「臨死体験」「幽体離脱」「自我の消失」

🌸フイールド内で、我々の「自我」は消えていく

　☆本の仮説が正しい事を願って読んでいます

　☆『死は存在しない』こと

　☆「意識の不思議な現象」少し理解できない仮説と思える点もありますが

　☆後の「愛一元」等の論理を読むと、そうかなとも思います

⛳死後、フィールド内で、我々の「自我意識」は、しばらく残る
　☆「現実自己」の中心にあった「自我意識」（エゴ）が

　＊「深層自己」でもしばらく中心的な役割を果たす
　☆我々が「死」を迎えた後、「現実自己」は消えていく

　＊我々の「意識」は、ゼロ。ポイント・フイールド内の

　＊「深層自己」に、中心を移していく

　☆「深層自己」の中でも、我々は死後しばらく

　＊「自我意識」（エゴ）から世界を見つめ続ける
　☆教えてくれるのが、「臨死体験」の報告である

⛳臨死体験では、「幽体離脱」が起こる
　☆「幽体離脱」とは

　＊自分の「意識」が、ベツドに横たわっている自分の「肉体」から離れ

　＊自分の姿とともに医者や家族の姿を部屋の上の方から見た体験

　＊このとき、家族への様々な感情が動いたことも報告されている
　☆死後も、我々の「自我意識」

　＊しばらく、ゼロ・ポイント・フィールドに残り

　＊現実世界を見つめているからである
　☆宗教でも、誰かが亡くなったときの共通の風習がある
　＊遺族や近義者か添い続けることを大切にする

　＊肉体は死んでも、「自我意識」は、ゼロ・ポイント・フイールドから

　＊その自分の肉体や遺族の姿を見ているから

　☆日本では、「初七日」や「四九日」などの法要の儀式があり

　＊死後、 一定の期間、遺族が喪に服する

　☆「自我意識」が、どの程度、自分の肉体に未練を持ち

　＊現実世界に未練を持つかは

　＊その故人の人生への思いが、満たされたものであるか

　＊悔いの残るものであるかによつても違い

　＊また、家族に見守られた幸せな死に際であつたか

　＊不幸な死に際であつたかによつても違うだろう
　☆ゼロ・ポイント・フイールドに移った「自我意識」

　＊苦しみ続けることも大いにあるだろう

　☆遺された人々は

　＊「供養」「慰霊」「鎮魂」といった儀式を行う

　＊こうした儀式に、多くの遺族や近親者が集まってもらい行う

　☆故人の「自我意識」が、苦しみから解き放たれ

　＊鎮められることを、我々は願うのだ

⛳フィールド内では、徐々に、我々の「自我」が消えていく
　☆ゼロ・ポイント・フイールドに移った我々の「自我意識」

　＊仮に供養、慰霊、鎮魂の儀式ができなくとも

　＊遺族が葬儀をしてあげられなくとも、いずれ、救われていく

　☆その理由
　＊人生の苦しみの根源であった「自我」が消えていくからである
　＊その理由は「恐怖」や「不安」が無くなるからである
　☆我々の心の中から「自我」が無くなれば

　＊「心の昔しみ」も無くなるのであ

　＊「生存本能」に限定した「自我」現実世界では、無くならない
　☆肉体の死の後は、我々の意識の中の「自我」

　＊「死の恐怖」や「生存の不安」から解放され

　＊その存在意義を失い、自然に消えていく

　☆現実世界で我々を苦しめ続けた「自我」

　＊消そうと思っても決して消えることの無かった「自我」

　＊ゼロ・ポイント・フイールドにおいては、自然に消えていく

　＊「心の苦しみ」も、自然に消えていく
　☆「自我」が消えていくことが意味すること
　＊「自我」は、その本性として、自分と他者を分け

　＊自分と世界を分け、そこに「私」という意識を生み出していく

　☆「自我」が消えるのは「私」が消えていくことを意味している

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（敬称略）
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⛳出典、『死は存在しない』

「臨死体験」「幽体離脱」「自我の消失」

（ネットより画像引用）

「第四次産業革命」「オンライ投票」「従業員シェア」

🌸パンデミック後の世界は、どこに向かうか２

　☆「超パンデミック社会」を実現するために
　☆政府の政策

　＊科学や技術、政治や行政、経済や経営、教育や文化等の分野で
　＊政府は、「新常態」への転換を進めていく必要がある

⛳「科学や技術」の分野の対策
　☆「デュアルモード社会」の中核となる技術体系の開発と普及が不可欠
　☆「人の接触と移動」を最小限に抑える技術体系
　＊オンライン、リモート、ロボテイツクス等の技術
　＊ＡＩ、顔認証や音声認証、自動運転、 ドローン等の技術
　☆「第四次産業革命」の時代に中核となる産業技術だ
　＊政府にとって、「超パンデミック社会」を実現する政策
　＊「第四次産業革命」を加速する政策でもある

