安倍政権、ＴＰＰ交渉参加を表明

安倍政権はＴＰＰ交渉へ参加する意思を固めた様だが、昨年の衆院選から強く訴えていた、「聖域なき関税撤廃」を前提にする限り、交渉参加に反対する。これを主張する様に、交渉参加を表明すると同時に関税撤廃を拒否する分野も表明している。

農業分野や保険分野など。

だが、東京新聞が３月７日に掲載しているが「「環太平洋連携協定（ＴＰＰ）への交渉参加問題で、二〇一一年十一月に後れて交渉参加を表明したカナダとメキシコが、米国など既に交渉を始めていた九カ国から「交渉を打ち切る権利は九カ国のみにある」「既に現在の参加国間で合意した条文は原則として受け入れ、再交渉は要求できない」などと、極めて不利な追加条件を承諾した上で参加を認められていた。複数の外交関係筋への取材で七日分かった。」らしい。

安倍政権の主張する「聖域」とは「関税撤廃の例外」を示しているはず。
東京新聞の記事をそのまま受け入れれば、ＴＰＰ交渉に参加を表明した安倍政権の主張する「聖域」が確保できなければ交渉から辞退しようとしても、参加九カ国の条文により不可能な事と捉える事も出来るのではないか。

だが、東京新聞が記事掲載をしたのは、７日であり自民党が交渉参加への条件として「聖域」が得られなければ交渉脱退するとしたのは昨日であり、自民党が決議した内容を承諾しても参加表明を行っている筈。
東京新聞の掲載した内容は自民党も安倍首相もしっかりと把握していた筈だ。

なのに、「聖域」を確保できなければ交渉から脱退、辞退するとしたのだろうか。東京新聞の記事と安倍政権の行動は全く相違している。
東京新聞の記事が正確な情報であれば、ＴＰＰ交渉へ参加した日本は、「聖域」が得る事がなかろうと独自に辞退する事は不可能となるのではないか。交渉の打ち切りは参加９ヵ国の承諾がなければならないとしているのだろうから。

東京新聞の記事には、自分は何故か納得させられる事が出来ない。

だが、ＴＰＰ交渉は既に参加している９カ国が定め原則とする条文は分野に関する事であり、協定全体に関する事では無い筈だ。
これまでに参加国による各分野の交渉で定めた結果のみが決定的なのだろうし、追加参加国からの再交渉は認められないとされているののかもしれない。

現在２１分野で交渉が行われているとされるＴＰＰ。２１分野の中で、既に合意がされている分野での再交渉は難しいのかもしれない。
だが、追加参加国の交渉の仕方によっては決して不可能とは言い切れないのではないだろうか。

２００５年にＴＰＰを開始したのはシンガポール、ブルネイ、チリ、ニュージーランドの４ヵ国であり、この時点でＴＰＰに関する条約が確定されてなければなかったのではないか。
だが、条約が確定されたのは交渉拡大によりアメリカなどが加わってからの事だろう。

条約の確定に経済大国の影響力が大きく影響している事は間違いないんじゃないだろうか。既に参加している、或いは参加表明した国々で大きな経済力を持つのは日本とアメリカの２国と思われる。
日本経済もＴＰＰ交渉には大きく影響していくのではないかと思われるが。

また、全ての交渉分野で既に合意されている事など無いだろう。
一体どれだけの分野での合意がされているのだろうか。特に関税撤廃に関し、どの分野でどの様な合意がされているのだろうか。
現在でも多くの分野で交渉は行われている筈だ。

ＴＰＰでの既に合意されているかもしれない分野の交渉権などは参加９カ国のみにあり、追加参加国には認められないとされている。
既にその分野での交渉は終了し、後から参加した国々には何も主張する権利は無いとしているという事だろう。

後からＴＰＰに参加を求める国々は、既に定められている分野の条文には絶対に従わなければならないとしているのでないのか。
その分野の合意条文に対する再交渉は難しいのかもしれないが、全ての交渉参加国が承諾できる分野の合意の条文が作成されなければ、意味ある協定締結はなされないのではないだろうか。
そうでなければ、後から交渉に参加しようとする国々は交渉参加するのでは無く、単にＴＰＰ協定に加わろうとしているだけになってしまう。

