新元号・令和に“親近感” 松田鈴英「自分の時代が来た」・・早くトップに

＜フジサンケイレディスクラシック 最終日◇28日◇川奈ホテルゴルフコース富士コース（静岡県）◇6376ヤード・パー71＞

今日は圧倒されたけど…ここからは私の時代！イーブンパー・19位タイからスタートした松田鈴英が、「最近では一番いいゴルフ」という納得の内容で「67」をマーク。トータル4アンダー・11位タイで大会を終えた。

“れい”はドレスもスーツも似合います！【フォトギャラリー】

この日、同組で回ったのは、後半「29」をマークするなど脅威のラウンドで逆転優勝を飾った申ジエ（韓国）。そのプレーを間近で見て、「どこからでもパー、バーディを奪う。すごいの一言。さすが元世界1位という感じで圧倒されました」と目を丸くした。特に小技・パッティングのすごさを体感。「勉強になった。『この場面でそう打つんだ』というものばかり。今後取り入れていきたいです」と最高の教科書になったようだ。

今大会が“平成最後”の試合。5月1日からは新元号・令和が施行される。“れい”の名を持つ松田は、元号発表の際に「名前を呼ばれているかと思った」とビックリ。「周りの人にも『これから鈴英の時代だね』と言われるし、名前に似ているから、すごく親近感が湧きます」とテンションがあがるできごととなった。

一時は2位に立つなど健闘したものの、念願の初優勝は逃した。しかし「私は令和から行きます！自分の時代が来ました」と、ここからの“優勝ラッシュ”に期待を込めた。（文・間宮輝憲）

以上、アルバニュース

黄金世代の松田選手も吉本選手も渋野選手も新垣選手も勝選手ももう少しでトップが取れると思うので優勝したシンジエを手本に追い抜くと信じています。

悠仁さまの机に刃物 名前シールで席を把握か・・・日本は平和ボケ？

秋篠宮ご夫妻の長男の悠仁さまが通われる東京 文京区の中学校で悠仁さまの机付近に刃物２本が置かれていた事件で、生徒の机には名前が書かれたシールが貼られていたことが捜査関係者への取材で分かりました。警視庁は工事業者を装って侵入した男がシールを見て悠仁さまの席を把握したとみて捜査しています。

26日、悠仁さまが通われる東京 文京区のお茶の水女子大学附属中学校の教室で、悠仁さまの席の付近に刃物２本が置かれているのが見つかりました。

これまでの調べで、刃物の柄には棒がテープでくくりつけられ、やりのような形状になっていて、刃の部分はピンク色に塗られていたということですが、その後の調べで、教室の机にはそれぞれ生徒の名前が書かれたシールが貼られていたことが捜査関係者への取材で分かりました。

また、防犯カメラの映像にはヘルメットをかぶった青色っぽい服を着た男が校内に侵入する姿が写っていたということですが、警視庁によりますと、男は入り口のインターホンを押して「工事の者です」と警備員に伝え、門を開けさせていたということです。

警視庁は男が工事業者を装って侵入し、机のシールを見て悠仁さまの席を把握したとみて建造物侵入などの疑いで捜査するとともに、学校側は警備体制を見直すことにしています。

学校側「ご心配かけおわび 警備体制見直す」

お茶の水女子大学はホームページにコメントを掲載し、「このたびの附属中学校における事件につきまして、皆様に多大なご心配をおかけしましたことをおわび申し上げます。附属学園側との連携のもと、早急に警備体制を見直して今後このようなことが二度と起こらないよう安全確保に努めてまいります」としています。

以上、NHKニュース

学校の中に活動家に情報が渡っている可能性が高いと思う。

反天連と繋がっているかも知れない。

日本は平和ボケしており、行政はしっかりしてほしいものだ。

アングル：腰が引けたか、ロシア疑惑巡るモラー捜査に失望の声・・トランプ政権つづく

［ワシントン　２４日　ロイター］ - 左派寄りの米国人の多くが、モラー特別検察官を勇気と不撓不屈（ふとうふくつ）の精神の模範例ととらえ、断固とした姿勢でトランプ米大統領に法の裁きを下すものと期待していた。

