核戦争は確実に起こる!!北朝鮮よりずっと深刻、中国のミサイル脅威に直面する日本!!
北朝鮮がアメリカ本土に到達する能力を有したと考えられるICBMの試射に成功すると、アメリカ政府は「新たな脅威の段階」に突入したとして北朝鮮に対する警戒を強めている。
8月17日の、日米外務・防衛トップによる日米安全保障協議委員会（いわゆる「2プラス2」）の共同発表においても、北朝鮮による度重なる挑発や核ならびに弾道ミサイル能力の開発は新たな段階に入っており、周辺地域や国際社会への脅威が一段と高まったことを強調している。
日本は北朝鮮がICBMを手にするはるか以前より各種弾道ミサイルによる脅威を受け続けているのだ。
アメリカ政府が「新たな脅威のレベル」といって騒ぎ立てているからといって、いまさら日本政府がおろおろ騒ぎ始めているという状況は、これまで日本が直面している脅威に対して十分に備えてこなかったことを物語っているといえよう。
中国の対日攻撃用ミサイルのほうが深刻な脅威
日本に対して北朝鮮とは比較にならないほど深刻な軍事的脅威を突きつけているのは中国だ。
いうまでもなく日本は中国とは国交もあるし、貿易や文化交流も盛んに行われている。
しかしながら、国家間の武力紛争の最大の要因となり得る領域紛争を抱えている。
もちろん、領域紛争があるからといって武力衝突や戦争が不可避というわけではない。
しかしながら、軍事力の行使には様々な形態があり、軍事力の行使と戦闘とを混同してはならない。
軍事力を恫喝の道具として用いて相手国政府や国民を脅迫し、自らの政治的要求を相手側に無理やり受諾させるのも、軍事力の行使である。
とりわけ「孫子」の伝統を持つ漢民族にとっては、軍事力をむき出しで使うのは拙劣な軍事力の使い方であり、極力戦闘を避けて軍事的威嚇や軍事力を背景にした恫喝、それに欺瞞・買収・篭絡などを多用した情報戦によって「戦わずして勝つ」ことこそ軍事力保有の真の目的なのである。
そして、「戦わずして勝つ」という戦略にとって費用対効果が高い最適のツールが、弾道ミサイルや長距離巡航ミサイルといった長射程ミサイルなのである。（北朝鮮の場合と同じく、対日攻撃に投入するミサイルは、日本が非核保有国である限り、非核弾頭ということになる）
中国軍の戦略ミサイル軍であるロケット軍（かつての第二砲兵隊）が保有する「東風21型」弾道ミサイル（DF－21、DF－21A、DF－21C）は、対日攻撃用と考えられる。
このミサイルにはいくつかのバリエーションがあるが、射程は1800〜2150キロメートルとされており、日本のほぼ全域を攻撃することが可能である。
北朝鮮の対日攻撃用弾道ミサイルと違い命中精度は格段に高く、新型東風21型のCEPは50メートル以下といわれており、建造物レベルのピンポイント攻撃は十分可能だ。
中国ロケット軍は「東風21型」弾道ミサイルを150基以上は保有していると考えられる。
「東風21型」に加えて、台湾やベトナムなどを攻撃するための「東風１５型」弾道ミサイル（DF－15）の最大射程は850キロメートルといわれているため、沖縄本島をはじめとする南西諸島全域を攻撃することができる。
中国軍は500基以上ともいわれる極めて多数の「東風15型」を保有し、その数は刻々と増えつつある。
弾道ミサイルよりも恐ろしい長距離巡航ミサイル
中国ロケット軍は、それらの弾道ミサイル以外にも、日本全土をピンポイント攻撃可能な「東海10型」長距離巡航ミサイルを多数（500基以上ともいわれている）保有している。
アメリカ軍がしばしば実戦で使用してきたトマホーク長距離巡航ミサイルと同等あるいはそれ以上の性能を保有しているとされている「東海10型」長距離巡航ミサイルのCEPは5〜10メートルと推定されている。
そのため、中国軍は「東海10型」を用いて、例えば原発の制御施設、石油精製所のタンク、防衛省本庁舎A棟、首相官邸などをピンポイントで精密攻撃を実施することが可能である。
中国ロケット軍の「東海10型」長距離巡航ミサイルは「東風21型」弾道ミサイルや「東風15型」弾道ミサイルと同じく、地上移動式発射装置（TEL）から発射されるが、中国海軍は駆逐艦や潜水艦から発射する「東海10型」を保有している。
そのため、渤海湾や山東半島沿岸海域など中国海軍にとって安全な海域に位置する駆逐艦からも日本全土に「東海10型」を撃ち込むことができる。
また中国海軍攻撃原子力潜水艦は、西太平洋に進出して日本全土を太平洋側から長距離巡航ミサイルで攻撃する能力を持っている。
陸や海からだけではない。中国空軍と中国海軍航空隊のミサイル爆撃機には、「東海10型」の空中発射バージョン「長剣10型」長距離巡航ミサイルが搭載可能で、遼寧省や吉林省の東部地域上空や上海沖上空などの中国航空機にとり安全な空域を飛行するミサイル爆撃機から「長剣10型」を発射して日本各地の攻撃目標を灰燼に帰すことができる。
これらの長距離巡航ミサイルは、弾道ミサイルに比べると小型なため、1基あたりの破壊力は小さい。