外務省のＴＰＰに関する情報を見てみれば、「ＴＰＰの輪郭」に「1、協定の５つの特徴」、「３、協定条文案」がある。

「協定の５つの特徴」には「生きている協定」があり、「将来の貿易の課題や新規参加国の追加に伴う課題に対処するための協定の更新」とある。
これは参加９カ国により先に定められた協定は絶対では無く、追加参加国に伴う協定の更新があるとしている。
追加参加国があれば、それに伴う協定の改定があるとしているのではないか。

協定条文案には、９カ国による協定を原則とするのでは無く、「事実上全ての交渉グループで統合条文案を作成」とある。
ＴＰＰに関する協定は先の参加９カ国のみで確定される事では無く、交渉に参加するすべての国によって定められるとされているのではないか。

故に、決して参加国による交渉は終了してなどおらず、追加参加国があろうと、その国々も含めた交渉を行い協定の条文を作成するとなっていると思われるが。

日本だけでは無く、関税の完全撤廃を拒否している交渉参加国は存在している筈だ。そして関税撤廃はあくまで原則であって、絶対では無いとされている。
交渉に参加する時には、関税撤廃を基本としなければならないのかもしれないが、交渉参加国は自国にとって重要な項目に関しては関税撤廃を行う事は必然とはされておらず、交渉により「関税撤廃の例外」の追及は可能な筈だ。

第１次産業に関しては参加国の多くが慎重な姿勢を見せているのではないかと思われるし、第２次産業では特にアメリカが意識しているだろうし、第３次産業に関しても自国に損益をもたらす事など交渉参加国は求めないだろうし、全ての交渉分野において協定が締結されるなどといった事はありえない筈だ。

自国の損益を全く意識せずに交渉に参加し、自国にとって意味の無い不利益となる協定に参加する国は果たして何ヶ国あるのだろう。
参加する事に意味の無い交渉結果を認める様では、その国は自滅する事を選択する事となるだろうから。

１５日に安倍政権はＴＰＰ参加による政府資産を表明しているが、全ての分野の関税撤廃を行った時の日本の収益を有益としている。
ただ関税撤廃をした時には、農業の生産額が３兆円弱の現象となるとされ、対し一般消費や工業製品の輸出は増加し、ＧＤＰを押し上げる効果があるとしているが、全てが完全撤廃されるとした場合には、確かに農業に大きな悪影響が及ぶかもしれない。

だが、安倍政権は農業の複数の分野を「聖域」とし、「関税撤廃の例外」を求めようとしている。

と同時に、農業を守ろうとするのでは無く、株式会社による産業化を活発に行い積極的に輸出を行える様に変化をさせようとしている。日本の米や農産物の評価は世界では高いのではないか。
輸出を目的とする活発な産業化を行えば、衰退状態にある日本の農業に大きな活性を及ぼす事となるのではないか。

ＴＰＰ交渉により、日本の農業を「関税撤廃の例外」と出来、内側だけの生産を行うのでは無く輸出を目的とする活発な産業化が進めば、衰退している日本の農業に大きな変化を及ぼす可能性は高い。
ＴＰＰ交渉はＴＰＰ担当相を兼務される甘利経産相となる様だが、果たして日本経済にどの様な意味ある交渉を行う事が出来るのか。

安倍政権だけでは無い、日本経済にとって非常に重要な交渉が求められるのではないだろうか。

ＷＢＣが予想外な展開

何だかＷＢＣには参ってる。第一ラウンドの最終戦では最終回に意地を見せてくれたけど、キューバにいい様にやられてしまったし、韓国が第一ラウンドで消えるなんて予想外な事が起こってる。

で、福岡ドームと台湾で東京ドームへ進んだのは日本とキューバ、台湾とオランダ。

台湾が第２ラウンドへ進むのが初めてと知った時にも驚かされたけど、全く野球のイメージが無かったオランダが進むなんて全くの予想外。
だけど、東京ドームでの第２ラウンドでは日本とキューバが順当に進むんじゃないかと思ってたんだが、無茶苦茶に驚かされた事にオランダがキューバにパワーで打ち勝った感じ。

