国賊内閣!!旧統一教会との関係 ７閣僚が明らかに 閣僚の発言は…
岸田総理大臣は、8月10日、内閣改造を行い、第2次岸田改造内閣が正式に発足しました。
国民愚弄内閣だな!!
相変わらず日本人は、いない在日内閣だな!!
日米合同委員会の指示なくして組閣はあり得ない!!
閣僚と「世界平和統一家庭連合」＝旧統一教会との関係が相次いで明らかになっています。
関係が明らかになったのは、寺田総務大臣、林外務大臣、加藤厚生労働大臣、西村環境大臣、山際経済再生担当大臣、高市経済安全保障担当大臣、岡田地方創生担当大臣の７閣僚と、木原官房副長官と磯崎官房副長官の２人の官房副長官です。
旧統一教会に関する閣僚の発言です。
岸田首相 “不当に自民党の政策に影響与えたと認識せず”
岸田総理大臣は、旧統一教会と政治家との関係をめぐり、みずからは関係がないと重ねて説明したうえで「信教の自由は、憲法上保障されているが、社会的に問題が指摘されている団体との関係は、国民に疑念を持たれるようなことがないよう、十分に注意しなければならない」と指摘しました。
そのうえで「国民の疑念を払拭（ふっしょく）するため、組閣にあたり、閣僚に対して政治家の責任において、それぞれ当該団体との関係を点検し、その結果も踏まえて厳正に見直すことを厳命し、それを了解した者のみを任命した」と述べました。
そして、▽宗教団体で仮に法令から逸脱する行為がある場合は厳正に対処すること、▽悪質商法など不法行為の相談や被害者の救済に万全を尽くすよう指示したことを明らかにしました。
岸田総理大臣は旧統一教会との関係が自民党の政策に影響したかどうか問われたのに対し「自民党の政策決定にあたっては幅広く国民の声を聞く。
関係省庁からの説明、有識者や専門家などの議論というさまざまなプロセスを経て政策を決定しており、こうした自民党の政策決定のプロセスを考えた場合に、旧統一教会の政策が不当に自民党の政策に影響を与えたとは認識していない」と述べました。
また「安倍元総理がビデオメッセージを送ったということについては、当時の安倍元総理の判断であり、どのような状況の中で、どのような判断をしたかは、今となっては承知しておらず、直接コメントすることは控えたい」と述べました。
そのうえで「今後は国民に疑念が持たれることがないよう自民党関係者として、厳正な見直を行っていく必要があると認識している」と述べました。
寺田総務相 関連団体会合の会費2万円
初めて入閣する寺田総務大臣は、午前9時すぎ、議員会館の事務所に入りました。
寺田氏は記者団に対し、旧統一教会関連の政治団体『国際勝共連合』へ平成30年に会合の会費として、2万円を支払っていたことを明らかにしました。
寺田氏は「一度だけ、広島県人会の知人に誘われ、結果的には行けなかったが会費だけ支払った。
ただ、その時点で『国際勝共連合』の会合だとは知らなかった」と釈明しました。
そのうえで「私自身、旧統一協会の会合に出たり、祝電を出したことは一切ない。旧統一教会に限らず、社会的に問題となるような諸団体とはお付き合いすることがないようにしたい」と述べました。
葉梨法相 “被害救済 何ができるか検討”
葉梨法務大臣は、旧統一教会との関係について「知りうる限り、私は当該団体との関係はない」と述べました。そのうえで「信教の自由は当然あるが、違法行為を繰り返すような団体との付き合い方は、適切に対処していくことが必要だ。
法務省は、被害救済の部分を多く担っているので、関係省庁とも連携しながら、どういうことができるか、さっそく検討しなければいけない」と述べました。
林外相 “「世界日報」取材を受けたこと確認”
留任した林外務大臣は、旧統一協会との関係について、2012年に関連する団体の「世界日報」の取材を受けていたことが確認されたと明らかにし「団体の現状についての認識を欠いたものであり申し訳ない。
今後は一切関係を持たないことを約束したい」と述べました。
鈴木財務・金融担当相 “関わり持ったことない”
留任した鈴木財務・金融担当大臣は、旧統一教会との関係について「全く私の心の中でも記憶においても、一切関わりはない。
特に何か政治資金報告書を調べたりはしていないが、今まで関わりは持ったことはない」と述べ、自身がこれまで何らかの関係を持ったことはないことを強調しました。
永岡文科相 宗教法人法“変えること考えていない”
永岡文部科学大臣は、旧統一教会との関係について「私の知る限り、秘書も含め、この団体との関係はない」と述べました。
また、宗教法人法について「憲法で保障されている信教の自由を守るため、宗教法人が自由で自主的な活動をするための基礎を確保する法律で、規制や取り締まりを目的としたものではなく、今のところ、変えることは考えていない」と述べました。