　☆「新たな産業技術」の開発と普及を通じて、
　＊社会の様々な分野で「新たな産業」を育成していく政策でもある
　☆超パンデミック社会実現の政策は、新たな産業育成の政策だ

⛳「政治や行政」の分野では、「選挙制度」を変える
　☆パンデミック到来時の外出規制や抑制によって、
　＊人々が、選挙の投票に行くことができなくなる事態を避けるため
　＊郵送やオンラインによる「遠隔投票」を導入していく必要がある
　☆今回のコロナ感染症対策
　＊「中央集権的な行政」の対応の遅さと非効率性が問題となった
　☆「地方分権的な行政」への転換を進め
　＊「地方自治体」に大きな権限と財源を移譲し
　＊効果的な感染症対策を取れるようにする必要がある
　☆パンデミック時に首都機能が麻痺することを避けるために
　＊首都機能の「地方分散」を進めていく必要がある

⛳「経済や経営」の分野での「従業員シェア」
　☆パンデミック時に人材の配置アンバランスになる

　＊「人材が不足する業種」と「人材が不足する業種」の間で、
　＊平時から「従業員シェア」の契約を結ぶことを支援する必要がある
　＊観光業と農業、タクシー業とデリバリー業など提携が進んでいるが

　＊政府は、こうした提携を支援をすることが望まれる
　☆個人でも、平時から、パンデミック時にも収入が途絶えないよう
　＊「複数の職業」を持っことが新常態になっていく
　＊政府は、これを雇用制度の面からも支援する必要がある

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（敬称略）
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⛳出典、『田坂広志人類の未来を語る』

「第四次産業革命」「選挙制度」「従業員シェア」

（ネットより画像引用）

ＮＴＴ法で自民党ＶＳ総務省の攻防激化

🌸ＮＴＴ法で自民党ＶＳ総務省の攻防激化

　☆競合会社（ソフトバンク他２社）は「ドコモ・東西統合」に警戒

　＊ＮＴＴ法は自民党ＶＳ総務省の攻防激化している

　☆競合各社ＮＴＴ東・西の統合に警戒感強める

　＊ＮＴＴが保有するインフラ整備の分離案説得力を増している

⛳自民党がＮＴＴ法議論するのは防衛財源の捻出が発端
　☆政府はＮＴＴ株の約３４％時価で約５兆円分を保有している
　＊ＮＴＴ法は政府が株式の３分の１以上を保有すると定めており
　＊株放出には法改正が必要
　＊旧電電公社の民営化に伴って導入されたＮＴＴ法そのものの見直し
　☆今や世界上位の常連はアップル等の米ＩＴ企業
　＊自民党党内には「ＮＴＴ法という時代遅れの規制」がある

　☆結果、ＮＴＴは世界の競争に出遅れた

　＊縛りを取り払って世界と勝負できる環境を整えるべきの声が根強い

　☆「ＮＴＴ法廃止論」は一段と勢いを増している

⛳「ＮＴＴ法廃止論」で東西インフラ分離が再浮上した
　☆政府側として総務省も動き始めた
　☆ＮＴＴ法廃止論を強める自民党ＰＴに対し

　☆総務省の議論＆見解

　＊「ＮＴＴ法の抜本改正は必要、廃止は妥当ではない」との見解

　＊ＮＴＴ法は「改正」にとどめようとする姿勢が強い
　☆競合３社が懸念したのが

　＊ＮＴＴ東日本・西日本が保有するインフラ設備の存在だ

　＊ＮＴＴが旧電電公社時代から引き継ぎ

　＊ＮＴＴ以外の競合が「ポトルネック設備」と呼ぶインフラ設備を指す
　☆ＮＴＴが経営の自由度を高めてボトルネック設備を独占すれば

　＊競合３社はたちまち窮地に陥る構造にある
　☆ＮＴＴ東・西が統合すれば、ボトルネック設備

　＊ドコモが内部取引で有利に利用して競合を締め出すことも可能だ

　☆ＮＴＴのボトルネック設備を切り離して別会社にする構想

　＊今回が初めてではない

　☆総務省は、ＮＴＴからインフラ設備を分離するという

　＊″組織の大手術”には後ろ向きとみられる
　☆ＮＴＴの次なる再編の火種がくすぶる

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（敬称略）
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⛳出典、週刊『ダイヤモンド』

ＮＴＴ法で自民党ＶＳ総務省の攻防激化

（週刊『ダイヤモンド』記事より画像引用）