沖縄米軍基地をめぐる数字の見え方 ー ７４％が沖縄に集中しているというのにもカラクリが・・・本当は20％以下

「金融経済まぐジャーナル！」より転載
小川和久 氏

 

12月11日号で「在日米軍基地の７割超が沖縄に集中している」とするジョセフ・ナイ氏（元米国防次官補）の認識は、日本のマスコミの表現に乗ったものだと書きました。

 

このときは、その理由を「『在日米軍基地の面積の7割が』というのが正確な表現で、それはハンセン、シュワブなどの広大な海兵隊基地と演習場が置かれている結果なのです。いかにも主要な米軍基地の機能の7割もが沖縄に集中しているような言い方は、日本のマスコミが好んで使ってきた誤った表現」と説明しただけでした。

そこで今回は、もう少しはっきりとご説明しておきたいと思います。

 

まず、ひとくちに米軍基地と言っても、次の3種類があることを知っておく必要があります。

 

１）米軍専有施設（米軍だけが使っているもの）横田飛行場、相模総合補給厰など

２）日米共同使用施設（a）（日米地位協定2-4-(a)に基づいて日米で共同使用している施設）三沢飛行場、岩国飛行場など

３）日米共同使用施設（b）（日米地位協定2-4-(b)に基づいて米軍が一時的に利用可能な自衛隊施設）東千歳駐屯地、小松飛行場など49施設

 

防衛省の準機関紙的な位置づけにある新聞『朝雲』を発行する朝雲新聞社の『防衛ハンドブック2014年版』は、１）と２）をあわせて「米軍基地」として扱い、３）とは区別した表を掲載しています。むろん、これは防衛省の公式文書をもとにした扱いです。

 

以下、『防衛ハンドブック2014年版』の表をもとにご説明します。

１）、２）、３）をあわせた「米軍基地」は全国で132カ所（面積1027.155平方キロ）となります。米軍にとっては、すべてが自分たちの活動を支える「基地」として存在するわけですから、この132カ所を「米軍基地」として表現するのは妥当だと思います。

 

そのうち、沖縄の「米軍基地」は33カ所（面積231.763平方キロ）と、全米軍基地の施設数で25％、面積の22.5％です。計算方法を変えて、１）と２）を「米軍基地」とすると、全国で84カ所（面積313.987平方キロ）となります。沖縄の米軍基地33カ所は、このうちの施設数で39.28％、面積で73.8％を占めています。

 

これが「全国の米軍基地の74％が沖縄に集中している」という表現の根拠となってきたのです。

 

12月11日号の編集後記で私が言いたかったのは、米軍基地全体における沖縄米軍基地の割合を施設数や機能で評価しなければ、正確な表現ではないということでした。

 

むろん、沖縄米軍基地が全米軍基地の施設数で25％、面積で22.5％を占める現状は、沖縄県民にとって大きな負担であることは間違いありません。その負担割合を整理・統合・縮小によって圧縮していくことは、日本政府に普通の外交力があれば実現可能だと思います。

 

例えば、第3海兵遠征軍司令官が務める沖縄米軍のトップ「四軍調整官」のオフィスがあるキャンプ・フォスターに、同じ司令官が勤務する第3海兵遠征軍司令部（キャンプ・コートニー）を統合することは、できない話ではありません。

 

広大な演習場を持つキャンプ・ハンセンとキャンプ・シュワブについても、シュワブをハンセンに吸収すること、あるいはハンセンかシュワブの半分を返還することは不可能ではないと思います。ほかにも、整理・統合・縮小が可能な施設はあるでしょう。

 

 

そのためにも、イデオロギーに染まった「74％」という数字ではなく、実態を踏まえた数字をもとに議論する必要があります。

 

日本の世論がリアリズムをもとに議論できるようになったとき、沖縄米軍基地の比率は施設数、面積ともに20％以下になることは間違いないでしょう。それを実現できるかどうかが、沖縄の負担を軽減する重要かつ不可欠な第一歩だと思います。

