高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

ワクチンを打たないで免疫系を損傷するだけでなくワクチンを1回接種する度に40兆個のウイルスの粒子が身体の中に入ります!!

2022-09-10 00:05:00 | 人口削減

ワクチンを打たないで免疫系を損傷するだけでなくワクチンを1回接種する度に40兆個のウイルスの粒子が身体の中に入ります!!

専門家らが既存のCovidワクチンと新しいCovidワクチンについて警告しています。

Covidワクチンがいかに危険か!!


何やら1回接種する度に宇宙規模の数の有害粒子(スパイクたんぱく質を作り出すもの)が身体の中に入れられるようです。


さらに酷いことに、ルビー博士によると、ファイザーとモデルナはFDAから新しいタイプのブースターが承認されるのを待っているようですが、新しいタイプのブースターはこれまでのワクチンやブースターよりもさらに危険です。

これまでのワクチンは(素人の私が理解したところでは)1つのナノ粒子に1個のmRNAストランドが含まれていますが、新しいものはmRNAストランドが2つ以上含まれているということなのかもしれません。

誤解していたらすみません。

とても専門的で難しいのですが、明らかなのはこれまでのCovidワクチンは非常に危険であり多くの人が深刻な後遺症に苦しんだり突然死していますが、新しいタイプのブースターはさらに危険だということです。

どれだけ危険なのか、想像するだけでぞーっとします。

FDAがファイザーとモデルナの新しいブースターを承認すれば彼らの奴隷でしかない日本の厚労省も承認し国民にそれらを接種させるでしょうねえ。


既に政府は高齢者と基礎疾患のある人々に4回接種を促していすから、彼らがターゲットとしている人たちに対してはより危険なワクチンを接種させて大量死させるのでしょうね。


それでも4回接種や新しいブースターを接種したいと思う日本人がいるなら、救いようがありません

しかもシェディングが悪化していきますね。

これを救えるのは、二酸化塩素水だけです!!

<Covidワクチンで新たにわかったこととは>
Dr. Chris Shoemaker: 40,000 Billion mRNA spike protein generating particles get injected into you per jab | Alternative | Before It's News (beforeitsnews.com)

カナダのクリス・シューメイカー医師が、Covidワクチンを1回接種する度に40兆個のmRNAスパイクたんぱく質産出粒子が身体の中に入り込むと警告しました。


ヨーロッパの複数国では子供たちへのCovidワクチンの接種を停止しました。


Covidワクチンを接種した子供や若者の多くが心筋炎の後遺症に苦しんでいます。

そしてこのワクチンにより心筋炎を患ってしまった子供や若者は心臓が損傷するため5年以内に亡くなる可能性があるのです。

Covidワクチンを打った子供たちや若者は心筋炎に苦しむだけでなく脳卒中も起きています。


また脳の認知障害も発生しています。大人や子供に多発性硬化症も発生しています。

また原因不明の死も多発しています。


子供たちがサッカーの試合中に突然倒れて死んでしまっています。

また1回目の接種を受けてから1か月間毎日頭痛に苦しみ、ある夜、突然死しています。

健康的な大人がマラソン中に突然倒れて死亡しています。同じマラソン大会で2人が倒れて死亡しました。

また病院に担ぎ込まれた人もいます。
人間は自分が思っているほど強靭ではないのです。

Covidワクチンは免疫系全体を損傷しますから血管に入ると血栓もできやすくなりますし原因不明の死を遂げます。

24才、34才の若者が突然死しているのですから本当に悲惨です。これがCovidワクチンが接種者にしていることです。


そして妊婦への接種も非常に危険です。

流産、死産を招きます。

リークされたファイザーのデータによると、ワクチンを接種した29人の妊婦のうち、28人が赤ちゃんを出産できませんでした(流産か死産となった)。

他のデータも併せてみると、妊婦がワクチンを接種した場合、30%しか出産できないことがわかりました。


イギリスでは48時間前(8月末)に妊婦へのCovidワクチンの接種を停止しました。

イギリス政府は統計を取って事実を把握しています。

イギリスもカナダも米国もこの事実をしばらくの間隠蔽しようとしましたが、これ以上隠蔽することができなくなったのです。

胎児への影響がこれほど深刻なのにCovidワクチンを接種したことのメリットはあるのでしょうか。

何もありません。なのです!!

ウイルス兵器なのです!!

これからお伝えすることは決定的な事実です。

48時間前までは、ワクチン接種後にスパイクたんぱく質(免疫応答)を産出するmRNA粒子が千個から1万個、身体の中に入ってしまうと私は思っていました。

ポリオワクチンでも免疫応答に80個のウイルスだけが必要なのです。


Covidワクチンは、極小で不安定なナノ粒子1個につきmRNAストランドを1つ加えています。

このような極小の粒子は脳の中に侵入します。

卵巣にも貫通します。

胎盤を通して胎児に到達します。

身体のあらゆる場所に侵入します。

睾丸もそうです。

心臓にも侵入しますし、脾臓にも免疫系にも影響を与えます。そしてその数が問題なのです。


Covidワクチンを1回接種するだけで、スパイクたんぱく質を産出する不安定なmRNAナノ粒子(ブループリント)が40兆個身体の中に侵入するということです。


そしてトルドー首相のおかげでカナダ国民は3か月~6カ月毎に免疫系を損傷しT細胞を破壊し癌を誘発させ死に至らしめるmRNAスパイクたんぱく質産出粒子が40兆個も身体の中に入れられているのです。

これはあまりにも多すぎますし受け入れがたいことです。


社会全体がこのワクチンの接種を止めさせなければなりません。

判事はこのワクチンを許可するのを止めなければなりません。

政治家は目を覚まし人間になりなさい。


あなたのお母さん、お孫さんを守ってください。

そして自分自身も守ってください。

このワクチンを打たないでください。

免疫系を損傷することを我々は知っています。

ワクチンを1回接種する度に40兆個のウイルスの粒子が身体の中に入るのです。

これはあまりにも多すぎます。

                     ↓

 <新しいCovidワクチンはさらに危険です。>

Dr. Jane Ruby: WARNING – September Flu Shots Contain Multiple mRNAs!! Tomato Flu Is The Next Covid??? - O.N.E. News (ournewearthnews.com)

