日航機１２３便墜落事故 1985年
日本の航空史上最も大きな事故だと思われる,520人の死亡者を出し、生存者は４名だった。
この事故から早３０年が過ぎようとしている。 この事故が今になって再注目を浴びている訳は
安倍総理の奥さんである昭恵夫人からテレビ朝日の報道ステーションに事後原因の真相究明を
願うコメントが有った為だ。
個人的に幾つかのサイトやwikiも調べてみたがどうも色々な憶測が渦巻いて真実に辿りつくには
幾つもの消去法が必要となりそうな内容が多かった。五里霧中ってところだな。
しかし陰謀説を唱える前に首都圏や都市部付近でこのような飛行機の墜落事故が予測される事態に
なれば、基本的には被害を抑える為に空軍などの働きかけで不慮の状態になった飛行機は安全な区域で
追撃され、都市部への墜落の被害を未然に防ぐのがセオリーとなっている。
もしもこの日航機123便も操縦が不能となり、都市部への墜落が止む負えない状態だと判断された場合
空軍の働きかけで追撃されるというシナリオも想定されていたのだろう。
9,11同時多発テロの時も米国財務省に向かっていたハイジャック犯の乗っていただろう旅客機は
米国空軍によって追撃されたことは有名である。
旅客機の購入に関してはかつては田中角栄が絡んだロッキード事件がある。日本政府はロッキード社から
トライスター飛行機を買う約束の代わりに多額の見返りを政治家が受け取っていた贈収賄事件だ。
この事故で墜落した日航機１２３便はボーイング社の７４７型機だ。このロッキード事件による汚職が
事故のいや事件のＢＧＭとして流れていることは否定できない側面もある。
①まず政治家が贈収賄によって旅客機を必要以上に購入する。
②その旅客機を航空会社に所有させ旅客機の供給過剰が起こる。
③航空会社は仕方なく手持無沙汰にならないよう航空路線の拡大を図る。
④路線の拡大を成立させるために不必要な空港を公共事業で作る。
⑤公共事業でセメント会社大儲け。航空会社は無理な航路拡大が祟り赤字になる。
⑥このような旅客機の過剰保有は国内産業へ悪の流れとなり日本経済に顕著な形で影響し
日本航空の破綻への道筋を作ってしまった。
正直な話、航空機の押し売りは日本にとって嬉しくない。出来る事なら購入する機体数を抑え
国内産業や航空会社の健全性を保ちたい。喜ぶのは空港建設と国内販売を手掛ける外資系の企業だけだ。
それならば飛行機に欠陥が見つかり販売を不可能にしてしまえばよいと内々で悪意が芽生えた場合、
日航機事故の陰謀説は可能性を高くする。
因みに事故機はボーイング社の747型機、贈収賄事件のトライスター機はロックフェラー系のロッキード社である。
こうした問題は３０年前と変わらず今も存在している。その代表的なものがオスプレイであると
考えてよい。今でも日本の行政機関は飛行機の大量購入を目論んだ国家事業による空港建設を後押しする
傾向があり、多くの政治問題が生じている。
オスプレイの場合は最近横田基地にＣＶー22が１７機配備されることになったが、これは元々２６機を
購入する見込みで話が進んでいた。しかし１７機に減った理由はオスプレイ本体以外に代替部品などを
組み合わせての３６００億円で米国政府から購入する事になった為に、オスプレイの機体数は抑制された。
普通に考えて１７機のオスプレイに４０機のエンジンをオプションで付けるには不自然である。
実際は元々の２６機を３６００億円相当で購入する契約を金額は変えずに中身を１７機とオプションに
変更したと推測される。
オスプレイを販売するボーイング社にとってはオスプレイ台数は減っても利益は減らさない為のものである。
こういう利益総額を変えずに国内産業に対する打撃を軽減化するのはアリって言えば有だな。
でもこうした空港建設反対の声に反応してボーイング社はオスプレイの台数を減らすなんて見るところがあると思う。
それに伴いオスプレイの配備数の現象により沖縄県辺野古での新基地建設は一時見合わせるようになってきた。
少なくとも旅客機の大量押し売りからの空港建設へ繋がる負の連鎖は細くなっている。
話は戻って日航機墜落事故の陰謀説がどこか米国でのトヨタ社プリウスのブレーキ欠陥事故と
似ているようにも思えてくる。国内産業を守るために海外の製品にケチつける訳だな。
それじゃー次にこうした国内産業を守るために事故などの陰謀を企てるところは日本のどこに・・・・
何て疑問が出てくるかもしれないが、米国であるならば先ずはＣＩＡが疑われてるところでもある。
しかし事故機の747型機のボーイング社は米国の企業であるからそれは少し考え難い。
そこで疑われるのは防衛相の当時は防衛庁の自衛隊という訳だ。自衛隊も救助という事で何らかの
働きかけはあったと思われるが、その指南役として名前が上がるのが2000年の行政改革で財務省になった
旧大蔵省関連ではなかろうかという意見も聞かれる。
旧大蔵省の職員でもあった現在次世代の党の中山恭子などキルギス人質事件で小汚い事してるからなぁー。
十分にあり得る日航機123便墜落事故の陰謀説である。
