日本の総人口１億2711万人－0.7％

やっぱり今日はコレかな。

3.11震災前の2010年国勢調査から５年ぶりに実施された調査の結果が発表された。
日本の総人口は５年前の１億2805万7352人よりも94万7305人約0.7％減少して
１億2711万47人となりました。


≪各年度の人口減少数≫　wikiより

・2010年　 -125,708

・2011年　 -202,260

・2012年　 -219,153

・2013年　 -238,620

・2014年　 -269,488


2050年には人口が１億人割れをするとの見方が有力だ。あと３４年後

私はこの目測よりも早く人口減少が進行すると見ている。ネガティブな話題な
だけに腫れ物に触るかのような扱いにもなりやすいですが、3.11震災後の人口
減少に歯止めがかからない状況はやはり危惧しなくてはいけないものだ。

日本はここから高齢化も進むので包括的な展望が見えにくいかもしれない。
特に人口減少による過疎化が激しい地域は高齢化による街の社会性の喪失が
若者離れを助長し悪循環を作り出している。

最も人口減少が進んだのが東北の秋田県の－5.8％は脅威だとも思える。あの
震災による人口減少を受けた福島県の5.7％の人口減よりも悪い環境だ。

あまり社会では直結した見方をされないが、人口減少の最もな理由に若者の離職と
低収入と結婚離れ、そしてなによりも健康が大切だと思う。

大動脈解離症を起こした政治家

2015年の年末にプライベートで千葉県のゴルフ場にて同じ芸人仲間の
神無月とプレイ中突如として胸と腰に激痛を感じてドクターヘリで病院に搬送
された笑福亭笑瓶師匠は素早い対応もあり幸いにも一命を取り留めた。

今ではすっかり復帰してテレビ番組にも出演している笑福亭笑瓶さんですが
このゴルフ中に倒れた事件の原因は急性大動脈解離症だと説明していた。

この病気、実は猛毒青酸カリを服用すると発症する病気でもある。

また大阪梅田駅前交差点で暴走行為となってしまった事故も運転手が運転中に
大動脈解離を起した為に自動車が凶器と化した。

笑福亭笑瓶さんが誰かに暗殺されかけたかは別としてこの病名を訊いて非常に
タイムリーな話題を思い出した。


2016年米国次期大統領選の有力候補者であるヒラリー・クリントン氏はベンガジの
大使館襲撃事件よりも前に大きな疑惑を抱えていた。それは2002年にノーベル平和賞に
輝いたカーター元米国大統領の右腕としてイスラム諸国との和平に手腕を発揮した
米国民主党議員のリチャード・ホルブルック氏の死に関するモノである。

かれは外交官時代にはカーター政権を支えてオバマ政権においては民主党議員となり前職の
キャリアを活かしてアフガニスタン・パキスタンを担当していた。その在職中に国務省で
当時の国務長官のヒラリーと面会後に体調不良を訴えて病院に搬送されその後息を引き取った。

死因は笑福亭笑瓶が病院に運ばれた理由と同じ大動脈解離症だった。

彼の死によってその直前まで彼と面会をしていたヒラリーに疑惑の目が向けられた。
そしてなぜかその疑惑はいつの間にか葬り去れ、今に至っている。

2010年のホルブルックの不可解な突然死に加え2012年のベンガジ大使館襲撃事件など
現在イスラム諸国で猛威を振るうISをセーブするべき政府の働きかけを取り仕切る人物が
相次いで死亡している事にヒラリーとの関係性を指摘する人も少なくは無い。

ヒラリーは選挙公約として日中は為替操作により米国の製造業を圧迫しており、この問題を
打開する用意があると発言している。

以前のヒラリーの考えでは国内製造業を守る為に原油安を起させてコストの面で有利になる
ように働きかける政策を持っていた。しかし今の原油安により米国の製造業が利点を生かせる
どころか、米国の原油関連事業が倒産してしまうという危機に陥っている。しかもこの原油安に
ロックフェラー財団も痺れを切らして化石燃料部門からの撤退をしてリチャード・ロックフェラーの
飛行機事故まで起こっている。