私は次の数週間、米国や世界中を飛び回り人々に赤い旗を振って警告したいほどです。


非常に悪いものが到来しつつあります。


これまでも私は十分に悪いものについてお伝えしてきましたが、それ以上に悪いものが使われようとしているのです。


今回の偽ワクチンがいかに危険であるかを理解している人々はmRNAが癌を誘発させたり接種直後や数か月後に突然死している人がたくさんいることを知っています。

金儲けしか考えていないビッグファーマとビッグファーマを使って彼らの巨大アジェンダを実行しているカバールは今後さらに酷いことを実行しようとしています。


彼らの行動は一切監視されていません。


月曜日にファイザーはFDAにある要請をしました。

彼らがわざわざ要請しなくてもFDAは承認するでしょうけど。ビッグファーマはFDAの全てをコントロールしています。


この25年間でFDAは我々が知っているFDAではなくなったのです。

もちろん以前のFDAも問題をかかえ腐敗しており怪しいことをやっていたのは確かですが、殆どの場合は法令や連邦指導文書に従って行っていました。

ファイザーがFDAに要請したのは最新版のCovidワクチン(ブースター)の承認です。

もはや誰も既存のブースターを打とうとしないため、新しいワクチンを登場させる必要があったのでしょう。


モデルナもファイザーの後に続きFDAに対し彼らの最新版のCovidワクチンの承認を要請しました。


彼らはこれらをバイヴェイレント・ワクチンと呼んでいます。


第一にこれらはワクチンではありません。

これも遺伝子組み換え薬剤であり、非常に危険な薬剤です。これらはまだ人体臨床試験を行っていません。


バイヴェイレント(Bivalent=二価)・ワクチンが何なのか知っていますか。

これらもワクチンではないのですが一応ワクチンという言葉を使います。

バイヴェイレントとは同種の染色体がペアになっていることを指します。

つまり、彼らは少なくとも2つのmRNA分子(ペア)を新しいCovidワクチンの(各ナノ粒子に)加えるているということです。

しかしそれが2つなのか2つ以上のmRNA分子が加えられているのか誰にもわかりません。

複数の遺伝子コード命令が含まれたワクチンが体内に注射されることになります。その結果、人々がどうなるのか、病気になるのか死んでしまうのか誰もわかっていません。

そして死体検視後に新たな問題が発見されるかもしれません。

これまでのmRNAワクチンにはmRNA遺伝子コードが1つしか含まれていませんでした。


しかし今、ビッグファーマ(モデルナ)のCEOは複数のmRNA分子が含まれたバイヴェイレント・ワクチンについて語っているのです。

ファイザーや他のワクチン・メーカーも同種のワクチンを供給するという事実を考慮すると、新しいワクチンの5割が成分の申告なしで供給されるでしょう。


何が入っていてもおかしくありません。

どのような成分のワクチンを注射されるのか誰も知りません。

これを信じられないと思う人がいるなら、実際にモデルナのCEOが何を語っていたか教えてあげてください。


彼は複数の遺伝子コードが含まれたもの、しかも人体臨床試験を行っていない(偽)ワクチンを提供しようとしているのです。

しかもFDAはワクチン・メーカーに対して、もはや安全性と有効性を確認する人体臨床試験を行うことを求めていません。


これは暗黒郷の悪夢です。

絶対に誤ってこれを打たないでください。


私のように長い間、薬剤の開発に携わった者にとってはこれは悪夢でしかありません。

身体の震えが止まらいほどです。

人体臨床試験をやらないのですよ。

ほんの数匹のネズミで試しただけなのです。

安全性を確認する試験も行いません。

人体(肝臓、卵巣、胎児・・・)にどのような影響を及ぼすかについても確認しないのです。


これからご説明する内容によっていかにこの薬剤が危険かということがご理解いただけるでしょう。

薬の開発では多くの段階を経た臨床試験で合格しないと承認されません。

臨床試験はじっくりと安全性を何度も確認しながら進めていきます。

しかしビッグファーマは臨床試験なしで直接人体にこれらを注射してしまおうとしています。

連邦政府機関は腐敗しきっています。

この薬剤はまずは軍人、乳幼児を殺害するために注射することになるのでしょうか。

或いはこの薬剤で生き残った人達は遺伝子コードが書き換えられてしまい化学合成の遺伝子コードが埋め込まれるのでしょうか。

今まさに全死因死亡率が爆発的に増えつつあります。

(8:39~)ではこちらをご覧ください。

ここには、来月、モデルナとファイザーは最新のCovidワクチン(バイヴェイレント・ブースター)の承認をFDAに求めていると書いてあります。

また、FDAはモデルナとファイザーのBA.5ブースターの承認に重要なデータの提出を求めないと書いてあります。

つまりビッグファーマは承認を得るための重要な調査、研究、臨床試験が必要でなくなったということです。

その結果、ビッグフ-マは安全性の面では一切考慮せず何をやっても良いということになります。

月曜日にファイザーはFDAに対し新しいオミクロン・ブースター(BA.4、BA.5用)の緊急使用許可を要請しました。

しかしこれは全くのデタラメなのです。

まず、一度も分離していないウイルスの変異株などありえません。次にPCR検査はコロナの感染を判定することなどできません。

彼らが語っているシークエンスに関するデタラメも無視してください。シークエンスはウイルスの主要部分に属するものですが誰もこのウイルスの主要部分を確認していません。

ですから彼らが言うシークエンスは信用なりません。

ファイザーとモデルナには1つの不明情報があります。

それはワクチンの臨床上のデータです。

これは人体臨床試験のデータです。

既に6月に彼らはBA.4とBA.5のブースターの開発に着手しました。

その時FDAは臨床データを必要としないと言っていました。

冗談でしょ。

これがいかに危険な事か知っていますか。

 

新しい薬剤については臨床データも必要なくなるのです。

そして新しい薬剤を注射すると複数のmRNA分子を体内に取り込みます。


今後、ユニバーサル・インフルエンザ・ワクチンが出回りますが、ここには10個のmRNAが含まれています。

誰も彼らを止めようとしません。

まさに気が狂っています。

連邦議員は指をしゃぶるだけで何もしないのです。これに私は激怒しています。

議員らはビッグファーマの関係者らを議会に呼び調査することもできないのです。


FDAはあまりにも多くの人が亡くなっているためワクチンを一時中断していますね。

米国では数百万人が既に死亡しています。

それでも上院議員らはFDAに対して何の疑問も持たないのです。議員らはFDAを監視すべきなのに。

議員らは次のワクチンに複数のmRNA分子が加えられていても良いのですね。

しかも人体臨床試験も行いません。

彼らに何の疑問も持たないのですね。上院議員も下院議員もただそっぽを向いています。あなた方(議員ら)はみな卑劣です。

日本の国会議員たちも同じです!!