オランダの野球にこんなパワーがあったのか、オランダの野球がこんなに強かったのか。オランダには驚かされる事ばかりだ。

そして、日本と台湾。途中経過を見ると８回に１点返して１－２の展開となっていた。
台湾の先発には凄いレベルの選手が登板するだろうと言われていたけど、日本も阪神のエースである能見が投げる筈。
台湾の先発がどんなピッチングしようと、能見も負ける様な事は無いだろうと思ってたんだが、押し出しで先取点をやってたと知った時には、もうショックというか信じられない気持ちだった。

５回には摂津がタイムリーを打たれてたみたいで。

８回には２番の井端から３連打が続き、４番安倍がタイムリーを打ち１－２とする。その後、６番坂本がレフトへタイムリーを打ち同点。
このまま追い上げムードで行ってくれるんじゃないかと思ってたら、３イニング目を投げてた田中が先頭の２番から３連打され、あっという間に負け越し。
本当にショック。全く予想外の展開だ。

だが、９回がある。何とか追い付いてもらいたい。逆転してもらいたいと思ってるんだが、どうなるんだろう。

沖縄県と米軍基地の関係

昨日に産経新聞の記事より、沖縄の地元団体の一つ「北部地域振興協議会」が普天間基地の辺野古への移設を防衛庁や関係閣僚などへ早期に実行する事を求めている事を知らされた。

これまでの報道によれば、沖縄県民は誰もが普天間基地の県外移設を主張し、政府に訴えているとされていた。
だが、決して全ての者が県外移設を求めているのでは無く、辺野古への移設を求める者達も存在しているという事を知らされた事になるが。

だが、県外移設を主張する人々はそれが実現する事だと信じ訴えているのだろうか。ハッキリ言って不可能な事だろう。普天間基地異説に応じる自治体など存在しない事は間違いないだろうから。

一時、気まぐれから発言したのか知らないが、大阪では受け入れると発言するとした者もいる。それを信じてか、沖縄県の仲井眞知事が大阪にまで赴いた事もあると思えるが、現市長である当時の知事は仲井間知事との会談には非常に消極的だったろうし、結局はその様な意思など全く無かった単なる口任せである事が明らかとなったと思われるが。

また沖縄は米軍基地の74，23％を占めていると主張する。米軍専用施設が２５、常時利用面積が229，245、そして常時利用面積比率が74.23％となっている。
だが、沖縄県の「基地の概況」では「米軍施設・区域の全国比」で沖縄は施設数では25，6％、区域で22，6％、「米軍専用施設の全国比」での沖縄の比率を39，3％、区域で73，9％、一応「米軍一時施設全国比」では沖縄は7，8％。区域で0，5％となっている。

この中で、「米軍専用施設の全国比」の区域では73，9％となっているが、国有地は34，6％であり、他の区域である土地面積は県有地、市町村有地、民有地によって占められている。
確かに常時利用面積では70％以上の大きな数値なのかもしれない。

だが米軍基地に土地を利用させているのは65％余りが県や市町村、民有地となっている。となれば、70％余りを利用される事を被害者の様に訴えるが、実際には大きな収益を得ている事になるのではないのだろうか。

米軍基地が利用している土地を米が所有し活用しているのであれば、沖縄の人々は確かに被害者となるのかもしれない。
自治体や個人が所有する土地を無償で提供しているという事などありえないだろう。

土地の利用を認める事により、幾らかの利益を得ている事は間違いない。でありながら、被害者であると主張する事に幾らかの矛盾を感じさせられる。
ただ、米軍基地の返還は米軍の都合により決定される事であり、地主の意見は無視されるとし、軍用地料とやらに依存した生活を送る地主達には被害を持たすのではないかともされているが。
果たしてどうなのだろうか。

米軍基地は沖縄に大きな雇用を生んでいるともされている。実際に米軍基地で労働する人々は多く存在しているのだろうし、米軍基地の周辺地域でもサービス業などが米兵から利益を得ている事は間違いないだろう。
だが、米軍基地での労働に批判的意見を持つ者が多くいる事も確かだろう。

まず米軍基地の労働者への給与は米軍から支給されているのでは無く、日本から支給されている。更に労働者への給与だけでは無く光熱費、水道費、訓練移転費、施設建設費から軍用地料まで。
所謂思いやり予算によって賄われている。

