ガンバレ、ニッポン

なんか、不安定なニッポンですね。

フィギュアスケートが一生をだめにする?ネットユーザーは賛否両論―中国

2014-03-29 11:49:48 | 政治、経済
フィギュアスケートは金のかかる

スポーツです。

年間1000万円はざらとか、

織田信成がモロゾフコーチのコーチ代が600万と暴露していました。

さらにコーチ時間が安藤美姫と9対1の割合っだととか。。

仕方なのかもしれないがスケート教会に金が流れるようになっている。

浅田真央が引退いたら収入源がなくなるから

日本スケート連盟会長の橋本聖子が必死に止めているようだけど。。

ソチオリンピックで選手より役員が多いのは日本だけっだったとか。

引退後選手が報われないって、、



ソースから


2014年3月28日、中国のネット上に「フィギュアスケートが一生をだめにする」と題する記事が掲載され、ネットユーザーがコメントを残している。文章の概要は以下。

【その他の写真】

五輪出場がかなわなかったフィギュアスケート選手にとって、引退後の生活は残酷だ。選手生命が終わった後には多くの場合、収入源を確保することが難しい。無数の子どもがスケートのために勉学を犠牲にするが、わずかな選手しか五輪に出場することができない。

アニカ・ダニエルセンは米ミシガン州出身。若いころスケートの非凡な才能を持っていた彼女のために、両親は大金をつぎ込んでイリノイ州の有名なコーチのもとに送った。しかし、思春期を迎えて体が変化し、練習に耐えられなくなっていった。スケートをあきらめざるを得なくなった後、アニカはうつ病と診断され、アルコール中毒になり、禁酒センターで治療を受けるまでになった。

スケートを引退してから6年。彼女はこの間、大学に通ったり、いくつか仕事をしたりしたが、どれも長続きしなかった。彼女は「不幸だったのは、残りの人生に全力をささげられるものが見つからなかったこと。いろいろなことを試したが、当時はやはりスケートがやりたかった」と話す。

現在は友人とともにブランドを立ち上げようとしているが、「もしスケートで成功していたら、現在の生活に違いはありましたか?」との問いに、以下のように答えている。

「五輪に参加できても、スケートは一生養ってはくれない。私は以前、ナイトクラブで五輪金メダリストのタラ・リピンスキーと会った。憧れの存在だったけど、ロサンゼルスの街を遊び回る彼女を見てがっかりした。だから、若くして何かを成し遂げることは必ずしも良いことではないと思う。コーチになりたいとでも思わなければ、スケートはまったく意味がない。ディズニーランドで働いたことがあるけど、年収は300万円程度。自己満足意外に、フィギュアスケートに良いところは何もない」。

この文章に、中国ネットユーザーは以下のようなコメントを残している。

「文章を読んで、改めてスポーツ選手はリスクの高い職業だと感じた」
「スポーツ選手は大変。たくさんの犠牲を払っても報われるとは限らない。たとえ報われても、引退後の生活は保障されていない」

「中国では、フィギュアスケート選手の引退後は、スポーツ選手のなかではいい方だ。スケート場でコーチでもすれば収入には困らないし、腕が良ければ月に数万元(数十万円)もらえることもある」
「スケートを引退してからも陳露(チェン・ルー)や荒川静香などは素晴らしい生活を送っている。自分の退路は自分でしっかり探さないと」

「実際はどんな職業だって成功する人は少数。だからこそ、黙って成功者を讃えるしかない」
「才能がなく、自分を見極められず、自分を管理できない人は、どこへ行ってもそれほど成功しない」(翻訳・編集/北田)
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ファミリーマートが韓国から撤退、日本型コンビニの展開困難に

2014-03-29 10:03:40 | 政治、経済
素人目でみても

韓国市場が有望とは思えない。

韓国はノウハウを得たら日本はいりませんと

いつものやり方。

時間労働賃金は450円くらいとか、

大学卒業しても就職できない、犯罪や自殺率も日本の倍、

日本と変わらない物価で日本の半分の労働賃金、経済的による自殺の増加、

こんな韓国市場が有望?



ソースから

[東京 28日 ロイター] -ファミリーマート<8028.T>は28日、韓国の持ち分法適用会社の所有株を全て売却すると発表した。これにより、韓国での店舗展開はゼロとなる。

韓国では24時間営業などに対する規制が強化され、日本型コンビニの展開が難しい環境となったため、より成長が見込める地域に投資を振り向ける。

同社は、1990年から現地企業と合弁で韓国事業を開始。14年2月末には7925店を展開していた。2月末の海外店舗は1万3075店で、韓国は60%を占めている。ただ、13年2月の持ち分法投資利益が7億円で、利益面での影響は小さい。

今回、持ち分法適用会社が上場するのに伴い、25%の持ち分を売却する。売却は5月中旬を予定しており、売却額は未定。

広報・IR担当者は「撤退ではない。海外事業再編の一環。韓国は有望な市場であり、再度、進出する可能性はある」としている。