しかし、より正確なピンポイント攻撃が可能なうえ、弾道ミサイルの比ではない大量連射が敢行されることになる。
また、アメリカ軍やイギリス軍などが実戦でトマホーク巡航ミサイルを多用していることから、中国軍が実戦で長距離巡航ミサイルを使用するハードルは弾道ミサイルに比べてはるかに低い。
弾道ミサイルに対抗するためには、完璧な防御には立ち至っていないものの、弾道ミサイル防衛システム（BMD）を自衛隊も米軍も備えている。
そのため中国や北朝鮮から飛来する弾道ミサイルのいくつかはBMDによって撃墜することが可能である。
しかし、長距離巡航ミサイルを撃墜するためのBMDに類似した長距離巡航ミサイル防衛システムはいまだ開発されていない。
技術的には、早期警戒機、防空駆逐艦、戦闘機、各種対空ミサイルなどを繰り出せば、敵の長距離巡航ミサイルを迎え撃つことは不可能ではない。
しかし、中国軍が日本に向けて発射する数百発にのぼる巡航ミサイルに対抗するために、自衛隊の現有戦力全てを長距離巡航ミサイル迎撃に投入しても歯が立たないのが現状だ。
このように、中国軍は北朝鮮軍の数倍数十倍の対日攻撃用弾道ミサイルや長距離巡航ミサイルを取りそろえ、日本全土を焦土と化す態勢を整えているのである。
前回の本コラムならびに上記のごとく、日本は北朝鮮と中国のミサイル攻撃の脅威を受け続けている。
とはいえ、日本との間に東シナ海での領域紛争を抱えている中国といえども、現状を打開するために日本に対するミサイル攻撃による脅しをかける段階には至っていない。
また、いくら朝鮮人民軍が「スカッドER」と「ノドン」を発射して日本各地を火の海にする攻撃能力を有しているからといっても、北朝鮮が先制的に対日ミサイル攻撃を敢行したり、ミサイル攻撃を恫喝の道具として日本を脅迫したりするための口実が見当たらない。
北朝鮮政府が日本政府に押し付けようと考える何らかの政治的要求がなければ、実際の軍事攻撃や軍事脅迫の口実は生まれない。
２回にわたって日本に対するミサイル攻撃の脅威について書いたが、ミサイル攻撃の唯一の引き金となりうるのは現時点において、アメリカによる北朝鮮への軍事攻撃であり、その反撃として日本に弾道ミサイルが降り注ぐというシナリオだけといえる。
実際に、アメリカ国防当局は北朝鮮に対する「予防戦争」の可能性を示唆しているし、そのような口実で敢行される先制攻撃の準備を進めていることを明言している。
そして、アメリカによる北朝鮮攻撃には日本政府の容認が大きく影響するのである。
![北朝鮮ミサイル：30分間飛行 新型の可能性 [写真特集2/3] | 毎日新聞](https://cdn.mainichi.jp/vol1/2017/05/14/20170514hrc00m010002000q/9.jpg?1)
北朝鮮に対する堪忍袋の緒が切れてしまったトランプ政権から「大決断」を迫られた場合に対する準備—覚悟—はあるのであろうか。
岸信夫 防衛相 は、記者団の取材に応じ、中国軍が同日午後3～4時ごろ、弾道ミサイル9発を発射し、そのうち5発が沖縄・波照間島南西のEEZ内に落下したとみられると発表した。
EEZ外だが、日本の領土に最も近い落下地点は、沖縄・ 与那国島 の北北西80キロだったという。
岸氏は「我が国の安全保障および国民の安全に関わる重大な問題だ。 強く非難する」と述べた。
中国の弾道ミサイルが日本のEEZ内に落下したのは初めてという。
ただ、他国のEEZ内での軍事演習は 国際法 上は違反とは言い切れない。
防衛省 によると、発射された9発のうち、4発は台湾本島上空を通過したと推定されるという。
中国の太平洋へのミサイル発射､実は国内向けかロケット軍は健在だとアピールし称賛されたい
ICBMを太平洋に発射した中国。近隣国で警戒が広がるが、狙いは海外向けだけでないようだ。
9月25日午前10時、中国国防部は、同日午前8時44分に、人民解放軍ロケット軍が太平洋の公海に向けて、訓練用模擬弾頭を搭載した大陸間弾道ミサイル（ICBM）1発を発射したと発表した。
予定海域に正確に落下させることに成功したという。
中国が太平洋に向けて長射程ミサイルを発射するのは珍しい。
通常は新疆ウイグル自治区の砂漠などに向けて発射する。
ICBMを太平洋に向けて発射するのは1980年以来、44年ぶりとされる。
不満を示した日本への未通知
中国国防部はまた、今回のミサイル発射は年度訓練計画に基づくもので、国際法および国際慣例に準拠し、特定の国や目標に向けたものではないとした。
しかし、通常と異なる方向へ発射したことに鑑みれば、今回のミサイル発射に何らかのメッセージが込められていると考えるのは妥当だろう。
日本だけでなく、欧米のメディアも、今回のミサイル発射について、その意図を含めて報じた。
一部報道は、汚職事件などによって欧米各国が中国ロケット軍の能力に疑念を持っており、抑止力の低下を懸念する中国はその疑念を払拭するために、自らの核兵力を誇示したかったのだと伝えている。