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!


 


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大地震誘発!!地球の自転の速度が4年連続で減速している!!

2022-09-09 00:05:00 | 巨大地震

大地震誘発!!地球の自転の速度が4年連続で減速している!!

 

天比古

「中規模以上の地震が奇妙に思えるほど増えている」ことについて、その理由がどうも明らかではない中、地震が増えているという事実についてのみを書きました。

そうしましたら、上の記事を投稿した数時間後に「その理由がわかったかもしれない」というようなことが、アメリカの経済誌フォーブスの記事に掲載されていたのです。

それは何かというと、今回のタイトルにあります通り、

「地球の回転が遅くなり続けている」

のでした。

そして、最近の大地震の増加と、このことが関係している可能性がとても高い可能性が出てきているのです。

地球の回転が遅くなっているといっても、私は知らなかったのですが、今だけ起きている異常事態ということではなく、地球のサイクルとして昔から続いているものなのだそうです。

そして、研究チームが大地震に関しての過去のデータと合わせた際に「唯一」の相関性が見出されたのが、この地球の回転と地震の発生数だったということなんですね。

「唯一」ということは、つまり、他のどんなデータも、大地震の増加と正確にリンクしている事象はなかったということで、この地球の回転速度の変化だけが、大地震の数の増減と一致した動きを見せたことがわかったということで、これは学問的にもかなり大きな発見ということになりそうです。

まずは、そのフォーブスの記事を最初にご紹介します。

 

地球の回転速度が不可解に減速している : 専門家たちは2018年の地震発生数の上昇を予測する

科学者たちは、2018年に世界的に大規模な地震の発生数が大幅に増加する可能性についての強力な証拠を発見した。

地球の自転は正確に周期的であることを私たちは知っているが、現在、その回転速度が 1日に数ミリ秒それが遅くなり続けているのだ。

このわずかな変化を地球上にいる私たちが気づくことはないが、もし、それに気づくとすれば、地球上で深刻な大地震を経験することが増えることによって、ということになるかもしれない。

地球物理学者は地球の自転速度をきわめて正確に測定することが可能で、それは、ミリ秒程度のわずかな変動を計算することもできる。

そして現在、科学者たちは、地球の自転速度が遅くなっていることを計測しており、これが地震の周期的な増加の観測と結びついていると考えている。

地質学者による研究チームは、大地震の発生の傾向を探るために、はじめに、 1900年以来発生したマグニチュード 7.0 を超えるすべての地震を分析した。

そして、その中で研究者たちが見いだしたことは、約 32年ごとに世界の大規模な地震の数が増加していたということだった。

しかしながら、最初、研究チームは、地震のこの 32年ごとに増加するという周期性の根本原因について理解することができなかった。

その後、研究者たちは、それを数多くの世界的な歴史のデータセットと比較していった。

そして、その中で、地震発生数の上昇と強い相関関係を示した要因が「ひとつ」だけ見つかったのだ。

逆にいえば、それひとつしか見つからなかったともいえる。

その相関関係とは「地球の自転の回転速度の減速」であり、このことと地震の増加が関係していたのだ。

具体的には、25〜 30年おきに地球の回転が減速し始めるが、減速は地震の増加の直前に起きていると指摘する。

地球の回転の減速は歴史的に 5年間続く。

昨年から地球での地震の発生数が増加しているが、2017年は 4年連続で地球の回転が遅くなった 4年目だった。

そして、来年 2018年は地球の回転が減速してから 5年目にあたるということで、データから研究チームは、来年、大規模な地震がさらに数多く発生するという予測を結論として出した。

 

地球の回転を遅くする原因は何か?

この知見は、地球の自転の回転速度が減速すること、あるいは回転が加速することについてのデータを得られたことから始まった。

現在の地球地質学では、なぜ、このように地球の回転速度が減速するのかということについての正確なメカニズムはわかっていない。

しかし、いくつかの仮説はある。ひとつの仮説は、地球のマントルの下を循環する外殻と関係があるとするものだ。

この外殻が、時にマントルに「固着」して、その流れが中断することによって起きるというものだ。これにより地球の磁場が変化し、地球の回転の中で一時的な問題を生み出すという仮説だ。

しかし、地球の回転の減速と地震発生数の関係については、データ上は顕著な相関関係を示してはいても、学問的な因果関係を説明することは現在はできない。

したがって、科学者たちは、地球の回転の変化が本当に地震の発生数上昇の原因であるかどうかは確定していない。

とはいえ、過去 1世紀のデータから得られた傾向からは、来年 2018年が地震が異常に活発な年となることを示唆している。

通常、地球では 1年間に 15回から 20回の大きな地震(マグニチュード 7.0以上)が発生するが、しかし、地球の回転の減速の 5年目となる来年は、データの傾向からは、平均で 25回から 30回以上のマグニチュード 7以上の地震が起きると予測される。

地震は、予測するのが最も困難な自然災害のひとつであり、地震は予兆を見せずに突然発生する傾向があるために、場合によっては信じられないような破壊を生み出す。

科学者たちの地震の予測は、地震が起こる可能性を過去のデータの傾向から探ることに限定される傾向にあるが、今回の新しい知見は、私たちが直面している短期的な災害リスクについての新しいデータを提供するものとなりそうだ。

 

簡単にまとめますと、

「地球の回転は周期的に遅くなっていて、1度遅くなると、5年間その状態が続く」

ということで、その 5年目は、データでは

「通常の 1.5 倍から 2倍ほどの数のマグニチュード 7 以上の地震が発生する」

ということになるようです。

現在わりと規模の大きな地震が異様なほど増加していることも、これと関係があるというように考えられるということのようです。

ちなみに、この記事にありますけれど、「なぜ、地球の回転速度が変化するのか」ということに関しては、

「そのメカニズムはわかっていない」

というのが事実で、記事には付けて足したような回転速度の変化の仮説が記されていますけれど、私はそういう外殻だとかマントルだとかは関係だろうとは思います。

なぜなら、「規則正しく変化を起こしているのだから、そういう偶発的な地質学の事象で説明するのは無理」だと思うからです。

「規則正しく変化を起こす」という概念を支配できるものは何かということが問題になってくるわけではあります。

このあたりを突き進めて考えていきますと、神がかったところに足を踏み入れていかなければならなくなるわけですが、しかし、そういう形而上的な考えに至らなくても、結局こういうことは、以下のような考え方でいいのではないかとも思います。

