予兆は当たらないよ。富士山周辺震源地

2014年4月15日20時43分
山梨県東部富士五湖震源までの深さ20㎞、M3.6　震度2
の地震がありました。

予てから白山→乗鞍→富士火山帯への連鎖的な発生を見せる
地震の発生傾向、10日の長野県松本市での地震で確実に富士山
周辺まで迫る震源地が遂には120㎞まで迫ったのも束の間のこと
月の満ち欠けで大潮を迎えている頃に富士五湖まで震源地が来ました。
詳しい震源地を調べた所山梨県の道志渓谷が震源地らしく、
富士山まで約30㎞の位置です。

この地震による高い震度を観測した地域は震源から東側に流れるように
東京や神奈川まで及んでいますが、震源地から西側に位置する富士山周辺は
それほど高い震度を観測しておりません。
震源地は山梨ですが、揺れは東京、神奈川地域に広がっています。

この地震による揺れを観測した地域は千葉県北西部を震源地とした地震と
類似するところが多いです。首都圏を中心として見た場合東側では海溝型地震が
発生し、西側では直下型の内陸部で起きる地震が多発する傾向が強い。

そしてちょっぴり気になるのがコウベモグラとアズマモグラのお話、
その昔日本にはアズマモグラしか生息していなかったが、後から西日本を中心に
神戸モグラが入ってきて、生息域をアズマモグラから奪ってきた、このまま
日本全土に神戸モグラが生息域を広げるような勢いを止めたのが、日本の南アルプスの
高地と固い地盤だったそうです。

結果的に日本の南アルプス周辺を境に東がアズマモグラ、西に神戸モグラと
その生息地を分けていた。今回の道志渓谷は日本を二分するモグラ生息地の境界線域に
存在する。そしてそこが震源地とする地震が発生した。コレ、モグラなら何か知っているのでは
ないだろうか？もしくは何か自然界に異変が起きているのではないか？

古くからの言い伝えでは地震が来る前にはナマズが暴れ出すというようにモグラは何か知っているの
かもしれません。

2014年4月15日が満月で1カ月後の5月15日が次なる満月を迎える時だ。大潮だ。
勿論、月の満ち欠けによる地震の予兆は科学的な根拠はありません。

本日埼玉県の熊谷市では湿度8％を記録し、とても乾燥していたのですが、昨日の富士山周辺も
午前中大変湿度が低く、午前6時には気温－9.6℃の湿度3％を記録している。

とまぁー取り留めも無く適当に地震の予兆らきしものを幾つか並べてみたのだが、
如何でしょうなぁー何時噴火してもおかしくないという富士山の状況ですので
一応の見解として次の大潮で満月の5月15日まで富士山周辺で起こる地震を中心に
扱っていきたいと思います。勿論、科学的な根拠は無しです。ハハハハハッ！
モォ―全国的に地震の予兆を見ていると数が多すぎて何がなにやら解らなくなって来るよ。

予兆として
〇モグラが何か？
〇震源地が富士山に近づいてなくねぇー
〇スゲェ――喉渇く湿度が低くねぇー
〇海水面温度が低いとか下がってるとかなどなど
〇本当に噴火が来たら馬鹿くねぇー？

富士山は噴火して欲しくないので態とバカっぽく書いてみた。

窮鳥懐に入れば猟師も殺さず

ヒャハァーー！日経平均株価が大幅に高値を記録しました。
4月16日の終値は14427で前日比＋420でした。消費税増税後も
水曜日の日銀会合のあるこの日だけはほぼ高い確率で株高の要因になって
くれるのだから量的緩和政策さまさまです。

消費税増税の影響が最も大きく出ると見られる5月6月を前に早くも日銀総裁の
黒田さんは金融政策に打って出た模様です。やはりオバマ大統領の訪日を前に
すこしでも印象を良くしておく必要が出てきたのでしょうね。
しかし今回の黒田総裁の采配も実は裏目に出たのものです。14000代からの回復を
した日本株価は実質的に自由主義経済金融市場に完全に飲み込まれたと感じました。

今回の金融政策は5月まで取って置きたい政策を前倒し的に実施せざる負えない
切実な経済状況であったと判断するしかない。諸手を挙げて喜べるものでは無いぞ、と
少し念を押しておかなくては・・・・

予てから黒田総裁は消費税増税前に金融政策を見直す必要は無いとの見解を発表したあと、
雪崩のように値を下げる日本株式に歯止めをかけるべく僅か4日後に調整する見込は有ると改めて
発表するなど、直前的に右往左往する事がしばしばある。きっと3月の黒田発言は今日の金融政策
の事であったのだろう。結果的に金融政策を調整する必要が出てきてしまったという事だ。

しかも黒田総裁が金融政策を実施する判断材料にしたと思われる日経株価は14000代ギリギリの線だ、
これは昨年11月8日の株価と同じくする。この時は麻生財務大臣による復興財源特別法人税を
前倒し的に終了させて株高に繋げた。財政を切り売りしてまで14000割れを防いだのだ。
『溺れる者は藁をも掴む』
もはや100兆円規模のアベノミクスによる政策ではない、紛れもなく売国政策です。
その甲斐あってそこから年末年始までは株高が続いたのですが、次の山である増税の前後に差し掛かり、
再び日本株価は14000代ギリギリまで落ち込んだ。

常々、日銀としては出資を繰り返し、金融市場にインフラを起こさせているのだが、それでも14000代で
推移する株式動向にヤキモキさせられ、遂には金融政策の調整という事態にまで及んだ。これは
海外ヘッジファンドの取引状況に日本市場が牛耳られている事を意味する。今の日本株は海外投資家が
どのように日本株を取り扱ってくれるかが大きな問題であって、企業の信用構造の現れでは無い、更には
為替の問題で１ドルが101円前後の相場まで作り出し、日本株を買いたければ、円安にしてしまえと、
多角的なアプローチまでしてくる。外堀は固められた。

今の日本株のセオリーは為替は101円台が平均水準で、株式は14000代で様子を見るという形が出来上がった。
日本経済の事を思えば、せめて為替は107円台で、株式は15500代で推移して欲しいのだろうが、なかなか
うまくは行かないものです。

安倍政権の目標である2014年１月までに日本株式17400代への回復が16300代にしか届かず、十分な経済効果を
産まなかったアベノミクス、前倒し特別法人税を終了させてもこの程度なのだから、今回の黒田総裁の判断は
金融市場にとっては嬉しいのですが、日本経済にとっては決して有り難くはないものだ。
約２年で物価上昇指数を2％上げる事を目標にしている黒田総裁ですが、既にこの金融政策は２年も続けるだけの
体力を持ち得ていない。2013年の11月８日と2014年の４月１６日で大きく体力を消耗する結果になった。

この２つの大きな敗北は後々、日本経済に重く圧し掛かると思うのだが、次の問題はオバマ米国大統領の訪日
『窮鳥懐に入れば猟師も殺さず』との諺もあるのだが、溺れない様に日本は米国の懐に入るしかないのだろう。
そしてこれが昨年10月の安部総理の米国へ渡米してまでアベノミクスを売り込みに行った結果なのだから、
やはり消費税の増税の確認の為の訪米であったのでしょうな。

アベノミクスの多くの部分が集約されているオバマ大統領の訪日です。注目度が高いんだな！