加藤厚生労働相 会費やイベントに祝電
加藤厚生労働大臣は、平成26年と平成28年に関連団体の懇親会の会費として合わせて3万円を支払っていたことや、平成30年に開催されたイベントに祝電を送っていたことなどを改めて説明しました。
記者団から「そうした団体から選挙で協力を受けたことはあるか」と質問されたのに対し「具体的に人を派遣してもらったことはない」と述べました。
そのうえで、今後の対応について「一切関係を持たない姿勢で臨んでいきたい」と述べました。
野村農水相 “まったく関係ない”
野村農林水産大臣は、旧統一教会との関わりについて「率直に申し上げてまったく関係ありません。
会合に呼ばれたことはないし、何か働きかけられたことも、こちらから働きかけたこともありません。
そのことは岸田総理大臣に一切関係ありませんとはっきり申し上げた」と述べました。
西村経産相 “事務所で確認 関係ないと認識”
西村経済産業大臣は、旧統一教会との関わりについて「岸田総理大臣から国民の疑念を払拭するため、個々の政治家としての責任において点検し、厳正に見直すよう指示された。
私自身について申し上げれば事務所で確認し、知りうる限り当該団体との関係はないと認識している」と述べました。
西村環境相 “フォーラム世話人に”
西村環境大臣は、旧統一教会との関わりについて、3年前に会長を務めていた自民党宮城県連に依頼があり、宮城県で開かれた旧統一教会と関わりがあるとされるフォーラムの世話人となっていたことを明らかにしたうえで「保守系のフォーラムという認識で世話人を引き受けた。
さまざまな会合に出ているので率直に、あまり記憶が無い」と述べました。
また5年前にも旧統一教会と関わりがあるとされる都内での会合への案内を受けて、会合の開始前に出席者らと意見交換などをするために訪れたとしたうえで「会合自体には出席していない」と説明しました。
西村大臣は「旧統一教会が主催していると認識した会合に出席や対応をしたことはない。また、政治献金や選挙支援を受けたこともない。
今後、旧統一教会とは一切関係を持たないとともに、疑念を抱かれることがないように、適切に対応したい」と述べました。
浜田防衛相 “知りうるかぎり関係はない”
浜田防衛大臣は、旧統一教会との関係について「知りうるかぎり、当該団体との関係はないことを明確に申し上げておきたい」と述べました。
松野官房長官 “副長官2人で旧統一教会との関係確認”
旧統一教会との関係をめぐり松野官房長官は、点検の結果、みずからは関係がないことが明らかになったと説明しました。
一方で、木原官房副長官の秘書が関係団体の会合に出席していたことと、磯崎官房副長官が関係団体の行事に出席していたことが確認されたと明らかにしました。
これについて松野官房長官は「いずれも当該団体の現状について認識を欠いたもので、両副長官とも今後は厳正に見直していくことを約している」と述べました。
谷国家公安委員長 “祝電、会合、あいさつもない”
谷国家公安委員長は、旧統一教会との関わりについては「選挙を手伝ってもらったことや献金、パーティー券もなく、祝電、会合、あいさつもない。そのことを明確に申し上げておきたい」と述べました。
山際経済再生相 関連団体に会費1万円
旧統一教会との関係をめぐり、留任する山際経済再生担当大臣は記者会見で、関連団体に対し、平成25年に会費1万円を支払っていたことなどを明らかにしたうえで、今後は関係を持たないよう慎重に行動したいという考えを示しました。
この中で山際大臣は、旧統一教会との関係を点検した結果、平成25年3月に、旧統一教会の関連団体「平和大使協議会」に対して会費1万円を支払っていたほか、平成30年10月に関連団体のイベントに出席していたことが分かったと明らかにしました。
これについて山際大臣は「政治活動を行ううえで、日頃より多くの個人や企業、各種団体とおつきあいをしているが、私自身が旧統一教会や関連団体と関係があるわけではない。
通常の政治活動の一環だったと認識している」と説明しました。
そのうえで「近年は関連団体のイベントに出席などはしていないものの、反省すべきは反省し、疑念を持たれることのないよう、今後とも社会的に問題があると指摘される団体などとの関係は持たないよう慎重に行動していきたい」と述べました。
高市経済安保相 雑誌に対談記事掲載
高市経済安全保障担当大臣は、また2001年に旧統一教会と関係がある雑誌に、政治評論家などと対談した記事が掲載されていたことを明らかにしました。
この中で高市大臣は「当時、私が親しくしていた政治評論家からの誘いだったと思う。女性議員をいかに増やすかや教育基本法などがテーマだった。
