中美卒業生に限らず、昔から就職相談を受けることが多いのですが、学校教職員志望の方も多いですね。
ただ、学校教育界も構造不況業種になりつつあり、中学校教育でよく言われるブラックになりつつある現場も一部ではあります。
コロナ禍の現状で、特に留学生の比率が高い学校ほど危機的状況です。
私自身も 日本語教員資格ま所有していますが、日本に来たくても入国できず、知り合いの日本語学校も軒並み学生数が激減して休校や閉校してしまったところもあります。
1.地方の学校法人は学生募集でより厳しい。
2.留学生比率の高い学校は財務体質の悪化が防げない。
3.好調な学校法人もあり、共通点は明確で揺るぎないビジョンがあること、日本人比率の高さ、他にはない学科カリキュラム編成にあります。
専門学校は特に淘汰が進み、職業実践専門課程認定校と学費無償化認定校でないと生き残りは難しいですね。この二つの認定校ならば文科省などから助成金も申請できるので非常に有利です。
これから学校教職員を目指す方は、自分自身の商品力を高めると同時に、目指す学校法人があれば、ホームページで公開されている認定の確認や財務諸表特に決算書で財務内容を確認すべきです。これらを確認できない学校法人は90%以上の確率で3年以内に経営破綻すると言われています。
画像の日本私立学校振興共済事業団、いわゆる私学共済は、日本の私立大学や高校中学などほとんどの私学が加盟していて、私の理事長時代にはもちろん私学共済に加盟していましたが、旧中美経営陣はこの私学共済からもはずれてしまったようです・・
さて、これから注目される教育分野は、リカレントですね。
興味ある方はお問い合わせください。
