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高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

ローンにより、戦争の様式が一変した戦場に自衛隊を派遣しても役に立たないうえに犠牲者が出るばかり~また自殺者として処理するつもりなのか!!

2020-01-01 22:09:58 | 危機です!

ドローンにより、戦争の様式が一変した戦場に自衛隊を派遣しても役に立たないうえに犠牲者が出るばかり~また自殺者として処理するつもりなのか!!

 

最新兵器では対応することができないことは、昨年のサウジアラビアの油田を攻撃した「中国製ドローン」の成果を見れば判明する!!

無人機市場で存在感増す中国、兵器拡散で紛争拡大の懸念も

中国が無人機市場で存在感を増しつつある!!

(CNN) 米国が武装ドローン(無人機)の使用を批判されることは多い。

だが、新たに注目を集めているのは中国だ。

中国は武装ドローンを戦闘で使ったことはないものの、関連技術を他国に輸出する姿勢を強めており、将来の戦闘に重大な影響を及ぼす可能性もある。

 

ナイジェリアは今年、中国製のドローン「CH-3」を過激派「ボコ・ハラム」との戦いに使用したことを認めた。

イラクも2015年後半から「CH-4」を使い始めたとみられている。

パキスタンもCH-3に似た機体を使用しているようだが、パキスタンは公式の報告では国産ドローンだとしている。

また、エジプトやサウジアラビア、アラブ首長国連邦(UAE)といった国々も、中国から似たようなドローンを購入したとみられている。

 

中国がドローンの輸出市場で存在感を高めようとしている背景には、経済的な思惑以上に、これを外交面での武器としたい考えがあるとみられる。

ドローンの輸出によって、安全保障面でのつながりを構築しつつ、中東や南米、アフリカに進出する手段をさらに拡大できそうだ。

 

兵器市場での存在感の拡大は、国の威信を象徴するものともいえそうだ。

宇宙開発の場合と同様、先進工業国としての中国の地位を示し、国産の軍事技術に基づくグローバルなドローン輸出網を築くことで、中国が重要視されるべき存在だと示すことにつながる。

 

売却の動機がなんであれ、無人機の輸出は、国際的な安全保障環境にどのような影響を与えるのだろうか。

無人機市場で存在感増す中国、兵器拡散で紛争拡大の懸念される!!

 

中国製ドローンは比較的広範囲で販売されているものの、短期的には、中国のドローン輸出が安全保障環境を一変させる見込みは少ないが「貧者の兵器」とての性能と威力は絶大ではある。

 

中国製のドローンを使っている国はいずれも、隣国と戦争を始めるためではなく、反政府勢力に対抗する目的でこれを使用している。

こうしたドローンは米国製と比べて低価格なうえ、性能も劣っているが1台が300万円~500万円と「安価」なのである。

 

飛行高度が低いほか速度も遅く、強固な対空防衛システムを持たない反政府勢力以外の相手に有効になる見込みは少ないといわれていたが、昨年のサウジアラビアの油田攻撃では驚くべき戦火を上げている。

 

ただ将来的に技術が向上し、こうした国が次世代のステルスドローンを入手するようになれば、状況が変わってくる可能性もあるが、低空で敵国に侵入するために近代兵器の盲点をついて攻撃できる点に中東や、アフリカでは大絶賛されている・・・。

そうした事態になれば、国境紛争ですでに関係が冷え込んでいる地域を中心に、情勢が不安定化し、懸念されるのは、中国がドローンの主要供給国になる中、「安いがそこそこ」の無人機を求める傾向が助長されるということである。

 

これは現実には、欧米やロシアから技術を購入する資金や資格がない国も兵器を入手できるようになることを意味する。

 こうした紛争当事国の一部にドローンを導入するのは、火に油を注ぐことにもなる。

 

中国のドローン輸出の影響は顧客だけでなく、米国の輸出政策にも及ぶ。

 

米国はドローンの国際的な引き渡しを規制する「ミサイル技術管理レジーム(MTCR)」の創設メンバーであり、ドローン輸出をめぐる方針は比較的厳格だ。

武装ドローン「リーパー」は主要同盟国である英国にしか輸出していないが、中国はMTCRに加盟しておらず、最近は米国が打ち出し強化してきた輸出制限を無視する傾向も示している。

 

米国や中国、イスラエルなどが競って積極輸出をはかる「底辺への競争」を支持しているのではない。

 その逆だ。

中国も昨年、ドローン輸出をめぐる制限を強化する姿勢を示した。

 

だが、他国が保有台数を増やしている機種について、中国がこうした制限を順守していることを示す証拠は少ない。

米国の対応策としては、武装ドローンの引き渡しに関する国際的な管理体制に中国を組み込むべきだろう。

国のドローン政策は批判を浴びており、一見すると米国が中国を抱き込もうとするのは偽善的に見えるかもしれない。

 

無人機市場で存在感増す中国、兵器拡散で紛争拡大の懸念

 