新聞社から問い合わせを受けた昨日まで、この雑誌が旧統一教会と何らかの関わりがあるということを知らなかった。この点については大変申し訳なく思う」と述べました。
そのうえで「今後、さまざまな取材を受ける場合には、しっかりとバックグラウンドを調べて、取材を受けるということをここに約束をしたい」と述べました。
岡田地方創生相 “秘書が関連団体会合に出席”
旧統一教会との関係をめぐり、岡田地方創生担当大臣は、秘書が関連団体の会合に出席していたことや、関連団体の行事にメッセージを送っていたことが確認されたと明らかにしました。
そのうえで「関連団体の現状についての認識を欠いたものであり申し訳なく思う。今後は当該団体とは、一切関係を持たないことを約束する」と述べました。
岸田改造内閣、旧統一教会巡り7閣僚交代
［東京 １０日 ロイター］ - 岸田文雄首相は、第２次改造内閣の陣容を固めた。
世界平和統一家庭連合（旧統一教会）問題などを巡って支持率が低下する中、教会との関係を認めた７閣僚を含め、全１９閣僚のうち１４ポストを入れ替えた。
松野博一官房長官が同日午後に閣僚名簿を発表した。皇居での認証式を経て発足する。
統一教会口実に首相の影響力拡大
＜法政大学大学院教授（現代政治分析） 白鳥浩氏＞
岸田文雄首相としては内閣支持率が下落するなか早急な対処を考えたのだろう。
支持率下落の要因は、世論が割れている安倍晋三元首相の国葬と、安倍元首相銃撃事件で炎上している旧統一教会の問題だ。
ただ実力者はいろいろな団体と関係があるので、今回決まった閣僚も３人は旧統一教会と関係があると言われている。
自民党はどこかの時点で、旧統一教会との関係はどこまで許されるのか、何らかのガイドラインを示す必要がある。
岸田政権はワクチン接種のスピード感などで菅政権と比較されることも多い。
菅政権で閣僚だった加藤勝信氏と西村康稔氏を入閣させることで、菅政権との比較を封殺させる狙いがあるとみられる。
また昨年の総裁選で戦ったライバルの高市早苗氏と中国国籍を持つ河野太郎氏を閣僚に取り込んでいる。
安倍派では、萩生田光一氏を同派閥重鎮の下村博文氏や塩谷立氏の頭ごなしに政調会長として登用しており、安倍派を分裂させる仕組みに見える。
森喜朗の陰謀を打ち砕く一撃である!!
統一教会を口実に岸田首相の影響力を拡大するよく考えられた人事だ。
党役員では岸田首相と近い谷垣グループの遠藤利明氏を総務会長に入れ、安倍派の萩生田政調会長が勝手に動かないような仕組みとなっている。かなり練られた人事にみえる。
●白黒はっきりさせる政策に転換か
＜ニッセイ基礎研究所 チーフエコノミスト 矢嶋康次氏＞
外交はタカ、国内はハトという布陣だ。
経済安全保障担当相に高市早苗政調会長を充てるなど安倍派への配慮が感じられる。
これまで岸田文雄首相は何もしないと言われてきたが、保守派層の支持を基盤に、その政策への支持が３０％であっても、白黒はっきりつける姿勢に変わるのではないか。
防衛相に浜田靖一氏を起用したことは、バランサーとしての役割を期待しているとみている。
焦点は防衛費だが、防衛相の経験があるほか、無派閥であり、党内の意見をうまく調整し、現実的な落としどころを見出すのではないか。
●高市氏の経済安保相起用、日米協力推進か
＜りそなアセットマネジメント チーフ・エコノミスト 黒瀬浩一氏＞
経済安全保障担当相に高市早苗政調会長を起用したのがポイントだ。
安倍晋三元首相の死去で米中に対する日本の立ち位置に不透明感が強まったが、政権として日米の協力体制を進めていく意思表明と受け止めることができる。
すでに具体化しつつある半導体など、分野を決めて協力体制を敷いていくことになりそうだ。
マクロ経済政策は、鈴木俊一財務相などが留任となったことで現在の路線がしばらく継続されよう。
法人税増税など財政再建に踏み込めるかは、年後半の経済次第ではないか。
●主導権発揮で首相に課題、気を使い過ぎ
＜政治評論家（元時事通信解説委員） 原野城治氏＞
安倍晋三元首相の国葬や今回の内閣改造をみると、岸田文雄政権は決定は早いが、もう少し自分の路線を鮮明にした方がよいのではないか。
例えば、自民党の甘利明前幹事長の系列にある小林鷹之経済安保相を閣僚から外す一方で、山際大志郎経済再生相は留任させるなどバランスを欠いている。
いろいろなところに気を使いすぎて今後首相が主導権を発揮しにくいのではとの懸念を感じる。
安倍派は（相対的に若手の）萩生田光一経産相を政調会長に就けたことで、派閥の遠心力が働くだろう。
国葬を境に、安倍派の分裂騒動、さらなる党内抗争を誘引しかねない火種をかかえた人事と言える。
林芳正外相は党内保守派から攻撃が強まる可能性がある。
防衛族の浜田靖一氏を防衛相に起用し、岸信夫防衛相を安保担当首相補佐官に就けるが、やや中途半端な印象だ。