これはどのように判断すべきなのか非常に難しいところでもあるが、ヒラリーが大統領選挙に
挑む前に十分な検討をする必要がある。状況証拠としてはこのようになっている。

・2010年リチャード・ホルブルックが国務省内で突然死
・2012年ジョン・クリストファー・スティーブンス　ベンガジ大使館で死去
・2014年リチャード・ロックフェラー氏が飛行機事故で死去

ジャパンディスカウント佳境に迫る。

日銀黒田総裁の打ち出したマイナス金利により一般の金融機関もそれに伴い
預金金利を下げる方向が市場では強まっている。

このマイナス金利の影響を日銀黒田総裁は
「国民生活にマイナス影響を与える事は無い」と説明し消費者を安心させた。


失言のオンパレードの麻生太郎財務大臣は当初
「消費や投資に プラスに働き、経済の拡大が期待される」と好感を持っていた。

しかし徐々にその姿勢が崩れて一般金融機関の利息が下がる事に関して
「今後あり得ないと申し上げるだけの判断はない。」と僅か数日で見方を修正して

終いには
「時間を持って見守る必要がある。」と明言を避けるようになった。

期待される→判断は無い。→見守る必要がある。

見事な三段オチでほゞ前言撤回を成し遂げた。

これ位の事しか出来ないのが今の財務大臣だ。悪質さを通り越して無視されるべき存在
として認識されるのが普通だろうと思う。それに対応出来ない安倍総理もなんだか
不甲斐無い印象を持たれるのは仕方のない事だ。


2016年の年明けからの株価の暴落が始まって約７週間にも及びほとんど財務大臣らしい
仕事をしていないのはここに示しておくべき。


さてそれにしても経済音痴って言葉がこれほど溢れかえる世の中で
今や日本が経済大国であるのか過去にそうであったのか？さえも解らなくなる。

円安株高よりもジャパンディスカウントの方が経済のニュースの大半を占める中で
アベノミクスが成功か失敗かの是非よりも麻生太郎が居る限りにおいて日本経済の
復権は難しい事を肝に銘じる必要がある。

女性の給与が上昇し出生率も上昇するアベノミクス

2012年に隆盛を極めたネトウヨや安倍政権などの自称保守もしくはネトウヨ対象の
自民党界隈の政治家は尽く辛酸を舐めるばかりでなく、内容も著しく低俗なゴシップ
絡みのスキャンダルで姿を消していくことが多くなった。

アベノミクスに代表される経済政策においても以ての外でデフレ経済からの脱却どころか
増々悪くなる一方で経済的なスケールをシフトダウンしてでも好材料を作り出そうと
するクラス落ちの話題ばかりが目立ってきている。

アルバイトの給与が上がった。女性の給与が上がった。どれをとっても日本全体の経済
状況を示すものではなく、どちらかといえば、一部の範囲に止まるものばかりだ。
こうしたアルバイトや女性が活躍する職場は主にきめ細やかな配慮が必要とされる小売店が
多く安倍政権の取り柄として円安効果として良い風が吹くのではと期待されていた重工業
などはイマイチな業績に止まっている。

そんなことを言っても年明けからの株価の暴落でアベノミクスは既に語るに及ばない経済
政策となっており、右も左もどこを見ても安倍政権を非難するモノばかりとなってしまった。
具体的な経済状況に影響を及ぼすようになるには多少のタイムラグがあるのでＴＰＰ参加に
ついても今後はこれまで以上の警戒が叫ばれるのはこれからだろう。



さてさて日本全国的に揃ってアベノミクス叩きをしても面白く無いので、ココは敢えて
安倍政権の良かったところを挙げてみようと思う。

2015年の出生率が5年ぶりに回復し100万8千人となり4千人の増加となりました。めでたい。
因みに2014年は前年2013年より3万人以上新生児が減少したが去年は回復した模様。