ベトナム戦争で海兵隊の小隊指揮官を務めて勲章を受けたモラー氏は、ホワイトハウスから圧力を受けながらもトランプ氏の元側近を次々と訴追し、そうした期待をより高めることになった。

だが、２０１６年の米大統領選におけるロシア介入疑惑を巡り４４８ページに及ぶ捜査報告書が公表されたことを受け、元連邦捜査局（ＦＢＩ）長官のモラー氏が、十分に強硬な姿勢で捜査に臨んだのか、疑問視する声が出ている。

元検察官や法律専門家など、２０人以上の「モラー支持者」にロイターが取材した結果、モラー氏の捜査結果に対する批判は、主に２つの点に関するものだったことが判明した。

まず、トランプ大統領が司法妨害を行ったかどうか、明確な結論を示さなかったこと。これにより、バー司法長官が記者会見で、大統領による司法妨害は証拠不十分と断定することが可能になった。

次に、トランプ氏に宣誓の上で証言させることができなかったことだ。

「最も致命的だったのは、モラー氏がトランプ氏の事情聴取に固執しなかったことだ」。リベラル派の監視団体「アメリカン・オーバーサイト」のメラニー・スローン、シニアアドバイザーはこう指摘する。同団体は、トランプ氏が就任した２０１７年１月以降、政権を相手取った公的記録を巡る訴訟を７０件以上起こしている。

バー司法長官が先月、トランプ陣営とロシアの共謀を示す証拠はなかったと述べ、さらに訴追可能な犯罪や司法妨害はなかったと宣言したことを受けて、トランプ氏は「勝利宣言」していた。

１８日公表された捜査報告書は、バー長官が公表前の発言で示唆したものよりも大統領に不利な内容で、トランプ氏のうその傾向を具体的に並べ、議会が司法妨害容疑を取り上げるための土台を提供した、とモラー氏の支持者は指摘する。

モラー特別検察官は、現職大統領は訴追しないという司法省の見解を踏襲したものの、捜査は「（大統領の）容疑を晴らすものではない」と言明し、大統領は退職後に刑事責任を追及される可能性があると述べた。

「未来の検察官が大陪審に訴え、訴追するための青写真を（モラー氏は）残した」と、バーモント法科大学院のジェニファー・タウブ教授は指摘。ただ、そうした動きは恩赦される可能性があるとも述べた。「素晴らしい仕事をしたと思う」

モラー氏の広報担当者は、コメントの求めに応じなかった。

＜隠せぬ失望＞

その一方で、モラー氏の捜査でトランプ政権に終止符が打たれると信じていたファンの多くは、失望を隠していない。

「結局は、腰が引けた部分があった」と、保守派ニュースサイトへの批判的立場で知られるメディア監視団体メディア・マターズ・フォー・アメリカの創設者デービッド・ブロック氏は言う。

特に、対面での事情聴取が行われていたなら、トランプ大統領の意図について新たな証拠が得られ、トランプ氏のうそを押さえられた可能性があると、一部の法律専門家は指摘する。

「もしトランプがうそをつき、そのうそが報告書で指摘されていたなら、バー長官が無罪を宣言するのはもっと難しくなっていただろう」と、ワシントン州の法廷弁護士のローレンス・ロビンス氏は言う。

トランプ大統領が自主的に事情聴取を受けることを拒否したため、召喚状を出した場合、法廷闘争が長引くことを懸念した、とモラー検察官は報告書で説明。モラー氏はまた、別の提供者から十分な情報を確保したとしている。

だが、もし長期化をそれほど心配するのであれば、もっと早期に召喚状を入手できたはずだと、クリントン政権でホワイトハウスの法務担当を務めたネルソン・カニンガム氏は言う。