「貧者の兵器」拡散に歯止めは

 アメリカやイスラエルは今でも軍事用ドローンの装備や技術では圧倒的優位に立っています。

 アメリカはアフガニスタンで繰り返し、ミサイルを搭載したドローンで攻撃を行い、数々の誤爆によって市民が犠牲になってきたと指摘されています。

 

また、パレスチナ暫定自治区のガザ地区やレバノンでは、イスラエルのドローンが上空を飛行する不気味な音が毎日のように確認できます。

複数の軍事評論家が指摘するように、後発組のイランは圧倒的な軍事力に対抗する「非対称の戦い」を戦うなかで、新たな切り札として「貧者の兵器」のドローンを手に入れ、拡散させています。

 

「地球の裏側から無人航空機でミサイルを発射する」兵士たちのストレス

 無人航空機(UAV)を使えば、米国からイラクの地上を攻撃することができる。

 しかし兵士たちのストレスは高く、心理学者や精神科医に相談するケースが増えているという。

 

地球の真裏から無人航空機を操作するのは、それがあまり重要性のない軍務であれば、楽な仕事と考えられていた。しかし、イラクやアフガニスタンでの戦争が長期化し、衛星通信で操作する航空機への依存度が高まったため、米空軍の司令官は、「遠隔操作を担当する兵士の精神的な緊張を和らげる手助け」を、牧師や心理学者、精神科医に求めざるを得なくなった、

ほんの数年前、無人航空機(UAV)の操縦士は「戦闘に参加しても、夜は家に帰り、妻や子供の顔を見ることができる」と得意げに話していた[UAV『MQ-1 Predator』は、レーザーガイドのミサイル『ヘルファイア』を搭載しており、米国にある空軍基地から、衛星経由でイラクへの攻撃が可能]

そして、操縦士たちは自らを「終身刑の囚人」にたとえるようになった。

 

15ヵ月にわたって戦場に派遣されることもなければ、まずい食事を強いられることもない。

自分や友人が爆弾で吹っ飛ばされる心配もない。

それでも、戦争と平和を絶え間なく行き来すれば、ほかとは異なる精神的な負担がのしかかる。

 

戦闘機に乗っている場合には、「時速約800〜1000キロで近づき、重さ220キロ余りの爆弾を落として飛び去る。

一方、UAVの『Predator』がミサイルを発射するときは、「着弾までの一部始終が見える。

 

それは非常に鮮明で、臨場感があり、自分の身に直接響く。だからこそ、ながく頭から離れない」

「エンダーのゲーム」の当事者に、誰がなりたいだろうか?

操縦士が見ることのできる画像は高解像度で、地上の人物の性別や、武器の種類なども判別できるという。また、攻撃の成果を観察することも求められる。

イスラエルや米国が、UAVで個人をターゲット攻撃しているドローンは、高い上空を旋回飛行しており、ミサイルが発射されるときには音もしない。

恐るべき兵器が、上空を旋回しておりターゲットを発見すると「ミサイル」を発射して殺害し立ち去ってしまう恐るべき時代の到来である・・・。


また戦場や、基地の警護には「人工知能」を搭載したロボット兵器がすでに配備されていますから、自衛官が戦場に赴いても「ロボット兵器」に、簡単に殺害されてしまいます・・・。

自国防衛が人的損害を防ぐ最大の手法でしょう!!

 

イラクには、多くの「ロボット兵器」が配備されて多くの戦果を挙げています・・・。


最前線には「ロボット兵器」が、配備されていますので人的損失が激減しています。

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さてはて~おかしなカルロス・ゴーンの逃走劇である!!

2020-01-01 00:10:00 | 危機です!

さてはて~おかしなカルロス・ゴーンの逃走劇である!!

厳しい条件付きで保釈されたカルロス・ゴーンは当然、裁判所の監視下にあるはずですから簡単に日本から出国することはできません・・・。

しかし、出国できたのですから

 ・裁判所の暗黙の了解があった。

 ・フランスか、レバノンの情報機関が誘導した。

かの二つでしょう・・・。

 このままレバノンに隠れて、のらりくらりと対応して余生を送るつもりなのでしょう・・・。

 この事件は、これ以上追及すると多くの逮捕者が出るということなのでしょう・・・。

 ゴーン追放という目的は達成しましたから・・・。

 裁判所も保釈金の15億円を没収しますから異存はないでょう!!


ゴーン日本から出国して、レバノンに逃走!!