 

以上、ステラ・リスクレポート

 

 

＞「米軍基地」は全国で132カ所（面積1027.155平方キロ）となります。米軍にとっては、すべてが自分たちの活動を支える「基地」として存在するわけですから、この132カ所を「米軍基地」として表現するのは妥当だと思います。

そのうち、沖縄の「米軍基地」は33カ所（面積231.763平方キロ）と、全米軍基地の施設数で25％、面積の22.5％です。

 

沖縄の米軍基地が70％というのは記事内容のとおり、からくりがあり、本当は20％台を沖縄が占めているのが正解です。

 

ＮＨＫをはじめとするマスコミは、沖縄が日本の犠牲になっているという印象操作を行っています。

 

沖縄戦のことも沖縄だけ犠牲になった印相操作がやっていますが、それなら一般市民を狙った広島、長崎の原爆はどうなのか？東京空爆で市民がなくなったことはどうなのか？全国で空襲を受けてたくさんの一般日本人が犠牲になっている。

 

さらにたちが悪いのは、だから日本軍が、日本政府が悪いという話になっていることが問題だ。

 

日本、沖縄の民間人を殺したのは誰か？アメリカ軍だ。アメリカがやったとマスコミが放送しないことが問題です。

 

日本人は自虐史観を植え付けられており、それをいいことに反日活動家が勢いづいて日本を貶めていることが問題なのです。

 

焦点：ベトナムで反中感情が再燃、政府の外資誘致に抗議デモ・・・日本国民も反日の連中に抗議すべき

［マニラ　１９日　ロイター］ - 中国に対する問題が浮上した場合、ベトナムの世論がどれほど簡単に一本化され、抗議する市民を動員できるかは、この国の各都市で起きている数千人規模の抗議行動が物語っている。

 

ベトナムで厳密には違法とされるデモが、２週連続で週末発生。その引き金となったのは、外国企業向けの経済特区を沿海部に設置するとの計画が、中国企業がベトナムに進出する足掛かりになるのではないかという国民の懸念を招いたことだ。

 

この経済特区の計画自体には、中国への言及はない。たがベトナム国民の感情はすでに定まっているようだ、と複数の政治アナリストは言う。中国の利権がベトナムの国策に影響を及ぼしているという根強い疑惑をあおるようなフェイスブック投稿が人気を集めている。

 

問題の核心には、中国の「横暴」に悩まされてきたという数世代にわたる国民の怒りが、政権を担うベトナム共産党に対する信頼感の欠如と重なり、爆発しやすくなっているという背景がある。

 

「ベトナム政府は国内の反中感情を過小評価している」と語るのは米戦略国際研究所の東南アジア専門家マレー・ヒーバート氏。「ベトナム国民の多くは、国の主権を中国から守るための政府努力が十分ではないと考えている」

フェイスブックなど、ベトナム国民９０００万人の半数が利用しているソーシャルメディアによって、こうした怒りが爆発しやすく、抑制しにくいものにしている。

 

抗議行動が全国各地に広がったことで、ベトナムの国会は先週、経済特区に関する議決を１０月に先送りした。

抗議行動を防ぐために、１７日には主要都市における警備が強化されたが、ハティン省中心部では数千人が集まり、多くが「中国の共産主義者に１日たりとも土地を貸すな」というメッセージを掲げた。

 

中国が海外での企業活動を推進するために「一帯一路」イニシアチブを推進し、南シナ海のほぼ全域にわたる領有権確保を狙って強硬行動をとるならば、こうした緊張が長引く可能性は高い。

 

中国は、ベトナムも領有権を主張しているスプラトリー（中国名・南沙）諸島やパラセル（西沙）諸島における人工島建設や軍事基地化を加速しており、３月にはベトナム政府に対し、沖合数カ所での大規模な油田掘削を中止するよう、ここ１年間で２回目の圧力をかけてきた。