・10年前の2005年　　特殊合計出生率1.26　　　　　　　出生数106万2530人
・2015年　　　　　　特殊合計出生率1.42以上と予測　　出生数100万8000人

10年前の2005年は出生率が過去最低の1.26なのだがそれでも出生数が今よりも
5万人以上多かった。2015年は出生率も出生数も増加と見られているが、過去最低の
出生率を出した2005年よりも出生数自体は少ない。

特殊合計出生率は一人の女性が一生に産む子供の数である。
少し難しい計算でもあるが、そう考えても支障は無いしかし何とも皮肉なことに
計算式の分母(子供を産める女性の数)が減った為に出生率の上昇に繋がったので
新生児の総数は減るという現象になっている。

単純な計算では2005年の分母(子供を産める女性の数)は

今問題になるのは特殊合計出生率ではない、分母である子供を産む女性の数なんだ。
１５歳～４９歳までの女性の数とその健康が危ない！！！！

アベノミクスで女性の給与が上がったとされるが果たしてこれが出生率にどのように
影響を及ぼすのかも研究しても良いのではなかろうか。

新燃岳の噴火警戒レベルを引き上げ。

今日は2016年の2月23日で大潮の満月なんだけども、思い出したように
地震の予兆は当たらないシリーズの単発の記事です。

去年の6月に神奈川県西部で群発地震が起こりましてそこから箱根山の噴火警戒
レベルが引き上げられたのは記憶に新しい所だが、今年に入ってもその傾向は変わらず
神奈川西部での地震が目立ってきている。

どうしても距離的に富士山との兼ね合いが気になる神奈川県箱根付近での地殻活動だ。
富士火山帯の活動として一つの目安になることは間違いだろう。

日本全国的にどこでも地震の不安がある。九州では桜島や阿蘇山などの火山の噴火が
警戒されており、西日本では南海トラフの影響で四国や関西などは地震の警戒が必要だ。
関東では勿論富士山を中心とした富士火山帯が主な注目所だ。
東北地方ではやはり3.11同様の日本海溝に沿った地域の地震に北海道では太平洋側に
面した南北海道からアリューシャン半島へ繋がる地域の辺りが危険視されている。


後2週間と少しで3.11から丸5年を迎える。改めて3.11前はどのようで有ったかを
確認してみると二つの気になる前兆らしき地震を発見した。

数日前の三陸沖での地震はさて置きこの２つです。

2011年2月27日　05：38　岐阜県飛騨地方　震度４　M5.5　深さ４㎞
2011年2月27日 02：18 岐阜県飛騨地方 震度４　M5.0　深さ４㎞　

どちらも深さが浅い。3.11の地震と同じく深さが浅い。震災の約２週間程前の事だ。
５年後の今、震源が浅い地震は富士火山帯に属する小笠原諸島付近と九州南部の
トカラ列島の地震が比較的震源までの深さが浅い傾向がある。

岐阜県の震源の浅い地震が三陸沖の日本海溝に繋がるのならば、
トカラ列島や小笠原諸島の地震はどこにつながるのか？そこに疑問が集まる。

さてどこだろう？暫定的にコレを地震の予兆と見定めた場合、九州地方の火山の噴火は
トカラ列島絡みで少し危ないかもしれない。もしくはやはり箱根や富士山などの
富士火山帯にある山は小笠原諸島の震源の浅い地震と絡んで危ないかもしれない。

具体的な例として鹿児島と宮崎県に跨る新燃岳が火山性微動が増加し噴火の恐れが
あるとされている。本日２月２３日に噴火警戒レベルが引き上げられた。

USJ沖縄進出を取り辞める方針に変更。

宜野湾市普天間の米軍基地移設に伴い基地跡地利用における経済活性化案のひとつに
持ち出されたテーマパーク施設の建設案を当初は無計画な「お花畑」と揶揄された
少し懐かしい沖縄県の辺野古基地移設問題だ。