中国公式通信機関である新華社によれば、中国は事前にアメリカやオーストラリアなど「関係各国」に通知した。
中国は、効果的な政治的メッセージの発信を企図するとともに、アメリカなどの誤算を回避したかったのだと考えられます。
「日本攻撃可のミサイル、中国に2千発」 米安保専門家
北東アジアにおける中国のミサイル脅威は、どう日米同盟を変えようとしているのか。
オバマ米前政権で核・ミサイル防衛担当を務めたブラッド・ロバーツ元国防次官補代理に聞いた。
――北東アジアの安全保障環境をどう見ていますか。
北朝鮮は徐々にだが、着実に弾道ミサイル能力を進展させている。
中国は大陸間弾道ミサイルの部隊は小規模だが、以前は保有していない（戦略爆撃機や大陸間・潜水艦発射弾道ミサイルなどの）戦略ミサイル攻撃能力を持ち、近代化した指揮統制や早期警戒システムを持つ。
日本や在日米軍、海上の米艦艇を攻撃できる地上配備型の短・中距離弾道ミサイルを中国は約1900発保有しているが、米国の保有数はゼロだ。
ただ日本も「核対策」は、完璧です!!
あなた方の日常生活が、ある日突然消えてしまいその先にある者は「奴隷」としての貴方があり「生命」までもコントロールされてしまいます!!
「人工地震」と「指向性エネルギー兵器」の攻撃!!
次は、鳥インフルエンザが大流行します!!
また生物兵器である「蚊」にあよる「デング熱」の散布を行ないます!!
その次は「緊急事態条項」の施行です!!
アメリカも、イスラエルも、資金が必要なんです!!
植民地の日本から奪うしかないんですよ!!
「全てを奪いつくして何も持たせずに死なせてやれ!!」
今、中流家庭の資産調査を財務省がしています!!
貴方の銀行預金とタンス預金がDSに狙われています!!
新円切り替え!!金融商品の暴落!!金の暴落!!
証券会社や銀行で、金融商品や株に変えても履歴が残りますから追跡されてすべて奪われてしまいます!!
新紙幣に切り替え!! style="color: #ff0000;">で貴方は、必ず全ての資産を失ってしまいます!!
それも年末までにです!!
中級家庭の資産は、すべて奪われてしまいます!!
上級国民になり～
DSも手の出せない唯一の資産防衛があります!!
貴方の資産が狙われています!!
2024年12月に全てがリセットされてしまい国民の「タンス預金」は全て奪われてしまいます!!
旧札を新札に交換で失敗しましたから、今度は徹底してやられてしまいます!!
仮想通貨、株、宝石貴金属、美術品に「タンス預金」を変えようとしますが、そこには金融庁の大きな罠が仕掛けられています。
12月に全てが、ここぞとばかりに大暴落して丸裸にされてしまいます。
本年の12月にDS達は、全ての金融商品、コインをクラッシュさせて人々の資金を奪い去ってしまいますぞ!!
そしてデジタル化です!!
そして旧札はただの紙に変わってしまいます!!
緻密な金融庁の罠から逃れられるすべはただ一つ!!
それは国家のライフラインに関わるしかもアメリカと組んだ確実な事業に参加することです。
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コロナを証明した論文はありません!!新型コロナは存在しません!!
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ワクチンには予防効果、発症効果、重症化を防ぐ効果もありません!!
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ワクチンの中身の正体は
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酸化グラフェンによる血栓と、M-RNA修飾ウリジンを使った遺伝子組み換えで免疫破壊兵器です!!
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ワクチンや食品に含まれる社会毒を排泄、無毒化する!!
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松葉茶・ヨモギ茶・琵琶種粉末・ムクナ豆粉末・非加熱の塩・味噌・シソ・ショウガ・ワサビ
ビタミンB2・ビタミンC・ビタミンE・コエンザイムQ10・フルーツ・沢庵・はちみつ・クルミ
きのこ類・梅干し・胡麻ナッッ・オリーブオイル・寒天・アーモンド・シソ・ショウガ・沢庵・ヌカズケ・海藻類・ヌカズケ
納豆・ニンニク・ゆで卵・ゴーヤ・トマト・ブロッコリー・
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スパイク蛋白質を体内から除去するのは、納豆キナーゼ・ブロメライン・クルクミン
マイケル・イードン博士(元ファイザー社副社長)初回接種者の内0.8%は、2週間以内に死亡する。
即死しなかったとしても、接種者の見込み寿命は2年である。
生きながらえる期間は、長く見積もっても3年である!!
日本人よ!!
生き残れ!!