 

＜「愛国心」に感謝＞

こうした中国側の圧迫に対するベトナム政府の抵抗は限定的だ。

ベトナム共産党の中枢は、そもそも国内に反中感情が存在することを認めることすら滅多にない。グエン・ティ・キム・ガン下院議長は１５日、「国民の愛国心と、重要な問題に関する彼らの深い関心に感謝する」と語るにとどめ、この問題を回避した。

 

ベトナム共産党トップのグエン・フー・チョン書記長は１７日、９９年間の租借権を伴う経済特区について、心配には及ばないと国民に訴えたが、やはり中国について具体的な言及はしなかった。

「誰であれ、混乱をもたらすためにこの国に来るような外国人に土地を渡すほど愚かではない」という同書記長の発言を国営メディアが報じている。

 

今月１０日に起きた抗議行動は大半が平和的なものだったが、南部ビントゥアン省では一部が暴徒化し、自動車が燃やされ、怒った群衆が機動隊に対して投石や体当たりを加えた。

同省では、ベトナム漁船に対する中国の威嚇や、中国が建設した発電所による土壌汚染、主に中国向け鉱物資源を採掘するための森林伐採などの問題が山積しており、長年にわたる人々の憤激が高まっていたと、著名弁護士のTran Vu Hai氏は語る。

 

人々の怒りは中国だけではなく、汚職が多く、破壊的な中国の商業的利権の言いなりだとみられている地方政府にも向けられている。「人々がなぜ怒っているのか調査せず、問題を解決することもない。この地域では、当局への信頼はすでに失われてしまった」と同氏は語る。

 

今回の抗議行動における規模と連携は、ベトナム一般市民を勇気づける一方で、ある程度の異議申立てを許容しつつ統制を維持するという与党共産党の綱渡りを困難なものにしている、とアナリストは語る。

急成長するベトナム経済を人質に取ることが可能な、重要な貿易相手国である中国を怒らせるリスクも生じている。

＜巧みな扇動＞

中国側はこうした抗議行動を真剣に受け止めている。ベトナム駐在の中国外交官は先週、中国の経営者団体やベトナム政府、現地メディアと会合を重ねた。

 

在ベトナム中国大使館によるウェブサイト上の投稿によれば、Yin Haihong代理公使がベトナム当局に対して、中国企業と中国市民を保護するよう「要請」した。同大使館は、ベトナム当局から「隠された動機」を持つ者が「意図的に状況を歪めて表現し、中国と関連づけている」との報告を受けたという。

 

過去にもベトナムでは今回と同じような抗議運動が発生している。２０１４年には、中国が中部ベトナム沖に石油掘削リグを配備したことに対する抗議行動があり、２０１６年には台湾プラスチックグループ（台塑集団）(1301.TW)が運営する製鉄プラントでの環境汚染事故を巡って数カ月におよぶデモが繰り広げられた。

 

ベトナム外務省報道官は、ロイターの質問に対して、中国には触れずに、「過激派」が「違法な集会を扇動」したと回答。また、ベトナムの政策は国民利益に奉仕するものであり、企業と投資を支援していると付け加えた。

 

フェイスブックで多くのユーザーからフォローされている著名弁護士Nguyen Van Quynh氏は、抗議行動が組織的なもので、暴力行為が扇動されていることは明らかだ、と語る。これらは、細心の計画が立てられ、国の治安維持手続きについての知識を有していることも示しており、ビントゥアン省が当局の弱点になっていたと指摘する。

 

「抗議行動や暴動は、ますます大規模で、組織だった巧妙なものになっており、こうした組織化の知識やスキルを持つ人物や中心的グループが存在する可能性を示している」と同氏は述べた。

 

現旧の国会議員からは、長年にわたって先送りされてきたデモ規制法案を、再び検討すべき時期が来たとの声も上がっている。憲法では集会の自由が保障されているが、抗議行動は警察によって解散させられる場合が多く、参加者は「治安の乱れ」を招いたとして拘束されている。