憲法改正を本当に実現するのであれば、来年の秋など、確認の意味の総選挙で信を問う必要があるが、今回の組閣からは、岸田首相がそのように考えているとはみえにくい。
つまり、場当たり、つじつま合わせ改造内閣。
やるべき政策、問うべき憲法問題などをう回したのは安易な危機回避型だ。
旧統一教会が記者会見を内閣改造の日に合わせてきた。
重ならないように調整するのが自民党幹事長の仕事のはずだができていない。
旧統一教会の根は深く、やがて火を噴くかもしれない問題などを抱えて、挙党一致、党内融和は遠い。
日本を取り巻く経済・外交上の課題は山積している。
防衛費拡充をうたっているが、 田中角栄内閣では狂乱物価による金利上昇で当時の第４次防衛力計画整備を実現できなくなった。
似たような状況となる可能性がある。
●統一教会払拭、防衛など実務の布陣
＜政治評論家（自民元幹部職員） 田村重信氏＞
旧統一教会の問題で世間の批判を受け内閣支持率が大幅に低下し、支持率を食い止めることが、党役員・内閣改造人事の時期を早めた大きな理由で、統一教会と関係のある７人の現職閣僚外したのが特徴だ。
結果的には、経済、安全保障、少子化など課題が山積するなかで、外相は林芳正氏留任、防衛相は浜田靖一氏など、具体的な政策を推進するのに必要なそれなりな布陣になっている。
防衛相を経験している浜田氏の再登板は意義が大きい。
現行憲法下で何ができるか熟知しており、敵基地攻撃能力の保有には疑問を持つなどバランス感覚もある。
一般的に安保に詳しくない人ほど元気の良い発言をしがちだが、実際に詰めると（憲法制約などで）できないことが多い。
高市早苗政調会長を閣僚にした代わりに、安倍派の萩生田光一経産相を政調会長にするなどバランス感覚もある人事。
統一教会払拭だけではない、先を見据えた良い人事にみえる。
政調会長は閣僚３人分に相当する重職で、安倍派への配慮が感じられる。
奴らは、なりふり構わず「何でもあり!!」と、昆虫食、そして猛毒蚊に人々を襲わせる準備をしています!!
腑抜の政府は、奴らの言いなりです!!
自分どころか家族さえも、守りません!!
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新型コロナを証明した論文はありません!!
公的機関のコロナ情報はすべて嘘です!!
新型コロナは存在しません!!
ワクチンには予防効果はありません
発症効果を防ぐ効果もありません!!
重症化を防ぐ効果もありません!!
ワクチンの中身の正体は
酸化グラフェンによる血栓と、M-RNA修飾ウリジンを使った遺伝子組み換えで免疫破壊!!
この二つを主体に貴方の身体を徹底的に破壊する遺伝子組み換え兵器です!!
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ワクチンや食品に含まれる社会毒を排泄、無毒化する!!
松葉茶・ヨモギ茶・琵琶種粉末・ムクナ豆粉末
ビタミンB2・ビタミンC・ビタミンE・コエンザイムQ10
納豆・ニンニク・ゆで卵・ゴーヤ・トマト・ブロッコリー
きのこ類・梅干し・胡麻ナッッ・オリーブオイル・寒天
シソ・ショウガ・ワサビ・沢庵・ヌカズケ
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非加熱の塩・味噌・アーモンド・クルミ
フルーツ、海藻類
nRNAワクチン汚染は、想像以上に深刻です!!
スパイク蛋白質が人類の免疫力を削いで成人病を引き起こさせて次に「癌」にしてしまう!!
コロナデトックスは～
納豆キナーゼ・ブロメライン・クルクミン
新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!! コロナは嘘です!!
それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!
病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!
遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!
政府厚生労働省とマスコミと医師会のいうことは全ては嘘なのです!!
スパイク蛋白質を体内から除去して発症を遅らせるのは
納豆キナーゼ・ブロメライン・クルクミン
マイケル・イードン博士(元ファイザー社副社長)
初回接種者の内0.8%は、2週間以内に死亡する。
即死しなかったとしても、接種者の見込み寿命は2年である。
これは追加接種によって短縮する。
数十億人がもだえ苦しみながら死ぬことに成る!!
このワクチンの接種者は天寿を全うすることはない。
生きながらえる期間は、長く見積もっても3年である。