「地球は宇宙にあり、宇宙の物理の法則に従って存在しているのだから、地球の回転速度を変化させているのも宇宙だ」

と。

もっとも、地球の自転を含めて、宇宙の惑星の動きの力学は、基本的には「宇宙からの磁場や《他の正体不明のエネルギー》と地球内部からの磁場や《やはり正体不明のエネルギー》」との協調で起きているとは思いますけれど。

地球の自転の通常の速度

NASA

 

実際には地球内部は「正体のわからない」場所です。

もう 6年前になりますが、

 

という記事で、科学誌ネイチャーにおいて、「地球の内部から 44兆ワットの熱が宇宙に向けて放たれていることがわかった」と発表されたことについて書いたことがあります。

ところが、

「そのうちの半分はどこから来ているのかわからない」

のです。

参考までに、その記事で翻訳しましたエコノミック・タイムズの一部を抜粋しておきます。全文を読まれたいと思われる場合は、上のリンクから読まれていただければ幸いです。

44兆ワットの地球の熱はどこから来ている?

地球の内部からは、常に約 44兆ワットものも莫大な熱が宇宙に向けて放射されている。

この驚異的な数値を明らかにしたのは日本の地質学者たちで、彼らは、実に世界中で 20,000以上の穴を掘り、それらを徹底的に調べることで、この温度測定に辿り着いた。

科学誌ネイチャー・ジオサイエンスで報告された記事によると、この熱の半分は、地球の外殻とマントルの中でのウランやトリウム、カリウムなどの放射性崩壊によるものだという。つまり、地球から放出されている 44兆ワットという膨大な熱の「約半分」は放射性崩壊によるもので、これはほぼ確実だ。

しかし……あとの半分の熱はどこから?

何か他の熱源があるわけだが、ずっと古代の時代から存在しているかもしれないこの「熱の発生源」を探し出そうとする科学者たちの奮闘が続く。

ということで、実際にはいろいろと地球のことはわからないのです。

そして、地球のことも宇宙のこともほとんどわかっていないのに、「わかったような感じにしている」ということが今の学問の世界には多すぎて、それがいろいろなことの真実を理解しにくくしているのだと思うこともあります。

ともあれ、地球内部の話はともかくとして、地球の回転の減速によって「来年はさらに大きな地震が増える」という可能性が高いことが確定的になってきました。

また、今回知ったように、地球の回転速度に時間的なサイクルがあるということは、ここに太陽活動周期のサイクルなどを重ねて考えれば「宇宙の意志が作り出す時間的サイクルの本質」が具体的にわかる可能性があるようにも感じます。

来年…というより、今年を含めたこの先は、地球の地質的事象に顕著な異変が確実に現れることになりそうです。

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

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2025年米軍の沖縄からの撤退にあわせて中国は尖閣、台湾に100%侵攻する!!

2022-09-08 00:05:00 | 日本国防衛

2025年米軍の沖縄からの撤退にあわせて中国は尖閣、台湾に100%侵攻する!!

中国が本格的に検討し始めた尖閣、台湾侵攻シナリオ

日中台の軍事力バランスから見た具体的な作戦とは
 
PLAの「J-10」戦闘機(2020年12月30日撮影、China Militaryより)

 米国防総省の『PRC(中華人民共和国)を含む軍事力と安全保障の発展』に関する米議会への2020年の報告によれば、米軍はPLA(人民解放軍)の将来について、以下のように分析している。

 

「PLAは、長期的な世界の軍事的な潮流に、現在のドクトリン、概念、戦役(campaign)を適応させて中国の国益の拡大に対応させ、PLAの重大な構造と能力の変化について説明することを必要とするようになるだろう」

 ここで言う「戦役」概念とは、PLAが中国の戦略的な目標を達成するために、いまPLAが開発している概念である。戦役では、国境防衛から大規模な多国間の戦争までの行動が組み込まれている。

 PLAの統合作戦は、「戦区部隊司令部のような統合司令部指揮下の2軍種かそれ以上の複数の軍種にわたる作戦であり、統合火力打撃、島嶼封鎖、島嶼侵攻作戦などの攻勢作戦、あるいは防空、国境防衛、対上陸作戦などの防勢作戦を含む」とされているPLAの新たな戦役概念では、PLAの戦力投射と防衛能力は中国本土からはるかに遠方にまで拡大され、その能力は宇宙・サイバー・電磁波戦などの新空間にも及び、それらの戦力は統合一体化される。

 戦役概念は新領域を含む宇宙での対決まで含む、マルチドメイン作戦の概念と類似していると言える。

 戦役作戦の様相について米国防総省は、「複数の戦区戦力が参加し、地理的には西太平洋からインド洋に広がり、統合火力打撃、島嶼封鎖、島嶼侵攻作戦などの攻勢作戦と、防空、国境防衛、対上陸作戦などの防勢作戦が遂行される。非戦争軍事行動も含まれ、海外での作戦、他国軍との共同作戦も行われるようになるであろう」とみている。

 特に、台湾と日本の南西諸島に対する侵攻では、PLAの主に東部戦区と南部戦区の戦力が使用され、米軍の来援阻止のために北部戦区の海軍が使用されるかもしれないとみている。

 以上のようなPLAの戦略、「戦役」教義と以下の軍事力バランスに基づき、尖閣と台湾に対する侵攻のシナリオと様相を分析する。

台湾海峡両岸の軍事力バランスに関する米国防総省の見積とその分析

 上記報告では、中国と台湾の戦力データとして、台湾両岸の陸海空軍およびロケット戦力について各付表を付している。

 前記の、米国防総省のPLAに関する軍事力の発展報告と各付表の台湾海峡両岸の軍事力バランス評価から、以下のような点が指摘できる。

 台湾での軍事作戦に参加するのは、東部戦区と南部戦区の陸海空軍が主であるが、人民武装警察指揮下の海警局と武装海上民兵の舟艇も参加するであろう。北部戦区海軍は洋上での米軍等の接近阻止あるいは他の戦区海軍の支援をするかもしれない。