米軍基地で労働する者への給与は米軍より支給されるのでは無く、日本の税により支払われている事を批判する者が多いのかもしれない。
そして、地主の意思は無視し基地返還を決めている米軍を批判しながら、返還された基地の跡地利用により沖縄の経済はより発展するとし、基地の撤退と土地の返還を強く主張している。

米軍の判断と行動を批判しながら、米軍の基地撤退と土地返還を早急に行なう事を強く要求している。批判しながら、批判する行動を早急に求める事が不可思議に思えてならない。

だが、跡地利用は沖縄の財政で補おうとうとするのでは無く、国が行うべきだとし沖縄振興特別措置法の第八章に盛り込まれている「駐留軍用地跡地の利用の促進及び円滑化のための特別措置法」により、跡地への沖縄の各自治体の策定する跡地利用計画への財政上の支援などが行わなければならないとされている。

この中には、土地が返還される場合の措置として、「沖縄県における跡地利用制度の沿革と問題点」の中に「国は、駐留軍用跡地を返還する際、その所有者の請求により、当該土地を原状回復する措置を講ずる。
また、所有者等が当該土地を引き続き使用、収益していないことを要件として、返還の翌日から３年間、賃借料に相当する額を給付する。」と書かれてある。

例え米軍独自による土地返還がされようとも、地主は国に対し土地の原状回復を要求したり、返還された翌日より賃借料に相当する額の給付を受ける事が出来るとされている。

更に、返還された跡地の利用計画策定を行う事が出来、その為の支援などは全て国に求める事が出来る様になっている。
そして300ヘクタール以上の跡地は「大規模跡地」、５ヘクタール以上であれば「特定跡地」として国により指定され、跡地をどの様に整備計画するかを県知事が策定し、それに対し国が財政支援などを行う事となっている。

跡地の利用計画などは沖縄県や沖縄県内の自治体が自由に計画できるのだろうが、計画に対する財政支出や支援は全て国が賄う事となっているらしいのだ。

現在の沖縄は米軍基地が自治体面積の７３％以上を占めている事などを理由として、地方交付金とは異なるだろう、沖縄振興措置法に基づく莫大な沖縄振興予算の補助金を２０１３年度には３００１億円も支給される事が、沖縄訪問した安倍首相より仲井真知事へ伝えられている。

それを活用し、都市整備計画を策定している地域のインフレ整備などは当然行っているだろうし、観光事業なども活発化させているのではないだろうか。
更に公共事業や税のなどに関し北海道から九州までの地域よりも非常に良い待遇を受けているとされている。

これらは、米軍基地があるからこそ受けられる他の自治体よりも大きな待遇措置と思えてならない。沖縄は米軍基地があるから、経済効果は得られない、沖縄に経済成長はありえないとしているが、その様な事など有り得ないだろう。

沖縄振興予算に関する莫大な補助金を受けると同時に、他の自治体よりも公共事業や税に関し大きな待遇を受けている。
沖縄振興予算などにより、基地撤退の跡地利用により活性化した地域もあるとされているし、苦しいとされている沖縄の財政も国より大きな補助を受けている事になるのではないか。

米軍基地の跡地利用による地域の活性化は沖縄が行っているのでは無く、国にやってもらっている事だろうし、財政に関しても国より大きな補助を受けている事に間違いはないのではないか。
これらは米軍基地が有るからこそ受ける事が出来ている事であり、米軍基地の存在による他の自治体とは異なる国からの大きな待遇だ。

何よりも日本の現在の国防体制は、米軍が存在している事により成り立っているのではないのだろうか。整備強化をより活発に行おうとしない、その活動範囲を広げようとしない自衛隊だけで行える訳では無い。
日米安全保障があるからこそ、日本の安全が保持されている事は間違いない。

にも拘らず、沖縄の人々は普天間基地の県外移設だけでは無く、沖縄からの米軍の撤退を訴えているのではないだろうか。

だが、日本の安全を維持する事を考慮すれば米軍の沖縄からの撤退など有り得ないし、普天間基地の県外移設など絶対に不可能だという事など、沖縄の人々の誰もがしっかりと認識していると思えてならないのだが、それを執拗に主張する。

