刻となっており、同社は貴重な労働力として期待を寄せる。

-引用終わり-

先日、聞いた話によると、むつ市では大畑の工場にベトナム人ハノイ出身が数人働いているそうです。また、むつ市の福祉介護の会社がベトナムのフエで教育して人材派遣するという新聞の記事も進行中のようです。また、ホーチミン中心に店舗を増やしている日本食レストラン「Tokyo deli」は青森の食品メーカーが関係しているとか。

何となくですが、青森にもベトナムがジワジワ浸透しつつあるように感じています。

下北断層とは？

8/22日経新聞WEBで伝えておりました。

-リサイクル燃料貯蔵、中間貯蔵施設周辺で追加調査-

　リサイクル燃料貯蔵（ＲＦＳ、青森県むつ市）は同県東通村で追加の地質調査を実施する。来年３月の操業を予定する同市内の使用済み核燃料中間貯蔵施設から10キロほど東の地域で、９月上旬から１カ月程度を予定。原子力規制委員会の安全審査で施設周辺の地質構造について、より詳しい説明を求められたため、データを補強する。操業時期は変わらないという。

　対象地域は、航空写真で直線の崖状地形が認められた場所と、南北に走る下北断層の北方の２カ所。ＲＦＳはこれまでの調査で、下北断層は12万～13万年前以降に活動したことはなく、崖状地形の付近に活断層は存在しないと評価している。

-引用終わり-

つまり、規制適合審査（安全審査では無い。規制委員長も何度も言っている）において説明出来なかった、という事ですね。簡単に言うと。仮に12万年前以降に活動していたら基準地震動の見直しが必要となり、建物や施設、設備に補強が必要になり操業時期が遅れる、という事ですね。

しかしながら、下北断層の調査に2か所追加だけで説明に足るだけのデータが果たして得られるのでしょうか、というのが私の感想です。

ただ、この中間貯蔵施設は遅れるだけで済みそうな感じがしていますが、どうでしょう。

訪日ベトナム人、7月も絶好調

8/22ベトジョーが伝えておりました。

-7月の訪日ベトナム人50％増の1.1万人、7月の最高記録更新-

　日本政府観光局(JNTO)がこのほど発表した統計によると、7月の訪日ベトナム人の数は前年同月比+50.4％増の1万1000人で、7月の過去最高を記録した。ベトナムは2012年1月から31か月連続で各月の過去最高を更新している。年初7か月の累計では前年同期比+48.8％増の7万0600人となった。

　7月の訪日外国人数は前年同月比+26.6％増の126万9700人で、これまで7月として過去最高だった2013年(100万3000人)を26万6700人上回り、2014年4月に過去最高を記録した123万1500人をも上回って単月の過去最高記録も更新した。また、2014年3月から5か月連続で100万人を超え、年初7か月の累計では前年同期比+26.4％増の753万0100人を記録した。

　7月からの日系航空会社の新規路線就航(ハノイ～羽田便、ダナン～成田便)に伴う座席供給量の増加や旅行博(VITM)でのプロモーションが功を奏し、大幅な伸びに繋がった。

-引用終わり-

ベトナム嫁も本日ダナンへ向かいました。昨日は青森駅前のホテルに泊まり、帆立小屋で3分500円のホタテ釣りを楽しみました。嫁は6枚釣りました。3枚を刺身、3枚を貝焼きで食べました。

アスパムとダイソーでお土産を追加したので23kg制限に3.2kgオーバーで約8千円空港カウンターに支払いました。いつも思うのですが32kgまで8千円一律は納得いきませんね。

受付が終わったら国土交通省の方がアンケートだと言って質問してきました。数人も居ましたからシラミツブシに聞くつもりですね。行先、期間など航空会社に問い合わせすれば分かる内容でしたが大韓空港には聞けないのでしょうね。それと最後の質問の「年収はどの範囲ですか？」にはノーコメントでお願いしました。

大雨の利用法

8/22東奥日報WEBで伝えておりました。

-［速報］川内ダムが洪水警戒体制 -

　県は22日午前、川内ダム（むつ市）で洪水警戒体制に入ったと発表した。

-引用終わり-

各地で災害が発生しているのに少々不謹慎ですが、大雨の利用法を考えてみました。

これは以前むつ市政策提案した「下北再生エネルギー半島化プロジェクト」の中の「かわうち湖の海水揚水発電」のことです。イメージは沖縄の「やんばる海水揚水発電」です。

かわうち湖海水揚水発電の構想とは揚水発電の下ダムの水を津軽海峡に求めたものです。上ダムはそのままかわうち湖を使います。つまり新たなダムを造らないというメリットがあります。デメリットは大きなコストです。発電所が地下式になります。

大雨になると海水を汲み上げることなく満水になりますので、大雨の水を海へ放流しつつ発電できる、というものです。そんなウマい話はあるか、と思いますが、あるのです。ちょっと工夫すれば・・・。

ま、問題はコストに尽きますが、お金を掛けてもエネルギーの地産地消に拘る時代がやってくれば多分前向きに考えることでしょう。