 宇宙、サイバー、電磁波戦は戦略支援部隊の支援の下、平時も含めた早い段階から隠密裏あるいは奇襲的に実施され、戦争目的達成に最大限に活用されるとみられる。

 また、選挙介入、輿論操作、プロパガンダなどの「三戦(心理戦、輿論戦、法律戦)」、破壊工作、民兵や特殊部隊を使用したグレーゾーンの戦いなどの「非戦争の軍事行動」と、海外基地を活用した遠距離での作戦、ロシア、パキスタン、イラン、北朝鮮などの各国との共同作戦なども実施されるとみられる。

 戦力比較表から、地上戦力については、兵員数は総兵力で十数倍、戦車、火砲など主要装備で6~8倍、正面戦力では兵員数で4~5倍、部隊単位では数倍程度の格差がある。

 PLAには6個旅団の水陸両用旅団と7個の空挺旅団がありヘリボーンが主の空中攻撃旅団も7.5倍編制されている。これらの戦力による迅速な多正面からの立体包囲作戦が脅威となるとみられる。

 海軍戦力については、正面戦力でも駆逐艦が約6倍、潜水艦はPLAの原潜6隻を含む38隻に対し台湾は2隻しかない。

 PLA海軍は空母2隻、巡洋艦1隻、コルベット39隻を保有しているが、これに対抗する艦艇は台湾側にはない。

 上陸用艦艇についても、正面で51隻に対し14隻と4倍近い差があり、特にPLAの戦車揚陸艦、ドック型揚陸艦などの大型揚陸艦艇が増加している。PLAのミサイル哨戒艇は総数で約倍、正面で1.5倍に上る。

 その結果、潜水艦、各種艦艇・航空機からの長射程ミサイルの集中攻撃などによる洋上での台湾封鎖、台湾の地上目標制圧、米海軍空母艦隊の来援の遅延と阻止、さらに水陸両用艦艇を使用した迅速な大規模上陸侵攻支援に適した戦力構造になっている。

 また民間船舶の動員による後続上陸戦力と兵站輸送能力の増強にも注意が必要である。

 航空戦力については、戦闘機の総機数で4倍近い差があり、正面では1.5倍の格差がある。また、爆撃機は台湾側にはない。

 輸送機の総数は13.3倍の格差がある。長距離輸送力があり総機数の大半の台湾正面への集中は可能とみられる。その他の民間航空機の動員による輸送力増強も注意が必要である。

 航空戦力バランスについて全般的には、長距離の爆撃機、輸送機の戦力は中国側が優位にある。

 また第4世代機以上の近代化された戦闘機戦力約800機は、域内の米軍と日台韓の航空戦力にほぼ等しく、近代化が質量ともに進んでいる。

 台湾海峡と東部を含む周辺の航空優勢は、米軍空母艦載機の来援がなければ、PLA側に奪われることになるとみられる。

 ロケット戦力については、射程が300キロ以上の各種ミサイル戦力はPLAが一方的な優位にある。

 短距離ミサイルでも移動式であり、300キロあれば台湾海峡を射程下に入れ、西岸からの台湾侵攻を掩護できる。

 新型の短距離ミサイルは射程が約1000キロあり、台湾海峡や日本の南西諸島周辺を制圧できるだけではなく、台湾と沖縄の東部海域を攻撃することも可能であり、米海軍の来援阻止に使用可能とみられる。

 また射程が1500キロから3000キロの準中距離ミサイルは日本全土を攻撃でき、射程約3000キロ以上の中距離弾道ミサイルはグアムも制圧できる。

 特に通常弾頭の対艦弾道ミサイル「DF-21D」は洋上の空母など大型艦を攻撃でき、「DF-26」は核・非核両用でグアムを攻撃できるとみられ、いずれも米軍から重大な脅威と見られている。

 これらの各種ミサイル火力が有事には、米空母来援の遅滞と阻止のためのA2/AD戦略の基幹戦力となるとともに、当初の奇襲段階では台湾、尖閣諸島、南西諸島、必要に応じ日本本土、グアムに対する攻撃に使用されるとみられる。

 以上から総合的に判断して、台湾に対する中国の各種戦力要素の優位はますます高まっており、圧迫も強まっていると判断される。


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ウクライナ戦争は、ロシアとアメリカのヨーロッパ潰し!!

2022-09-07 00:05:00 | 危機です!

ウクライナ戦争は、ロシアとアメリカのヨーロッパ潰し!!

すべてのものが、氷が溶けるように消え去るが、ロシアの栄光は残る唯一のものである。

ロシアは勝利し、世界を支配する!!

ヨーロッパが消える… : 大きな物質的パーフェクトストームが迫っている模様

英国とドイツには何もなくなっちゃうのでは

中国経由のロシア産天然ガスの購入により(元値より非常に高価になっていますが)、ヨーロッパの壊滅的な「エネルギー危機による崩壊」は避けられるのでないかというような可能性を書きました。

しかし、今日、

「イギリスは大変なことになっている」

ことを知りました。

さまざまな英国圏内のカフェなどを含む「小さな個人ショップ」への電気料金とガス料金の「請求書」の数々が載せられている記事を見たのです。

 

「家族経営のショップの月のガス料金が 160万?」と、さすがに思いますが、アイルランドの報道メディアでは、アイルランドの小さなコーヒーショップへの 2ヵ月分の電気料金の請求が、

「日本円で約 140万円」

だったことが報じられていまして、英国圏内の多くで起きていることのようです。

このアイリッシュタイムズの記事によれば、紹介されているコーヒーショップの昨年の電気料金は、1年間で約 12,000ユーロ (約 170万円)だったのが、現在のような請求が続いていった場合、今年は 45,000ユーロ (約 620万円)になると計算されていて、「お店を継続できるかどうかわからない」と、女性オーナーは述べていました。

それにしても、先ほどの「電気料金が 10倍」にしても、これはあまりにも極端なことではないかとは思いました。

普通はこういうことが起きないように「料金の上限設定」があるものなのでは? と思ったからです。

しかし、以下の時事通信の記事にある記述でわかりました。

ここに、

 英BBCは、一般家庭と異なり、企業にはエネルギー価格の上限規制が設けられていないため、負担額はさらに膨らむ見通しだと報じた。(時事

 

個人ショップでも町の小さなカフェでも、企業は企業ですので、上限がないようなのですね。この記事にも、

 英ビール・パブ協会はこのほど、ジョンソン首相宛ての書簡を発表し、「ある小さな町の店は前年から3万3000ポンド(約530万円)もエネルギーコストが増えた」と指摘。業界全体に「取り返しのつかない損害を引き起こしている」と強調した上で、「政府による迅速な介入がなければ、間違いなく膨大な数のパブがその扉を永久に閉じることになる」と訴えた。 