米軍基地の撤退による跡地の利用により、地主は新たな土地活用が出来るだろうし、自治体は自らの財政及び交付金では無く沖縄振興措置法による国からの支援により新たな都市整備を行う事が出来る。本音で米軍基地撤退を主張しているのであれば、日本の為では無い、自分達の利益だけを求めているとしか思えない。
もしそうであるとすれば、非常に不快だ。

沖縄の人々は、日本の安全に感ずる米軍の存在、米軍が存在する事により沖縄振興措置法に基づく莫大な補助金の支給を受けている事をどの様に理解しているのだろうか。

沖縄県の７３％以上の面積が米軍基地に利用されているなどとして、被害者の様に主張しているが、実際は米軍基地の存在に関わる沖縄振興措置法などによる莫大な財政援助を受けているのではないか。
こういった事を、どの様に認識しているのだろうか。

またオスプレイに関し沖縄だけじゃなく、日本の多くで批判的な声が出ている様だが、過剰になり過ぎてないのかな。

昨日は九州じゃ無く、別のルートを飛ぶという事で問題視されていたけど、自分の住んでる上を飛ぶ事になってたけど、全く意識する事など無かったけどね。何故、過剰に意識したがるのか。可笑しくも思えてしまう。

最近感じる歌への思い

ここ数年、若い歌手が多く出てると思うんだけど、昔の曲だったら流れると誰が歌ってるのかすぐに分る事が多いが、曲は分るんだけど何故だか歌っている歌手が分らない事がが多い。自分が子供の頃だったら歌番組が沢山あって、日曜日だったら昼間でもやってたからかな。

よく見てたし、歌手達の曲だけじゃ無く名前なんかもしっかり覚えている。子供の頃に夢中になってた歌手って、山口百恵とかキャンディーズや岩崎宏美、西条秀樹や郷ひろみ、更に野口五郎や沢田研二だったかな。だが、中学時代になるとラジオからニューミュージックとかフォークなんかと出あって、陽水や拓郎、オフコースやチューリップ、アリス、チャゲ＆飛鳥やアルフィ－、イルカやみゆきに夢中になってたし、ユーミンや達郎なんかも。

この時にはテレビに出るのを嫌がっても者達が多くて、陽水や拓郎、オフコースやチューリップ、みゆきやユーミン、達郎なんかもベストテンなんかで10位内に入る事があっても出演は拒否してたし、絶対にテレビ出演はしないと主張してた者が多かったんじゃなかったかな。

時代が変わると意識も変わるもんで、拓郎はハッキリしないけど陽水や小田、ユーミンなんかはテレビに結構出る様になってるし、みゆきもＣＭなんかに聖子と一緒に出てた事があった筈。だけど、財津や達郎なんかは出ようとしてないんじゃないのかな。

その後にもベストテンやトップテンの影響からか、テレビに出演する歌手なんかにサザンとか世良やもんた、安全地帯なんかにもかなり惹かれてたし、当時アイドルとされてたけど、中森明菜にもかなり惹かれてた。

昔に比べると歌番組が凄く少なくなった影響があるのかな、最近の歌手達には余り惹かれる事がなくて、やっぱり昔から聞いてる10代前後から30代前後までに聞いてた歌手達が好き。

最近特に聴きたいなと思わされるのが、舘ひろしや山下達郎、布施明や尾崎紀世彦、ちあきなおみとか。陽水や小田、桑田やみゆき、明菜なんかのCDは時々聴いてるけどね。

舘も達郎も、布施やちあきなおみ、亡くなったけど尾崎なんかは歌は本当に上手いからね。だけじゃなくて、その他の昔から聴いてた歌手達は上手いと思てるけど。

名前はハッキリ覚え切れてない歌手が、最近でもいい曲を上手く歌ってる人達が多いんじゃないかとは思ってる。ただ、ダンスと歌の二つのレベルが非常に高いと思わされるグループと、歌よりもダンスを中心にしてるのかなと思えるグループもあるけど。2つ共人気が非常に高いと思うけど、自分は前者には惹かれるが、後者には余り興味を持てない感じかな。

最近は舘のCDアルバムが欲しいと思ってるんだけど、生計が苦しくて中々手が出せない。いつかは必ず手に入れようと思ってるけど。