噂のレベルをなかなか越えなかった五里霧中なテーマパークの建設案も大手のUSJが
沖縄での査察に名乗りを上げて一気に現実味のある話になったのだが、実際にUSJが建設
場所に選んだのは普天間跡地では無く米軍基地が移設される辺野古近くの本部町でのテーマ
パーク建設案であった。

多くの普天間から辺野古への基地移設推進派にとっては期待を覆される内容だった。

本来ならば基地跡地利用に向けた建設誘致として話が出たのだが、実際には基地が移設される
辺野古への経済振興策にいつの間にか代わっていた。普天間に建設するか辺野古周辺にするか
どちらにせよこれは基地移設に伴う大きなメリットとなっていた。

しかし更にこうした基地移設賛成派には寝耳に水の様に突如としてUSJの買収問題から採算が
取れる見込みがないと建設を見合わせる方針に変わった。

辺野古への基地移設の話をスムーズに進める為に餌として用意したUSJ建設は頓挫しこの問題を
担当していた菅官房長官は何時ものように知らぬ振りを決め込んでいる。

奇しくも基地移設反対派の音頭を取る沖縄県知事の翁長が代執行訴訟の和解案に興味を持ち始め
国側の辺野古移設案にに傾いてきた矢先の出来事であった。



問題の考え方として基地移設を進めたい国側の菅官房長官が実現不可能なUSJ建設の夢物語を基地
移設反対派に見せて軟化させるための手段として使ったのだろう。辺野古の人にとっては騙された
気持ちで一杯だろう。　いつの間にか普天間の基地跡地から辺野古へ変わったUSJ建設案も消えた。

さて問題はここからだ。移設推進派の国側と反対派の沖縄県側との関係がギクシャクすることは
間違いないのだが、国側は大きく信用を失った。それは沖縄県の住民からばかりでなく、国全体の
国民そして米国政府からも同じことが言える。

もしもここから先に辺野古移設代執行訴訟を巡り再び二転三転するようなことになれば、流石の
親米派安倍政権であっても米国側が業を煮やすだろう。更には菅官房長官の出身地である秋田県が
基地移設に関して話を聞く姿勢を持っているので、辺野古移設が難航を極めたあかつきには菅の
出身地の秋田に白羽の矢が立つことも可能となりつつある。

少なくとも米国の新基地に関しては日本側が移設場所を提示してそれを米国が納得すればよい訳で
必ずしも辺野古に拘る必要もなくなればそれも有りだ。

当初の辺野古周辺の住民の声として取り上げられた幸福の科学絡みの我那覇真子が不甲斐無い
主張しかできずにUSJまで出さなくてはいけない状態になったのがそもそもの失敗の原因だろう。

こうした一時期隆盛を極めた工作員の活動も今では下火になるどころか情報の垂れ流し方に
無理が出てきて痛々しくも思える。そうして処は移設反対派の翁長知事にも同様の事が言える。
非常につまらないダラダラとしたプロレスをしているようだ。


安保法制の時にもこうした沖縄県の米軍基地の問題にしても賛成派は『抑止力』という言葉を
本当に使わなくなったな。

甘利明TPP担当大臣の辞任に思う。

甘利TPP経済再生担当大臣の辞任の原因となった千葉県の建設会社のUR(都市再生機構)

「政治家としての矜持に鑑みて」と言葉を残して内閣を去った甘利明経済財政担当大臣
彼は2012年の年末からの安倍内閣組閣から3年間一貫して経済再生の道とTPP参加交渉を
任された政治家であった。

そんな彼が内閣の役職を辞任させられるに至った原因は千葉県の建設会社からUR(都市再生
機構)に口利きをするという見返りに多額の現金や接待を受けていたとされる汚職による
ものだった。甘利氏は2013年6月から2016年1月の間に現金の受け渡しが有ったと認めた。

