患者は隠されている
中国でいま猛威を振るっているH7N9型鳥インフルエンザ。
H7N9型は、原因不明でワクチンもないという、恐怖の鳥インフルエンザだ。
上海は、ブタの屍体が1万体も黄浦江に流れてきたり、大量の魚の死骸が浮いていたりして、われわれ日本人駐在員も、一体何を食べたらいいのか迷惑している。」
習近平政権は現在、中国国内で強い報道規制を敷いており、中国国営新華社通信の"公式報道"以外は、ほとんど禁じられている。そのため、鳥インフルエンザの実情は伝わって来ない。
だが現実は、すでに深刻な状況に陥っているという。
北京の大病院の医師が明かす。
「衛生部の中に密かに『鳥インフルエンザ小組』を作り、実態把握に努めていますが、すでにかなりの数の患者が出ています。まさに10年前のSARSの再来を予感させます。
北京市内ではいまのところ患者数ゼロとなっていますが、『感染症に関する重要通達』が、各病院に出されています。
それは、鳥インフルエンザと思しき患者はすべて、市の北東郊外にある北京地壇医院に集め、隔離するようにというものです。つまり"患者ゼロ"とは、地壇医院以外はゼロという意味なのです」
中国の大手マスコミ関係者によれば、習近平政権による鳥インフル情報隠蔽には、やはり日本が関係しているという。
「衛生部の内部では、情報を正しく公開すべきだという声も上がっていました。ところが4月10日に、日本が台湾と釣魚島(尖閣諸島)海域における漁業協定を結び、日台間で尖閣諸島問題を勝手に"解決"してしまった。これは習近平政権からすれば、外交の大失態です。
それに加えて、鳥インフルエンザの実態公表まですれば、パニックが広がり新政権は持たなくなる。当局がそう判断して、情報を隠蔽しているのです」
全世界に拡がるか
上海では、3月10日に鳥インフルエンザで死去した27歳の青年の遺族が、病院を相手取って107万元(1元≒16円、以下同)の賠償請求訴訟を起こす事態になっています。
病院側の対応が遅れたことで、病状が悪化して手遅れになったというのが、遺族側の主張ですが、この訴訟が表沙汰になって以降、鳥インフルエンザと思しき患者を、病院がたらい回しにするという現象が、中国各地で起こっています。
また、H7N9型の検査が、1回2000元もかかることから、地方では検査自体を拒否する動きも出ている。
鳥インフルエンザに詳しい北海道大学の喜田宏特任教授が語る。
「今回のH7N9型は、これまで人に感染したことがない型ですが、これだけ多くの重症患者が中国で出ているということは、その何千倍もの、発症していない感染者が存在していると考えるのが、感染症の常識です。そして、すでに人から人への感染は起こっていて、いま発表されている感染者数は、氷山の一角にすぎないと考えるべきだと思います」
思えば、10年前のSARS騒動の際には、広東省で発生後、約半年間も政府が隠蔽していたことで、被害が中国全土に広がった。そして最終的に、5347人が感染し、349人が死亡したというのが衛生部の公式発表だが、このような数字は中国人も信じていない。
農研機構動物衛生研究所の西藤岳彦上席研究員によれば、中国から生きた家禽類は入ってきていないので、日本への侵入はいまのところないという。
だが、SARSのように、人から人への感染が認められれば、あっという間にパンデミックが起こるのは間違いない!
生物兵器であるので、いずれは日本でもばら撒かれることであろう!
風疹にしてもしかり、絶滅したはずの風疹が何故、流行するのか?
答は簡単である!
誰かが!
何処かの研究所が、秘かに保管してばら撒いたのだ!
風疹（ふうしん、英: Rubella）は、ウイルス感染症の一種で、風疹ウイルスによる急性熱性発疹性疾患。一般に日本では三日はしかとしても知られ、英語では「German measles（ドイツはしか）」とも呼ばれている。日本では「風しん」として感染症法に基づく五類感染症に指定して届出の対象としている。
風疹にかかった人は免疫ができて二度とかからないといわれるが、経年により免疫が低下していた場合や、がん治療などで免疫力が落ちた場合など、ごくまれに大流行シーズンとともに再発することがある。かつて5〜9年ごとに大流行があり、2005年以降は急速に患者が減少していたが、2012年に入り兵庫県で最多の感染となっているのをはじめとして関西・首都圏中心に本州で感染拡大し2013年5月現在さらに東京都・大阪を中心に都市部で大流行中である。2013年4月神奈川県で、黒岩祐治知事が風疹流行により非常事態を宣言2013年5月13日大阪府が風しん流行緊急事態宣言。
伝染力は水痘、麻疹（はしか）より弱い。妊娠初期に妊婦が感染した場合の先天性風疹症候群が大きな問題となる。効果的な治療法は無く、ワクチンによる予防が最も重要である。
がだ!
この予防ワクチンが、断種ワクチンであるから問題はややこしくなる!
１．微小粒子状物質（PM2.5）とは
- 大気中に浮遊している2.5μm（1μmは1mmの千分の1）以下の小さな粒子のことで、従来から環境基準を定めて対策を進めてきた浮遊粒子状物質（SPM：10μm以下の粒子）よりも小さな粒子です。
- PM2.5は非常に小さいため（髪の毛の太さの1/30程度）、肺の奥深くまで入りやすく、呼吸系への影響に加え、循環器系への影響が心配されています。
PMの大きさ（人髪や海岸細砂）との比較（概念図）(出典：USEPA資料)
人の呼吸器と粒子の沈着領域（概念図） - 粒子状物質には、物の燃焼などによって直接排出されるものと、硫黄酸化物（SOx）、窒素酸化物（NOx）、揮発性有機化合物（VOC）等のガス状大気汚染物質が、主として環境大気中での化学反応により粒子化したものとがあります。発生源としては、ボイラー、焼却炉などのばい煙を発生する施設、コークス炉、鉱物の堆積場等の粉じんを発生する施設、自動車、船舶、航空機等、人為起源のもの、さらには、土壌、海洋、火山等の自然起源のものもあります。
- これまで取り組んできた大気汚染防止法に基づく工場・事業場等のばい煙発生施設の規制や自動車排出ガス規制などにより、SPMとPM2.5の年間の平均的な濃度は減少傾向にあります。
PM2.5の生成メカニズム
PM2.5質量濃度の推移（平成13～22年度）
（出典：微小粒子状物質等曝露影響実測調査）
福岡県では今週は連日、微小粒子状物質（PM2.5）到来の警報が鳴っており、県民は戦々恐々としている!
放射能どころか、断種鳥インフルエンザ、断種風疹、断種微小粒子状物質（PM2.5）までもが、国民の健康を害しているのだ!