１９９０年代の「ホワイトウォーター疑惑」捜査で、当時のクリントン大統領にホワイトハウスの実習生との関係について大陪審で証言させるため、ケネス・スター特別検察官は召喚状を入手した。

クリントン氏は証言に同意し、のちに偽証と司法妨害で下院から弾劾訴追されたが、上院で無罪となった。

「トランプ氏はこの事案全体の中心人物であり、１９９８年のスター特別検察官のように証言を求めなかったことは、２年にわたるモラー氏の捜査に巨大な穴を残した印象だ」と、カニンガム氏は言う。

トランプ大統領が司法妨害の罪を犯したかどうか、モラー特別検察官がはっきりさせなかったことも、批判されている。

モラー氏は報告書で、トランプ氏は、汚名を晴らすために迅速かつ公の裁判を受けるという通常の手続きを踏まなかっただろうとして、自らの判断は妥当だとしている。

「犯罪があったかなかったかを見極めるために、彼は指名された。これは、説明不能で明確な失敗だ」。元連邦検察官で、今はサンフランシスコで弁護士を務めるマシュー・ジェイコブス氏は言う。

明確な結論を出さなかったことにより、モラー特別検察官は事実上、バー長官が司法妨害容疑の立件に否定的な見解を示すメモを司法省に示していたことを認識しながら、そのバー氏に判断を委ねたことになる。

モラー氏は、自らの「不活動」がどういう結果を呼ぶか分かっていたに違いないと、１９９０年代に司法次官補としてバー氏の下で働いたジミー・グルール氏は言う。

「そして、われわれは、法律のブラックホールに取り残された」と、現在はノートルダム大法学教授のグルール氏は総括した。

（翻訳：山口香子、編集：下郡美紀）

以上、ロイター記事

世界支配者がマスコミ、野党民主党を使ってトランプ潰しをやっているが、うまく行かないようだ。

中国については、世界支配者も潰しにかかっており、トランプとは同じ立場です。

平成最後の国内女子ツアーは史上3番目の大逆転劇 申ジエがイ・ボミ以来のバースデーV・・本日で－8

＜フジサンケイレディスクラシック 最終日◇28日◇川奈ホテルゴルフコース富士コース（静岡県）◇6376ヤード・パー71＞

川奈ホテルゴルフコース富士コースで行われた「フジサンケイレディスクラシック」最終日。平成最後の国内女子ツアーを制したのは、イーブンパーの19位タイから出た申ジエ（韓国）。女子ツアーでは16年の「CAT Ladies」でイ・ボミ（韓国）が達成して以来のバースデーVで自ら祝福した。

またこの笑顔が見たい！イ・ボミの28歳バースデーV【フォトギャラリー】

前半で1つ伸ばしたジエは後半で大爆発。10番から3連続バーディを奪うと、14番からは再び4連続バーディ。一気に首位に立つと、最終ホールではバーディパットがわずかに決まらず天を仰いだが、最終日に強い“ファイナルラウンド・クイーン”の名に恥じない猛チャージで逃げ切り。パー71となってからトーナメントコースレコードとなる「63」で、史上3番目となる7打差を逆転した。

優勝インタビューでは「朝コースに出るときは優勝できると思っていませんでした。まだ信じられないです。今日の後半は今考えてもこんなにはできないと思うようなプレーができました。最終ホールのバーディパットを決めていればもっと楽に待てたんですけどね（笑）賞金女王に向かって頑張りたいと思います」とコメントした。

2打差の2位タイには鈴木愛、渋野日向子、吉本ひかるの3人。トータル5アンダーの5位タイには歴代覇者の大江香織、藤田光里をはじめ、成田美寿々、西木裕紀子、勝みなみ、新垣比菜が入った。