 

しかも、英国では、今後の見通しとして、これは家庭用電気料金ですが、料金の上限が、現行の 1971ポンド (約 32万円)から

・10月1日から 約 80%増加の 3549ポンド(約 57万円)に

上昇することが決定していて、さらに、

・来年 1月までに 5,439ポンド(約 87万円)に

・来年春までに 8,594ポンド(約 140万円)に

 

つまり、来年春までに、一般家庭でも、

「電気料金が今の 4倍以上になる」

ことを示しています。今でもすでに過去よりはるかに高いのにも関わらずです。

ということは、企業の電気料金とガス料金の負担もさらに高騰していく可能性のほうが高いと見られるのですが、しかし、そもそも、一般家庭にしても、来年春までに予定されている、「電気料金が約 140万円」というのは、これが年間だとすれば、月に 10万を超えますから、普通の家庭では「電気そのものを使うことが難しくなる」可能性さえあります。

こんなことを放置していたら、「イギリスに大衆伝統文化が何もなくなっちゃうのではないか」とも思います。

この記事には、英国のさまざまなショップのソーシャルメディアへの投稿が掲載されていますが、すでに閉店したお店も多いようです。

イギリスのラウダーという場所にあるブラッスリー (庶民的なレストラン)の SNS には以下のように書かれていました。

 レストランを閉店せざるを得なかったことは非常に悲しいことです。

コロナでとても困難な数年間でしたが、ここ数ヶ月は生活危機によるビジネス損失、コストの大幅な増加、そして企業が請求している完全に馬鹿げた価格上限なしのエネルギー価格が要因にありました。経営を継続することはもはや可能ではなくなりました。

 私たちは、過去 7年間私たちを支えていただいた素晴らしいお客様たち、サプライヤー、スタッフたちに深く感謝しています。 (Firebrick Brasserie

 

こういうお店がものすごいペースで増えていると見られますが、しかし、政府が小規模企業すべてを救済するのは難しそうです。

たとえば、イギリスにはパブは 4万軒弱あるそうですが(最近 200軒が閉店して 4万軒を切ったそうです)、先ほどの時事通信の記事にあるように、

前年から約 530万円もエネルギーコストが増えた

というものを 4万軒分救済すれば、それだけで数千億になり、もちろん、パブだけではなく、英国にはさまざまなカフェや小規模・中規模のショップがあり、その件数はわからないですが、パブの何倍、何十倍となるかもしれません。

それすべてを救済するとなるのは……というより、現在のエネルギー危機の影響を最も受けているのは「大手」とも思われます。

電気にしてもガスにしても大量に使わなければ、少なくとも飲食の企業や食料生産施設は運営できないですので、大企業も含めて救済するとなると、

「国家が立ち行かなくなる」

と思われます。

もう債務や借金はどの国でも限界にきているわけで、選択肢があまり考えられないような気もします。

ドイツでも、電力価格が「昨年初めの 8倍」くらいになっていて、ドイツの家庭用電気料金の上限価格はわからないですが、以下に翻訳があります。

 

ドイツの電気料金の推移は以下のようになっていますが、かなり多くの欧州諸国で、比較的似たような感じとなっている可能性もあります。

2018年 - 2022年8月までのドイツの電気料金の推移

また、このエネルギーの高騰により、ヨーロッパにある「世界最大規模の肥料企業が次々と肥料生産を停止・縮小している」ということを最近の以下の記事で取りあげています。

 

[記事] 天然ガス価格高騰で次々と肥料の生産が停止。世界最大の英国肥料企業の子会社と、EUで二番目に大きなポーランドの肥料メーカーも操業を停止すると発表

[記事] 世界最大の肥料メーカーのひとつであるノルウェーの企業が、ガス価格高騰によりアンモニア生産を大幅に削減すると発表

 

この状態が続くと、来年からのヨーロッパの農業生産が壊滅的になる可能性があります。

少なくとも収穫量と作物の品質の大幅な低下はあると見られ、つまり、エネルギー高騰により「食料生産そのものがなくなってしまう」懸念さえあると。

それ以上に、農業生産もまたエネルギーを多く使用しますから、「農家の経営がなり立たなくなる」(あるいはもうなりつつある)ということもあります。

異常な高値の肥料と、異常な高値のエネルギー価格のもとでは、作物の価格もそれに合わせなければ農家はやっていられませんが、作物の価格を 5倍、10倍、20倍とするのは、現実的ではなく、「それなら農家をやめる」という選択をする方々が増える可能性があります。これは今なら、日本を含めて、どこの国でも起こり得ます。

生産者自体がいなくなってしまう。

先日、欧州委員会のウルズラ・フォン・デア・ライエン委員長が、「 EU はエネルギー危機を緊急事態だと宣言」したと海外で報じられていましたので、ヨーロッパで広範囲にこの問題が広がっているのかもしれません。

もちろん、それが以下の記事にあるような「もともとの EU 側の目的」なら、グレートリセットの一環として理解できなくもないです。

 

ここでご紹介したカナダのグローバルリサーチの 4月の記事には以下のようにありました。

 

今、私たちは、確実に食糧危機とエネルギー危機に進んでいる。それは戦争と制裁のために起きた。食料価格の上昇、化石燃料の使用減少、生活水準の低下、そして、公的資金が「再生可能エネルギー」に注ぎ込まれる。

 これらはすべて非常によく知られている議題の一部でもある。

 プーチン、ゼレンスキー、戦争全般、またはウクライナについてどのように感じているかに関係なく、私たちが、巨大なものと対峙する時が来た。

私たちは考える必要がある。「これらのロシア制裁の本当の目的は正確には何なのか?」そして「なぜこれらはグレートリセットの内容と完璧に一致するのか?」ということを。

 

これがどうなのかはわからないですが、今のままだと、

「ヨーロッパが一種の焼け野原になってしまう」

ことにつながりかねないと思います。

ヨーロッパの豊かな庶民文化や、飲食酒食文化が現在実際に消えつつある渦中にあります。

小さなカフェで、毎月、数十万円の電気料金を請求されて、立ちゆくショップはほとんどないと思われます。

先ほど書きましたように、救済も難しいように思いますし、

「何もなくなる」

という可能性に直面している気がします。

これがヨーロッパだけのことなのか、日本などを含めた西側全体が多少似た状況に突入していくのかはわからないですが、対ロシア制裁が始まって、たった半年弱でここまで進んだというのは驚くべきことです。

