「たぶん」の話だと思って読んで欲しい。
昨日の靖国神社で起きた爆発事件に関して、
すでにテロの犯行と半分認めた報道が行われている。
まぁ、それ自体は別にそこまで問題視してはいないし、
なかでもアンドレイ・イワノフ氏の論考は中々興味深い内容である。
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エネルギー価格について言えば、その下落は
米国がシェールガスや石油に切り替えようとしたことだけが原因で生じたのではない。
その試みはあとで不成功におわったのだが。
石油価格の下落は「ＩＳ（イスラム国）」がシリア、イラクの石油採掘施設のかなりの部分を強奪し、
石油を１バレル５～１０ドルとほぼ投売り価格で売りはじめておこった。
ＩＳの石油購入国リストにはトルコ以外にＥＵ、米国、日本も入っているという証拠がある。
これが本当であれば、米国主導の反ＩＳ連合軍が１年もの間ＩＳの掌握した領域を空爆しておきながら、
テロ組織の主たる資金源となっている石油採掘インフラを破壊しようともしなかったわけがわかる。
これはつまり、ＥＵも米国も日本も、事実上ＩＳに資金を提供していたことに等しい。
これによって米国、ＥＵ、日本が受け取ってきた利益のは安価な石油にはとどまらない。
２０世紀前半、欧米はオーストリア、チェコスロバキアの占領や
ユダヤ人の虐殺には目を塞ぎ、ナチスドイツを止めようとはしなかった。
なぜならナチスドイツを利用し、共産主義のソ連と戦わせようと期待をかけたからだ。
そして今、西側はどうやら強力になったＩＳを利用し、
自分らにとってのライバルや敵と捉えるロシアと中国と闘わせようと期待していたらしい。
だからこそ、ＩＳやその仲間組織のテロリストが
中東や北アフリカで一般市民を殺害することには目をつぶってきたのだ。
だがそれは失敗した。テロリストらはパリで自分たちの存在を見せ付けた。
彼らがそこで殺したのはアラブ人でもロシア人でもない。白人だった。
これでやっと西側も事態のおぞましさを完全に意識し始めたかのようだ。
繰り返すが、西側がこの陰惨さを意識するにはパリの大量虐殺を待たねばならなかった。
だが安価な石油の購入はやめたわけではない。この互恵的でモラルに反するビジネスを
ロシアの爆弾や巡航ミサイルが停めることができるのではないかという期待はある。
だが、視力を取り戻し、テロへの支援を完全に打ち切るために
どうしてもあれほどの流血のテロを経験せねばならないのだろうか？
靖国神社の公衆便所を少し爆破するくらいではわからないのだろうか？
続きを読む http://jp.sputniknews.com/opinion/20151124/1212162.html#ixzz3sQACfgcd
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ISISが売る石油を日本が買っていた・・・
証拠があると書かれているだけだが、仮に事実だとすれば、これは凄まじい矛盾。
国会議事堂の前で「戦争はんたーい」と叫ぶよりもISの石油を買うなと訴えたほうが効果があるのでは？
まぁ、それはともかく、今回の事件、
非常にグレーではあるが、テロリストの仕業ではないというのが私の見解だ。
理由は
①被害が少なすぎる、②個人の犯行、③犯行声明がない の3点が挙げられる。
テロというのは、デモと同様の示威行為であるから、声明を送るのは必須であり、
また、ISISは言うまでもなく、テロとは組織的な犯罪であり、個人が魔がさして行うものではない。
今回の犯行では、少し穴が開いた程度だが、予め訓練を受けた人間の仕業ならば、
少なくとも公衆トイレは半壊するか小火が起きるくらいのことがなければ、少し不自然だ。
ついでに言えば、去年の12月に靖国神社が右翼に放火される事件が起きたが、
これもまた素人の犯行で、大した被害にならず、犯行動機も「英霊になりたかった」という
とても個人的なものだった（あまりに意味不明なので右翼のふりをした左翼説も浮上した）。
つまり、被害が少なく、組織的な犯行ではない以上、
理由は不明だが、個人が突発的に行ったものではないかと思われる。
一番、ありそうなのがテロに便乗した愉快犯の犯行。
犯行動機は後から何とでも言えるわけだし、犯行声明を出さないのも、
テレビやネットの反応を見るだけで満足しているからではないだろうか？