以上、アルバニュース

今日の試合は、日本人が勝つと信じていたのですが、シンジエられないことが起こりました。

当日8アンダーを出したシンジエの優勝には驚きました。

日本選手では渋野、吉本にチャンスがあったのですが、17Hで渋野はダボ、吉本はボギーでした。

ピンより左を狙って欲しかったです。

渋野は18Hでバーディ獲ったので2打差で負けました。残念。

ただ、若手には今後期待できると思います。

【お金は知っている】安倍首相は正々堂々「消費増税凍結宣言」せよ！ 萩生田氏発言＆衆院補選自民２敗で風向きに変化・・・凍結は間違いない？

秋の消費税率１０％への引き上げを中止すべきだとする拙論は、増税容認が圧倒的多数を占める全国紙の中で孤立し、与党内でも同調する向きはごく一部に限られていたが、ここにきて風向きが変わり始めた。

　自民党の萩生田光一幹事長代行は１８日のインターネットテレビ番組「真相深入り！虎ノ門ニュース」で、１０月の消費税増税延期もあり得るとの考えを示した。「景気はちょっと落ちている。６月の日銀短観で、この先は危ないと見えてきたら、崖に向かってみんなを連れて行くわけにはいかない。違う展開はある」と述べた。増税の先送りの場合は「国民の信を問うことになる」と明言した。

萩生田氏は安倍晋三首相に極めて近いし、「首相の意を酌まないような発言は絶対にしないはず」（首相周辺筋）との評判だ。その黒子役が７月の参院選に合わせた衆参同日選挙の可能性を公言したということで、野党をあわてさせている。

　２１日には衆院大阪１２区と沖縄３区の補欠選挙が行われ、自民党候補が敗れた。同日行われた統一地方選の結果をもとに、夏の参院選後の議席獲得数を産経新聞社が試算したところ、自民党は参院で過半数割れになるし、自公両党と日本維新の会の３党を合わせても憲法改正の国会発議に必要な３部の２にも届かないという情勢だ（２３日付産経朝刊）。

　このままだと、安倍首相が悲願とする改憲のチャンスが遠のいてしまいかねない、というわけだ。そこで安倍氏にとっての起死回生策は衆参同時選挙ということになる。同日選は態勢が整った与党にとって有利に働くからだ。

そんな具合で、消費増税先送り、国民の信を問う衆参同日選という図柄が色濃く浮き上がるわけである。

　そこで、筆者も周りから、「田村さんの見立て通りになるかもしれませんね」とくすぐられる始末だが、「いや、消費増税を政局の方便にする考え方には動機不純で賛成できませんね」と答えることにしている。首相は正々堂々と、デフレが続く中での消費増税は避け、日本経済再生に邁進（まいしん）する、と宣言すればよいだけだ、と。

　萩生田発言からすれば、増税延期は景気情勢次第だが、日銀短観ではその時点の企業の景況感に過ぎない。短観発表の前の５月２０日には国内総生産（ＧＤＰ）１～３月期速報値が発表されるが、これも過去の瞬間風速データとけなされ、方便との印象を与える。菅義偉官房長官は「リーマン・ショック級の経済危機」を増税凍結理由に挙げるが、「リーマン級危機」という作文を首相周辺の官僚が苦心して作って主要７カ国の伊勢志摩サミット（首脳会議）で物議を醸した。マジックショーはネタバレで、その手を繰り返すわけにはいくまい。

　基幹税である消費税は国家の基本政策の一端であり、しかも平成元（１９８９）年に導入されて以来、経済はバブル崩壊、さらにデフレ不況と、まるで疫病神である。「令和」に移行する今こそが、増税凍結を決断するタイミングではないか。下手な理屈をこね回す必要は全くない。（産経新聞特別記者・田村秀男）

以上、産経新聞

消費税を10％に上げることになったら、安倍政権は終わることでしょう。

米中貿易戦争をやっている現状では、景気を悪くする消費税アップは自殺行為です。

アメリカマスコミも止めるべきだと言っているので凍結するのは間違いないと思います。