なお、ドイツでは、小規模のお店だけではなく、「ドイツの多くの製造業者がエネルギー価格の急騰に対応して生産を停止した」ことが報じられています。

ドイツもまた、いろいろなものが消えゆく渦中にあるようです。

何かこう、まったく現実的な話ではないことですが、いろいろと思い出します。

最近のいろいろな状況を見て

話が逸れますが、ブルガリア最大の預言者といわれていたババ・バンガさんという女性がいますが、2015年のデイリーメールに以下のような記載があったことを思い出します。

 伝えられるところによると、バンガは、ヨーロッパは来年末までに「存在しなくなり」、ヨーロッパは「ほとんど空っぽ」になり、「生命の形態がほとんどない荒れ地」になると語った。

年代は異なっていますが、今後のヨーロッパが迎える可能性のある状況と似ていなくもないような気もしないでもありません。

デイリーメールの記事では、これは、「イスラム勢力の台頭にあるのでは」というようにしていましたが、ババ・バンガさん自身は、その理由は述べていません

このババ・バンガさんという人は 1996年に亡くなっていますが、ブルガリア政府から綿密な調査を何度も受けており、そして、「ブルガリア政府から給料が支給される初の国家指定の公式予言者」となった方でもありますが、バンガさんは、1979年の予言として、以下のようなことも述べていました。

 

「すべてのものが、氷が溶けるように消え去るが、ウラジミールの栄光、ロシアの栄光は残る唯一のものである。ロシアは生き残るだけではなく、世界を支配する」 

何だか最近起きているさまざまなことを見聞していますと、このバンガさんの預言もそうですが、お釈迦様の予言ともいえる『法滅尽品』というお経なども思い出します。

いろいろなことが述べられていますが、抜粋しますと、以下のような下りがあるようです。

 世界が最後になる寸前には、日月が短くなる。

 

地球の自転速度の過去最大の上昇、磁場の崩壊、気流の崩壊、海流の崩壊、近隣宇宙の崩壊
 

この地球の自転速度は、実は 2017年までの数年間は「遅くなっていた」のです。以下の 2017年11月のブログ記事で、アメリカ地質学会の発表を取りあげた米フォーブスの記事をご紹介しています。

 

このように地球の自転速度が速くなったり遅くなったりするメカニズムはわかっていません。

……けれど、地球自身の問題ではないことは確かだと思います。

 

太陽系のエネルギーはますます増大しているようで、最近、NASA が、ウェッブ宇宙望遠鏡でとらえた「木星の最新画像」を公開していました。

見ますと、今の木星は「虹色に輝いている」んですよ。

その画像をご紹介して締めさせていただこうかなと思います。以下は、8月22日の NASA ウェブサイトからのものです。

ウェッブ宇宙望遠鏡がとらえた最新の木星の様子

NASA

この NASA の記事は、

 

> 巨大な嵐、強力な風、オーロラ、極端な気温と気圧の状態など、木星には多くのことが起こっている。 (NASA

 

と始まります。

木星では多くのことが起きているようですが、地球も多くのことが起きています。

そして、これから地球で起き得ることは、全体と関係する問題となりそうです。

全体、というのは、すなわち、気候や環境のこともありますでしょうし、今回書いたような経済や市民の生活そのもののこともありますし、今後の(原因不明の)出生率の低下による劇的な人口の減少や、あるいは、「(原因不明の)大量死」による劇的な労働市場の人手不足は、今後 2年、3年、5年とさらに拡大すると見られます。もちろん、繰り返される感染症の流行、あるいはウイルスの干渉の崩壊による複数感染は、これからは日常的なこととなっていきます。

食べ物も企業もエネルギーも娯楽も、そして人間そのものさえもいなくなっていくという全体的なパーフェクトストームになっていく可能性があるのかもしませんし、もちろん、そうはならないかもしれません。

なお、いわゆる金融市場の激変も近づいている気配を米国などの記事の多くで目にしますが、私自身は、マーケットには詳しくないですのでふれません。しかし、いくつかの記事等を読むかぎりは、その壊滅的な激変は、かなり近くに迫っているかもしれません。

エネルギー危機から話が逸脱するに任せて逸脱してしまいましたが、全体的なパーフェクトストームが近づきつつあるようです。


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老人や生活保護者には、点滴にワクチンを入れて接種させている病院もあります!!

2022-09-06 00:05:00 | 国賊

老人や生活保護者には、点滴にワクチンを入れて接種させている病院もあります!!

新型コロナで入院したら、どういう治療を受けるのか? 入院期間・復職は

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倉原優呼吸器内科医
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(写真:show999/イメージマート)

コロナ病棟の入院患者さんからよく聞かれる質問

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)で入院してきた患者さんによく聞かれるのは、

「どういう治療を受けるんですか?」

「いつまで入院するんですか?」

「職場には復帰できますか?」

という3つの質問です。

 

具体的な治療

まず、急性のウイルス感染症全般に言えることですが、新型コロナには「根治的」な治療法というものはなく、自身の免疫応答とウイルス毒性の嵐が過ぎ去るのを待つしかないという側面があります。

根治的ではないものの、いくらか効果がある治療法が確立されており、それらの適応にある患者さんは入院対象となります。

 

①酸素療法が必要

指にはさむパルスオキシメーター(写真)という機械で測定することができる「酸素飽和度」が低いと、入院の対象になります。

体の中に酸素が足りていないということを意味しており、酸素療法をおこなわないと息がしんどいからです。

症状だけでなく、他の臓器にもダメージが出ることがあるため、酸素飽和度が90~93%を下回っていると、酸素を吸っていただく必要があります。

 

パルスオキシメーター
パルスオキシメーター写真:アフロ

 

スポーツ用品店などに置いてある、酸素スプレー缶は無意味です。

一時的に酸素が体内に入りますが、1分間にヒトは12~15回呼吸する生き物です。

スプレー缶は、あっという間に空っぽになってしまうでしょう。

また、呼吸ごとに適切な濃度の酸素を吸わないといけませんから、呼吸のたびに毎回シューっと押すのは現実的ではありません。

 

酸素療法については、前回の記事に詳しく書いたので、そちらをご覧ください。

 

■新型コロナの「重症化」とは?

人工呼吸器を装着したら、実際どうなるのか?