とか言っておきながら、思いっきりISISの関係者だったら、とても恥ずかしい。
昨日の靖国神社で起きた爆発事件に関して、
すでにテロの犯行と半分認めた報道が行われている。
まぁ、それ自体は別にそこまで問題視してはいないし、
なかでもアンドレイ・イワノフ氏の論考は中々興味深い内容である。
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エネルギー価格について言えば、その下落は
米国がシェールガスや石油に切り替えようとしたことだけが原因で生じたのではない。
その試みはあとで不成功におわったのだが。
石油価格の下落は「ＩＳ（イスラム国）」がシリア、イラクの石油採掘施設のかなりの部分を強奪し、
石油を１バレル５～１０ドルとほぼ投売り価格で売りはじめておこった。
ＩＳの石油購入国リストにはトルコ以外にＥＵ、米国、日本も入っているという証拠がある。
これが本当であれば、米国主導の反ＩＳ連合軍が１年もの間ＩＳの掌握した領域を空爆しておきながら、
テロ組織の主たる資金源となっている石油採掘インフラを破壊しようともしなかったわけがわかる。
これはつまり、ＥＵも米国も日本も、事実上ＩＳに資金を提供していたことに等しい。
これによって米国、ＥＵ、日本が受け取ってきた利益のは安価な石油にはとどまらない。
２０世紀前半、欧米はオーストリア、チェコスロバキアの占領や
ユダヤ人の虐殺には目を塞ぎ、ナチスドイツを止めようとはしなかった。
なぜならナチスドイツを利用し、共産主義のソ連と戦わせようと期待をかけたからだ。
そして今、西側はどうやら強力になったＩＳを利用し、
自分らにとってのライバルや敵と捉えるロシアと中国と闘わせようと期待していたらしい。
だからこそ、ＩＳやその仲間組織のテロリストが
中東や北アフリカで一般市民を殺害することには目をつぶってきたのだ。
だがそれは失敗した。テロリストらはパリで自分たちの存在を見せ付けた。
彼らがそこで殺したのはアラブ人でもロシア人でもない。白人だった。
これでやっと西側も事態のおぞましさを完全に意識し始めたかのようだ。
繰り返すが、西側がこの陰惨さを意識するにはパリの大量虐殺を待たねばならなかった。
だが安価な石油の購入はやめたわけではない。この互恵的でモラルに反するビジネスを
ロシアの爆弾や巡航ミサイルが停めることができるのではないかという期待はある。
だが、視力を取り戻し、テロへの支援を完全に打ち切るために
どうしてもあれほどの流血のテロを経験せねばならないのだろうか？
靖国神社の公衆便所を少し爆破するくらいではわからないのだろうか？
続きを読む http://jp.sputniknews.com/opinion/20151124/1212162.html#ixzz3sQACfgcd
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ISISが売る石油を日本が買っていた・・・
証拠があると書かれているだけだが、仮に事実だとすれば、これは凄まじい矛盾。
国会議事堂の前で「戦争はんたーい」と叫ぶよりもISの石油を買うなと訴えたほうが効果があるのでは？
まぁ、それはともかく、今回の事件、
非常にグレーではあるが、テロリストの仕業ではないというのが私の見解だ。
理由は
①被害が少なすぎる、②個人の犯行、③犯行声明がない の3点が挙げられる。
テロというのは、デモと同様の示威行為であるから、声明を送るのは必須であり、
また、ISISは言うまでもなく、テロとは組織的な犯罪であり、個人が魔がさして行うものではない。
今回の犯行では、少し穴が開いた程度だが、予め訓練を受けた人間の仕業ならば、
少なくとも公衆トイレは半壊するか小火が起きるくらいのことがなければ、少し不自然だ。
ついでに言えば、去年の12月に靖国神社が右翼に放火される事件が起きたが、
これもまた素人の犯行で、大した被害にならず、犯行動機も「英霊になりたかった」という
とても個人的なものだった（あまりに意味不明なので右翼のふりをした左翼説も浮上した）。
つまり、被害が少なく、組織的な犯行ではない以上、
理由は不明だが、個人が突発的に行ったものではないかと思われる。
一番、ありそうなのがテロに便乗した愉快犯の犯行。
犯行動機は後から何とでも言えるわけだし、犯行声明を出さないのも、
テレビやネットの反応を見るだけで満足しているからではないだろうか？