 

一方で、もっと世論に耳を傾けるべきだという声もある。

 

「政府は、国民が何を気にしているのか配慮する必要がある」とベトナム国会事務局のグエン・シ・ズン事務次長は語った。

 

以上、ロイター記事

 

ベトナム国民は外国勢力からの侵略を敏感に感じてデモをやっているようですね。

 

侵略しようとしている中国には一番敏感のようです。

 

日本の場合、マスコミといい、左翼野党といい、反日活動をやっており、後ろで中国が操っているように思えます。

日本もベトナムを見習うべきです。

トランプ政権、国連人権理事会から離脱表明。パレスチナ問題の対応に不満・・・日本も離脱すべき

米、国連人権理から脱退　「イスラエルに敵意」と非難

 

　トランプ米政権は１９日、国連人権理事会（本部スイス・ジュネーブ）からの脱退を表明した。背景にはパレスチナ問題でイスラエルを批判する人権理事会への不満があり、ポンペオ米国務長官は会見で「明らかな偏向は常識外れだ」と批判した。

 

　米政権は昨年１０月に国連教育科学文化機関（ユネスコ）に脱退を通告。地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」やイラン核合意からの離脱も表明しており、国際協調に背を向ける姿勢を改めて鮮明にした形だ。

　ポンペオ氏と共に会見したヘイリー米国連大使は「終わらないイスラエルへの敵意は、理事会が人権ではなく、政治的偏向によって突き動かされている証拠だ」と非難した。

 

人権理事会はパレスチナへの攻撃でイスラエルへの非難決議を度々、採択。今年５月には、米大使館のエルサレム移転に抗議した市民へのイスラエル軍の銃撃などを巡り、理事会は独立した調査団を派遣する決議を可決した。議題の項目として「パレスチナなど占領地の人権状況」が常時、挙げられている。

 

　現在の人権高等弁務官はヨルダン王族出身のザイド氏で、イスラエルによるデモ鎮圧などでの過剰な武力行使を批判している。

 

　そのため、イスラエル寄りの姿勢を示すトランプ政権と対立してきた。

 

　ヘイリー氏は会見で、米国が人権状況を問題視する中国やベネズエラも理事国になっているとし、「（人権理事会の）名に値しない」と断じ、「人権をあざ笑う偽善で利己的な組織だ」と語った。人権理事会に改革を求めていたが、達成されなかったため、脱退を決定したとした。

 

　人権理事会はブッシュ（子）元政権下の２００６年に発足。理事国は４７カ国で、米国は発足時には理事国を選ぶ基準に反発して立候補をしなかった。国際協調や人権を重視したオバマ前政権下の０９年に初めて立候補して当選した。

 

　人権理事会は１８日に約３週間の会期が始まったばかりだった。ザイド人権高等弁務官は、ツイッターの声明で「驚きのニュースではないにしても、残念だ。今の世界の人権状況を鑑みれば、米国は取り組みを促進すべきで、後退すべきではない」と述べた。（ワシントン＝杉山正、ウィーン＝吉武祐）

　　　　　◇

　〈国連人権理事会〉２００６年、人権委員会（１９４６年設立）を改組する形で発足。世界の人権侵害に対応するほか、差別撤廃などの条約の順守状況や全加盟国の人権状況を調査する。年３回以上、数週間ずつの会期で討論する。事務局は国連人権高等弁務官事務所が担う。

 

　理事国は４７カ国。任期３年で、地域ごとに割り当てが決まっており、国連総会での投票で選ばれる。

　人権理事会の決議は、安全保障理事会の決議のような拘束力はない。人権侵害が深刻な国の名を挙げて改善を促し、特別報告者を任命した調査で事実を掘り起こす機能に特徴がある。

 