日本の航空史上最も大きな事故だと思われる,520人の死亡者を出し、生存者は４名だった。
この事故から早３０年が過ぎようとしている。 この事故が今になって再注目を浴びている訳は
安倍総理の奥さんである昭恵夫人からテレビ朝日の報道ステーションに事後原因の真相究明を
願うコメントが有った為だ。
個人的に幾つかのサイトやwikiも調べてみたがどうも色々な憶測が渦巻いて真実に辿りつくには
幾つもの消去法が必要となりそうな内容が多かった。五里霧中ってところだな。
しかし陰謀説を唱える前に首都圏や都市部付近でこのような飛行機の墜落事故が予測される事態に
なれば、基本的には被害を抑える為に空軍などの働きかけで不慮の状態になった飛行機は安全な区域で
追撃され、都市部への墜落の被害を未然に防ぐのがセオリーとなっている。
もしもこの日航機123便も操縦が不能となり、都市部への墜落が止む負えない状態だと判断された場合
空軍の働きかけで追撃されるというシナリオも想定されていたのだろう。
9,11同時多発テロの時も米国財務省に向かっていたハイジャック犯の乗っていただろう旅客機は
米国空軍によって追撃されたことは有名である。
旅客機の購入に関してはかつては田中角栄が絡んだロッキード事件がある。日本政府はロッキード社から
トライスター飛行機を買う約束の代わりに多額の見返りを政治家が受け取っていた贈収賄事件だ。
この事故で墜落した日航機１２３便はボーイング社の７４７型機だ。このロッキード事件による汚職が
事故のいや事件のＢＧＭとして流れていることは否定できない側面もある。
①まず政治家が贈収賄によって旅客機を必要以上に購入する。
②その旅客機を航空会社に所有させ旅客機の供給過剰が起こる。
③航空会社は仕方なく手持無沙汰にならないよう航空路線の拡大を図る。
④路線の拡大を成立させるために不必要な空港を公共事業で作る。
⑤公共事業でセメント会社大儲け。航空会社は無理な航路拡大が祟り赤字になる。
⑥このような旅客機の過剰保有は国内産業へ悪の流れとなり日本経済に顕著な形で影響し
日本航空の破綻への道筋を作ってしまった。
正直な話、航空機の押し売りは日本にとって嬉しくない。出来る事なら購入する機体数を抑え
国内産業や航空会社の健全性を保ちたい。喜ぶのは空港建設と国内販売を手掛ける外資系の企業だけだ。
それならば飛行機に欠陥が見つかり販売を不可能にしてしまえばよいと内々で悪意が芽生えた場合、
日航機事故の陰謀説は可能性を高くする。
因みに事故機はボーイング社の747型機、贈収賄事件のトライスター機はロックフェラー系のロッキード社である。
こうした問題は３０年前と変わらず今も存在している。その代表的なものがオスプレイであると
考えてよい。今でも日本の行政機関は飛行機の大量購入を目論んだ国家事業による空港建設を後押しする
傾向があり、多くの政治問題が生じている。
オスプレイの場合は最近横田基地にＣＶー22が１７機配備されることになったが、これは元々２６機を
購入する見込みで話が進んでいた。しかし１７機に減った理由はオスプレイ本体以外に代替部品などを
組み合わせての３６００億円で米国政府から購入する事になった為に、オスプレイの機体数は抑制された。
普通に考えて１７機のオスプレイに４０機のエンジンをオプションで付けるには不自然である。
実際は元々の２６機を３６００億円相当で購入する契約を金額は変えずに中身を１７機とオプションに
変更したと推測される。
オスプレイを販売するボーイング社にとってはオスプレイ台数は減っても利益は減らさない為のものである。
こういう利益総額を変えずに国内産業に対する打撃を軽減化するのはアリって言えば有だな。
でもこうした空港建設反対の声に反応してボーイング社はオスプレイの台数を減らすなんて見るところがあると思う。
それに伴いオスプレイの配備数の現象により沖縄県辺野古での新基地建設は一時見合わせるようになってきた。
少なくとも旅客機の大量押し売りからの空港建設へ繋がる負の連鎖は細くなっている。
話は戻って日航機墜落事故の陰謀説がどこか米国でのトヨタ社プリウスのブレーキ欠陥事故と
似ているようにも思えてくる。国内産業を守るために海外の製品にケチつける訳だな。
それじゃー次にこうした国内産業を守るために事故などの陰謀を企てるところは日本のどこに・・・・
何て疑問が出てくるかもしれないが、米国であるならば先ずはＣＩＡが疑われてるところでもある。
しかし事故機の747型機のボーイング社は米国の企業であるからそれは少し考え難い。
そこで疑われるのは防衛相の当時は防衛庁の自衛隊という訳だ。自衛隊も救助という事で何らかの
働きかけはあったと思われるが、その指南役として名前が上がるのが2000年の行政改革で財務省になった
旧大蔵省関連ではなかろうかという意見も聞かれる。
旧大蔵省の職員でもあった現在次世代の党の中山恭子などキルギス人質事件で小汚い事してるからなぁー。
十分にあり得る日航機123便墜落事故の陰謀説である。
