2021年06月06日放送の
NHKスペシャル
2030 未来への分岐点 (4)「“神の領域”への挑戦〜ゲノムテクノロジーの光と影〜」
https://www.nhk.jp/p/special/ts/2NY2QQLPM3/blog/bl/pneAjJR3gn/bp/pJ4pv1kV5J/
以前より口々に言われていましたが、
いい影響が起こる期待と新種のウイルスの作成などの生物兵器になり得る側面。
カレログ 包丁 E=mc^2
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/5608f364f96d8c8cc519ada45128c809
地雷の作られる理由
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/a1fe1b078e71494285cb5a7fe54e4de0
番組中、悪用しないように統制や合意形成を図るとありましたが、
各国の事情はそれを許しません。
どうお考えになるかは自由です。
以前の記述から。
伊藤淳二氏
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/2c2ae7e232011195ca963a9c6bf23c1f
東芝の車谷氏についてはこういった話も伝わっています。
菅首相「まったく承知していない」、東芝株主総会巡る報告書で
https://jp.reuters.com/article/suga-toshiba-report-idJPKCN2DM128
やはり歴史は繰り返すのか。
トヨタの社長がパワハラに対して遺族と直接会話した
というニュースが伝えられました。
モラルハラスメント対策 再び
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/e96c8b4109102c17f26602a4bf04c31e
いい流れが広がるといいと思います。
世界の人口は現在78億人。
日本の人口は1億2000万人。
日本の人口の占める割合約1/78。
一方認知症患者に限ってみるとどうなるか。
世界の患者数、5000万人。
日本の患者数、600万人。
認知症の新治療薬、割れる評価 「リスクより利益高い」
https://www.asahi.com/articles/ASP6874T2P68ULFA01X.html
その比率10%を越えます。
※医学的に正確な知識に基づいているわけではありません。
正確な判断は最寄りの医師の方にお問い合わせください。
もちろん衛生状態の良さや寿命や医療提供体制も影響しますが、
アルツハイマーに関してはこういった話もあります。
認知症
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/b52dc83b0404680d7bde8c1f47c797d3
このほどアメリカで承認されたエーザイの認知症治療薬は、
主に日本をはじめとするアジア地域をターゲットとしているようです。
認知症を発症しないようにするために必要なことは、
睡眠を取ること。
でないとアミロイド-βが脳内に蓄積されます。
睡眠の不足から発生する病気は多々あります。
アジア一帯ではその文化的背景もあり
長時間労働が多く見られます。
この長時間労働を改めることにより、
認知症だけでなく様々な病気の発症を減らし
医療や介護に関わる費用を軽減することが可能と考えられます。
激動の世界 (10)「迫る“介護崩壊” 新型コロナで揺れる老後」
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/b49b7ff842870404117ea999d5788027
介護保険制度の逼迫や医療保険による財政の逼迫が目の前に迫っています。
タバコと税
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/c2c999e6c5a3633900b645122b612ba8
仕事中毒に伴う長時間労働が遠因であれば、
企業の健康保険に関わる費用に、
税金として上乗せ徴収をすることも一手です。
2021年05月23日放送の
NHKスペシャル パンデミック 激動の世界 (10)「迫る“介護崩壊” 新型コロナで揺れる老後」
https://www.nhk.jp/p/special/ts/2NY2QQLPM3/blog/bl/pneAjJR3gn/bp/pxwRNMap0E/
高齢者人口の増加から
介護保険に関わる費用が大きく膨れ上がり
介護事業者の方々の経営が逼迫しています。
予想した方向に向かっていますので
再度記します。
もちろん様々な方法はあるかと思います。
介護施設と保育所
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/bbdc2a21471c7efaf48c881271a35777
アベノミクスと借金
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/d51984d6e6068ab77d828ec78f4e5a30
オーストラリアのように税金からまかなうことも十分にできない可能性があります。
居住地を分散して介護施設を分散し
在宅介護とデイケアや宿泊介護をシェアする方法もあります。
いかがでしょうか。