　近年では、ミャンマーのロヒンギャ問題や北朝鮮の拉致問題を含む人権侵害事案を追及する舞台となってきた。韓国は今年２月の人権理事会で、旧日本軍の慰安婦問題を「戦時の性暴力」の例として言及し、日本政府は抗議した。

以上、（朝日新聞デジタル　2018年06月20日 13時27分）

 

国連人権委員会は、反日の連中に利用されており、日本にいる反日左翼がフェイクニュースを基に日本を貶めることをやっており、アメリカと一緒に国連人権委員会を離脱すべきだ。

なぜ、北朝鮮による拉致問題を国連は協力しないのだろう？ 

新制度「リランキング」で生き残れず QTトップ選手のため息・・・香妻琴乃も気になる

◇国内女子◇アース・モンダミンカップ 2日目（22日）◇カメリアヒルズCC（千葉県）◇6620yd（パー72）

今大会を終えた時点の賞金ランキングに応じて、シードプレーヤーを除く選手の出場優先順位を入れ替える「リランキング」が実施される。国内女子ツアーで、今季から導入された。前年のファイナルQT（最終予選会）で失敗しても、シーズン中の成績次第でランクを上げれば、より多くの大会に出場できるようになる。

 

サバイバルバトルでは、浮上する選手がいれば、押し出される選手も当然いる。その厳しさを存分に味わったのが、昨年末のQTをトップ通過した21歳の高橋恵だ。今季は17試合に出場し、予選落ちが12回。獲得賞金額は約160万円にとどまり、現時点の暫定ランキングは53位まで下降した。浮上のラストチャンスだった今週も通算3オーバーの111位で決勝ラウンドに進めず、9月の第2回リランキングまでのツアー出場は限定的になった。

 

2010年に下部ステップアップツアーを最年少の13歳で制し、プロテストに合格した16年の新人戦で優勝。さらなる飛躍を期待された新シーズンだっただけに、本人も失望を隠せない。「特別に何かが悪かったわけじゃないが、ミスの内容が毎ホールのように違った。練習を続けてきたけど、結果に結びつかなかった」。言葉の合間に、何度も深いため息をついた。

 

昨年までの制度ならフルシーズンに出場できる立場だったが、「リランキングはいいことだと思う。QTが良くても気を張って毎試合、集中できました」と泣き言はしない。「いまの自分の位置を知ることができました。もっと考えて、どこかを大きく変えないといけない」と続け、再び深く息を吐き出した。（千葉県袖ケ浦市／塚田達也）

 

以上、ＧＤＯニュース

 

 

シードじゃない選手は厳しいですね。

 

気になる選手は、香妻琴乃です。

 

もう２６歳ですから、ゴルフ人生の岐路に来ている感じですね。

畑岡奈紗が1打差2位発進 上がり4連続バーディの快進撃

◇米国女子◇ウォルマート NW アーカンソー選手権 by P&G 初日（22日）◇ピナクルCC（アーカンソー州）◇6331yd（パー71）

 

畑岡奈紗は8バーディ、1ボギーの「64」をマークし、7アンダーの2位タイ発進を切った。15番からの上がり4ホールを連続バーディとする快進撃で、3日間大会の初日を終えた。

 

単独首位に立ったのは8バーディ、ボギーなしの「63」でプレーしたギャビー・ロペス（メキシコ）。

 

2位には畑岡、ミンジー・リー（オーストラリア）、モリヤ・ジュタヌガン（タイ）、イ・ミリム（韓国）、カトリオナ・マシュー（スコットランド）ら計7選手が並んだ。キム・ヒョージュ（韓国）らが6アンダーの9位で続いた。

 

前年覇者で2週連続優勝を狙うユ・ソヨン（韓国）は4アンダーの30位タイ。上原彩子と野村敏京は1アンダーの79位タイと出遅れた。

 

以上、ＧＤＯニュース

 

初日１打差の２位で好スタートの畑岡奈紗。

アメリカでの初優勝を祈っています。