難しい問題ですね。
院内委託なら、最悪病院関係者がリスクを避けながらやれますが、クリーニング屋の拒否は厳しいです。
記事の締めの国家、自治体による外部業者の感染予防コストをどう考えるのかが正解なのでしょうね。
現時点ではテロ事件とは見ていないとしています。
テロの定義に拘るのですが、十分に無差別殺人では？
外国人や反政府だけがテロな訳でもなく、反社会的な動機でも無差別殺人です。
これが銃によるものなら銃乱射事件でアメリカならその場で射殺するような大事件です。
犯行動機が報道されないと迂闊な事は書けません。
特に社会的な事や孤立で起きていた場合、テロ同様に対策を講じないと模倣犯が出る危険性があります。
テロリストでも当初は社会で暮らしていて孤立からテロリストに加わったり、思想で洗脳されたりして逆戻り出来ないようになって犯行に及んでいるケースが見かけられますから。
日本でも治安が悪化するような状況はあり、その中で個々に悪化が加速して事件や自殺などに至っているような気がします。
コロナ禍で経済が低迷して、更にソーシャルディスタンスなどでストレスも掛かりますから要注意なのかもしれません。
イギリスはテロリストやその仲間を入国させたくなくてブレジットしたのにもしかするとそんな状況下でも不幸は続くのかと懸念しています。
中国で最初に発見されたのは香港の報道だと11月らしいです。
我々が知る春節1月24日での拡散より遥か以前です。
もしかすると報道されていた以前に既に拡散して
仕事中は新宿界隈にいるのでしょうけど、
帰宅すれば自宅の位置によっては広がりますよね。
それと客がどこの人かでも広がりはあるのでしょう。
gooニュースより
https://news.goo.ne.jp/article/sanspo/entertainment/sanspo-joh2006210001?fm=g
何故、ユーチューバーなのか疑問以前に分かっていないのかもしれません。
登録者数で言うとヒカル403万人、
宮迫97.4万人、中岡 ロッチ3.3万人
となります。
どこまでファンがついて来るのかとどれくらい一般受けするのかですが難しい話です。
商売的には成立してもある程度の時点でテレビ等の力で周知されないと継続は見えてきません。
100万人クラスの人たちが独立する話があっても知らなかったりしますから、相当コアな視聴者を持ち続けるのは至難です。
それはユーチューバーでも同じで芸能人出身とかに関係なく厳しい世界のように見えます。
そもそもYouTube自身の広告収入自体が減っていますし、規制をしないと世間から非難される状態です。
もう一つの女性向け開発商品もそう簡単ではないのかと思っています。
誰かいるのでしょうが、そのバックがどの程度かで随分違います。
こじんまりとした店等ならまだ赤字幅も気にならないのですが、大きく失敗すると大変なのは容易にわかる話です。
所詮芸能出身者の話ですから、ある程度稼げたら成功なのでしょう。
実業家の肩書きを使いたいだけで、社会的な常識は見られません。
これまでも多くの人がジャニーズを去っていますが、この感性が大事でそれなりにきちんとしないとファンもついて行くのか気になる点です。
それで言えば、ジャニーズに居た時と丸で違ってしまうような人がいるのはやはりマネージャー任せ、作られたキャラクターであったりするのかと思ってしまいます。
だから、サポートする人間が重要でその人達がきちんと指導出来て少なくとも不祥事にならないようにしないと読み違いやトラップで躓きそうな雰囲気に見えてしまいます。
芸能人としては売れていましたが、それはジャニーズ事務所あっての話です。
ジャニーズ出身で成功した例が難しいのはジャニーズが厳しいからなのかもしれません。
つまり、これまでの道が閉ざされるからである意味モデルケースになるかもしれません。
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