自民党内からは「ヤクザに嵌められた。」「やり方が汚い。」など相手側の建設会社を
批難する声が多く訊かれどこか力づくでやり込めようとしているようだった。



日本がTPP参加交渉に初めて臨んだのは2013年の7月からだ。
甘利氏の千葉県の建設会社との関わりは2013年6月からとなている。ギリギリTPP交渉の前である。

自民党側から見れば、TPP参加交渉開始から参加決定されるまでの2年半は猶予として
有ったのだろう。

それと同じくして既に安倍内閣の農水大臣を辞任した西川公也も補助金を受けている精糖工業
会館から政治献金を受け取った期日が2013年7月だった。こちらは既に2015年2月に大臣職を
辞任している。

農産品聖域5品目が無いからと民主党のＴＰＰ参加に反対をし政権を奪回した自民党の農水省と
TPP担当の大臣が相次いでその役を熟すことが出来ない訳は想像に容易いのだが、問題は
そこよりも更に深い。


思い返せば甘利大臣が千葉県の建設会社と関係が報道される前、少なくとも建設会社との
関わり合いを認めた2013年の6月からそれ程遠くないその年の7月に小雨が降りしきる中、
千葉県の建設会社に報道陣が詰めかけて騒ぎになったのだが、具体的な取材内容が無いとの
理由で強引に報道陣が追い返される事件があった。

今に思えばこの千葉県の建設会社に取材陣が押し掛けたのは甘利氏との関係が水面下で明らかに
なった為だろう、それは結果から見ると理解できるが、ならば何故甘利では無く農水大臣の西川が
大臣職を辞任しなくてはいけなかったのだろうか？　しかも同じ頃に金銭の受け取りをした事に
なっている。

私は2015年2月の記事に私は西川公也の処分が厳し過ぎると指摘したのだが、どうやら西川公也は
ＴＰＰ参加交渉を見据えて甘利大臣を救済すべく身代わりに犠牲になったと考えられる。
更には20年以上前の政治資金不正の問題まで引きずり出してきて何が何でも西川をクビにするような
圧力のようにも見えた。そもそも政治献金の不正受けとりに関してもグレーゾーンの行為だった。

そしてもう一つ、西川公也は日本会議に所属していない議員でもある。小渕優子もしかり。
つまりはそういうこと、日本会議が支配している内閣とはそういうものだ。

株価一日で1000超えの上昇

1月下旬から2月の上旬にかけて大きな転機を迎えたアベノミクス、年明けからの
株価の低迷に加え日銀によるマイナス金利導入をきっかけに値を戻し始めていた
日本株が更に下降し遂には15000代を割り込んだ。

2月に入っての日本市場は散々たるものであった。しかし3週目の本日2月15日は
円安の谷間を越したと感じたのか、これまでの鬱憤を晴らすかのような買い注文で
今年最大の伸びを見せてあれよあれよと1000以上の値上がりを記録した。

今日の株高はユーロ圏の経済が安定化をみせている事による世界的な株価の回復と
評価されている。日本経済自体に株高要因がある訳では無いようです。

さて問題はこれで取りあえず2016年の株価の暴落は一過したかどうかだ。個人的には
まだまだ油断は禁物だと思う。この株高が海外市場の追い風である事と、この株高に
よって金価格が下落したことにある。

毎度のセオリーとして過去の世界恐慌と同じように金を売却して市場に投資する
形に仕上がっただけで、今後も米国の金利引き上げが行われた場合には世界的な株価の
下落から資本調達の為に金が売られるサイクルは繰り返し続くと見られている。

ある意味大手の投資家が日本国債に身を置いている間は世界的な株式市場の厚みは薄れて
安定化が難しく世界中で株価が荒れて金価格も下落した場合どこに利益がゆくかを
予想できれば自ずと答えは見えてくる。株価と金価格が下がるのをしり目に安定的な
日本国債の立場から眺めているのが最も吉と出るだろう。