 

②脱水を補う点滴が必要

食事や水分が摂れない人。これは入院対象です。新型コロナは高熱が出る疾患ですから、口からモノが入らないと、あっという間に脱水に陥ってしまいます。

入院して脱水に陥らないよう、十分な輸液をおこない、高熱に対して解熱薬を用います。

 

③抗ウイルス薬やステロイドの適応

新型コロナによって肺炎を起こしていて、酸素飽和度が低い場合、抗ウイルス薬やステロイドの点滴をおこなうことがあります。

抗ウイルス薬というのは、その名の通りウイルスの増殖を抑える薬剤のことです。

富士フイルム富山化学のファビピラビル(商品名アビガン)という錠剤が有名です。

2021年4月末に「国内で新たな臨床試験を開始する」と発表されましたが、現場ではこれを用いる機会はかなり減っている状況です。

ファビピラビル(商品名アビガン)は、抗ウイルス薬であり、その名の通りウイルスの増殖を抑え不活性化する薬剤ですから効果がありすぎて、国民がワクチンを接種しなくなるので現在、国内では販売できません!!

先般、マレーシアの病院で「重症患者」55人に投与しましたところ4~5日で回復しました!!

現在、6ケ所の病院と納品の交渉をしています!!

初日に8錠を朝夕、2日目は朝夕4錠を~5日間飲めば回復します!!

アビガンすは、特効薬ですが国会議員にしか飲ませません!!

2021年5月現在は、ギリアド・サイエンシズのレムデシビル(商品名ベクルリー)という抗ウイルス薬を点滴で用いることが多いです。

世界で広く実施された臨床試験の結果に基づいて、これを使ったほうが回復が早くなると報告されたからです(1)。

外国の点滴製剤なので、英語のパッケージで病棟にやってくるため「なんだかオシャレね」と看護師が言っていました。

 

ギリアド・サイエンシズ
ギリアド・サイエンシズ写真:ロイター/アフロ

 

また、ステロイドという炎症を抑える薬を点滴します。錠剤でも構わないのですが、ベクルリーを点滴することが多いため、ステロイドもついでに点滴で入れてしまうことが多いです。

「ステロイド」と聞くと、なんか体によくない不気味な薬剤というイメージを持っている人が多いかもしれませんが、適切に使えばまったく怖くありません。デキサメタゾンという名前のステロイドを1日1回点滴します。

 

比較的重症の場合、上記2つに加えて、過剰な免疫を抑える薬剤を使うこともあります。

関節リウマチなどで使われています。

「身体中の免疫を全集中して、大きな肺炎を起こすぞー!」と暴走しそうになっている免疫を「まぁ落ち着けよ」と抑えて、肺炎の火柱が大きくならないようにする作用があります。

この中でも、日本イーライリリー株式会社のバリシチニブ(商品名オルミエント)という錠剤は、上述のレムデシビル、デキサメタゾンに続いて、3つ目の新型コロナ国内承認薬として認可されました。

 

コロナ病棟の入院期間は?

軽症・中等症・重症で入院期間が異なりますが、入院を要する新型コロナ患者さんの平均値をとると、おそらく10~14日あたりになると思います。

人工呼吸器などを装着しなければならない重症になると、1ヶ月近くにおよぶこともざらです。

 

新型コロナには「発症から10日(重症の場合15日)かつ72時間症状が軽快している」という退院基準が定められています(宿泊療養・自宅療養の解除基準も同じ)。

 

極端なケースでは、発症7日目に入院した場合、入院初日から症状が軽快しておれば3日後に退院できます。

ただ、強い症状があって入院した人がほとんどですから、入院して3日後に退院できることはまずありません。(そもそもそういう人は軽症なので、自宅療養かホテル療養になる)。

 

また、入院中はコロナ病棟の外に出ることができません。自由に出てしまうと、他の患者さんに感染を広げてしまうことになります。

そのため、基本的には病棟内に「缶詰隔離」状態になります。

 

ホテルと同じくテレビやスマホを見ることは可能ですが、全員に個室が確保されているわけではなく、他の患者さんと相部屋になることも多いです。

毎朝、体温・血圧・酸素飽和度などのバイタルサインを測定して、看護師や医師に診てもらいます。

酸素療法が必要な患者さんは、廊下を歩くときに酸素ボンベを押して歩いてもらう必要があります。

高流量酸素療法や人工呼吸器が必要な患者さんは動けませんので、ベッドの上で生活してもらいます。

 

たとえ症状が軽快していなくても、PCRを2回連続で採取して陰性化を確認すれば退院可能なのですが、コロナ病棟でこれをやっている病院は多くないと思います(療養型病床に転院するときにこれを求められることはある)。

一度PCRが陽性になった場合、なかなか陰性化しませんので。

退院基準が緩和される前、新型コロナ患者さん全員に退院時PCRをおこなっていた時代があるのですが、快復して元気もりもりなのに1ヶ月以上PCR陽性が続いた事例がありました。

この場合のPCR陽性は、ウイルスの残骸をみているだけであって、周囲への感染性はありません。

 

仕事はどうなる?

コロナ病棟から退院、あるいは自宅療養・ホテル療養が解除になった時点で、復職は可能です。

ただ、退院翌日から「おはようございまーす!」と会社に顔を出すのが精神的にキツイという患者さんが結構おられます。

 

特に雇用する側に伝えておきたいのは、「もう少し休んだほうがいいんじゃない?」や「PCR陰性を確認してもらったほうがいいよ」というコロナハラスメントは絶対ダメだということです。

誰もがかかりうる感染症として、深く理解する必要があります。

 

新型コロナは、症状が出てから7~10日(人工呼吸器を装着した場合は15日程度)で急速にウイルス量が減り、感染性が失われることが分かっています。

そのため、退院基準や自宅療養・ホテル療養解除基準を満たした患者さんが、追加で休暇をとる必要やPCR陰性化を確認する必要はありません。

 

余談ですが、家族が感染して自身が「濃厚接触者」になった場合、最終接触日から2週間(14日間)の症状観察期間が設けられます。

この期間に新型コロナを発症する可能性があるため、不要不急の外出を控える必要があります。

感染した家族が自宅療養している場合、【感染した家族の自宅療養期間】+【濃厚接触者の健康観察期間】として、濃厚接触者は家族の発症から24日間の自宅待機を指示されることがあります。

濃厚接触者になってしまったからといって、1ヶ月近く休むというのは医学的には過度な対策であり、個人的にはやりすぎと思っています。

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!


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