明日はどうなるかさえも解らないのだが週明けの本日は1000の上昇でした。火曜日には
海外ヘッジファンドも本格的に取引をするのでそこまでは見極める必要が大だ。

清原和博とスリップノットのポール・グレイ

薬物使用疑惑により逮捕された元プロ野球選手の清原和博氏がこれまでに
薬物過剰摂取による急性中毒によって2回も死にかけていたとされている。
普通ならば死んでも不思議では無い状況を2度も経験しながら生き延びている流石の清原。
しかしその類稀な体のポテンシャルと人間性を薬物でボロボロにしてしまうのは
非常に勿体ない話になってしまった。

過去には2010年の米国の人気バンドSlipknot(スリップノット)のベース担当の
ポール・グレイが過剰摂取により死亡している。一説には彼は娘が生まれる事で
薬物依存症から抜け出すための努力をしていたなどの噂も聞かれるが、本人が薬物からの
更生を望んでいた最中の死亡となると無理な我慢が祟って、その反動で大量摂取に走らせ
てしまったのなら尚更に残念だ。

清原も急性中毒で病院に緊急搬送され母親に叱られ辞める決心をした後に我慢が続かず
過剰摂取に陥った。どうやら薬物使用は辞める時が一番危ないのかもしれない。

ポール・グレイの例と清原和博容疑者の状況を比べると症状に類似している点が多いので
おそらく清原も使用していた薬物は同じアンフェタ系の覚せい剤だと解る。
ポールはモルヒネとアンフェタを同時に過剰服用して死に至った。

それどころか薬物に関しては常用している人以外にもその周りの家族が問題の核心に
置かれ、家庭崩壊や仕事上のトラブルなど様々なケースで薬害が蔓延して逮捕される頃には
社会性についてどうしようもない状況に陥っているそんなところまで清原とポールが
類似する必要は無いのだが、約束されているかのように辿る同じ道。


Slipknot - 『 Psychosocial 』

今年2016年の建国記念日

いやいやどうなるモノかと静観をきめていましたが、どうにもこうにも印象にも
残らなくなった『建国記念の日』です。2016年2月11日の事ですな。

去年2015年の9月に20日日曜日、21日敬老の日、22日国民の休日、23日秋分の日
という4連休がありシルバーウィークとしてもてはやされた。

これを期に改めて『国民の祝日』に関しての話題が起こるかと思えば、皆無関心で
話題にも上らない、ネットで調べても2016年2月11日の建国記念の日に関しては
ヒットするサイトも少なく、全く盛り上がらなかった。態々取り扱う所も少ない。

まずこの『建国記念の日』を定めるのは国民の祝日に関する法によって政令で定める
となっているので他の祝日とは少し異なる。そればかりか『国民の祝日』として
もはや神道の色合いの強い『祝祭日』という表現は使われなくなりましたな。

1948年以前からある祝日には祝祭日と使われても良いのだが区別されることなくすべて
祝日扱いとなっても一般生活の中では違和感はありませんね。

これらの国民の祝日を取り扱う機関が内閣府となるわけですが『建国記念の日』だけでなく
その年によって日がズレる秋分の日や春分の日の制定も内閣府のお仕事で内閣が関与するらしい。

そして今年2016年からは8月11日は『山の日』と制定され施行されるようです。
wikiによればなんとこの日は1985年の日本航空123便が群馬の御巣鷹山に
墜落した8月12日の一日前になるそうです。　なんか恐ろしい闇を感じてしまう。

神道色の薄れた2月11日建国記念の日なのですが、TVでの話題は宮城県の実家が神社で現在
宮司として活躍するお笑い芸人の狩野英孝の元カノの川本真琴と今カノの加藤紗里との二股
疑惑でゴシップに飛んだ大盛り上がりだった。日本の芸能界は不倫も文化だから仕方ないか。

因みにこの頃を中国では旧暦に因んで旧正月で春節でもある。