今年5月、東京地裁に入るカルロス・ゴーン被告=杉本康弘撮影
© 朝日新聞社 今年5月、東京地裁に入るカルロス・ゴーン被告=杉本康弘撮影

 日産自動車の前会長カルロス・ゴーン被告が、国籍を持つ国の一つであるレバノンの首都ベイルートに到着したと、欧米メディアが30日に相次いで報じた。

 日本を出国した経緯など詳細は不明としている。

 ゴーン前会長は昨年11月に逮捕され、今年4月に東京都内に住むことなどを条件に保釈されていた。

 米紙ウォールストリート・ジャーナルは30日、事情を知る人物の話として、「ゴーン前会長は日本では公平な裁判を受けられないとして逃走した」と伝え、「政治的捕虜であることに疲れている」とも報じた。

 近日中にレバノンで記者会見を開き、日本を離れた理由などを説明する可能性があるとしている。

 英紙フィナンシャル・タイムズ電子版は30日、ゴーン前会長と近い人の話として、29日夜にレバノンの空港に到着したと報じた。

 一方、仏紙レゼコーは30日にトルコ経由で入ったと報じている。

 両紙ともプライベートジェットでレバノンに入ったとの情報もあるとしている。

■レバノン邸宅「本人はいない」

 一方、ベイルートにあるゴーン被告の邸宅前で30日、朝日新聞の現地助手が警備員にゴーン被告が在宅しているか尋ねたところ、「本人はいない」と否定された。

 ゴーン前会長は、金融商品取引法違反(有価証券報告書の虚偽記載)と三つの会社法違反(特別背任)の罪に問われている

以上

 

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アメリカより猛毒の「牛肉」が、食卓に並んでいます!!

2020-01-01 00:05:00 | 有害食品

アメリカより猛毒の「牛肉」が、食卓に並んでいます!!

 

アメリカ産牛肉は、国産の600倍ものエストロゲンを含んでいる!!

な乳がん、前立せんがんの原因となる!!

 


日本の研究チームにより、札幌市内のスーパーで販売されているサーロインステーキ用肉の脂身および赤身に含まれるエストロゲン2種類(エストラジオール、エストロン)の濃度が調査されました。

結果、アメリカ産牛肉の脂身に含まれるエストラジオールの濃度は、
・国産牛の140倍、

・エストロンは11倍。


赤身ではエストラジオールは

・国産牛の600倍、

・エストロンは10倍

も高濃度であることが確認されました。

輸入牛肉の4割弱を占めるアメリカ産牛肉。

この結果を見れば、牛肉消費量の増加に伴い乳がん・子宮体がん・卵巣がん・前立腺がんなどホルモンが関係しているがんが増加しているとが分かります。

ニュージーランド

抗生物質

現状では抗生物質の使用もあるが、ニュージーランド獣医師協会会長は、
2030年までにニュージーランドのすべての肉を抗生物質不使用とする目標を掲げている。

ホルモン剤

ホルモン剤を投与した肉を食べることによるリスクは実証できないとの見解。
しかし、EUなどホルモン剤を禁止している国々もあるため、それらの国々に誤ってホルモン剤を使用した肉を輸出してしまわないよう、
使用の際には厳重な管理をし、トレースできるようにしておく必要があるとしています。

ブラジル鶏は本当に危険?

一方、鶏肉は輸入品のほとんどがブラジル産。


輸入相手国は金額ベースで、

1位 ブラジル(75.0%)
2位 タイ(20.3%)


であり、その他が4.6%となっています。

日本・ブラジルの鶏肉生産における抗生物質・ホルモン剤の使用状況は以下の通りです。

 

日本

抗生物質

エサに混ぜて食べさせる「飼料添加物」としての利用と、「動物用医薬品」としての利用が認められています。
飼料添加物は病気の予防・成長促進、動物用医薬品は病気の治療が目的。

飼料添加物としての使用が認められた抗生物質は20種類ほどあり、
牛と同様前7日間は使用禁止としています。

ホルモン剤

牛の項目でご紹介した通り、日本では、1960年代から去勢牛の成長促進等を目的としたホルモン剤が、動物用医薬品として承認・使用されていましたが、1998年に製造・輸入が中止されました。

現在、我が国で承認されているホルモン剤は、家畜の繁殖障害の治療、人工授精時期の調節などの目的に使用されるのみで、成長促進を目的とした使用はされていないとのこと。

ブラジル

抗生物質


抗生物質の使用量が多いと言われるブラジルですが、
残念ながらどのぐらいの量の抗生物質が使用されているかというデータは公開されていません。

しかし、有機ヒ素などの添加物投与が認められており、これは、発がん性物質である無機ヒ素に変化する可能性があると指摘されています。

EU輸出用の鶏肉に関しては抗生物質を使用せずに生産しているとのこと。

アメリカはブラジル鶏肉を輸入していない。

ちなみに、現在アメリカはブラジルからの鶏肉の輸入を行っていません。

2000年代初頭に、抗生物質・ホルモン剤の過剰使用を理由にブラジル鶏の輸入を停止し、ブラジルはその分日本への鶏肉輸出増加に充てたという見方もあります。

 

ホルモン剤

ブラジルでは、養鶏においてホルモン剤は使用されていないとのこと。

結局のところ、アメリカ牛・ブラジル鶏は危険なの? 

抗生物質不使用とかホルモン剤不使用と書かれていないものは基本的に使用されている。

 

各国の農務省などのウェブサイトを見ると、どこの国も抗生物質・ホルモン剤に関する記述がほとんどなく、あっても「安全だ」と言い切るような内容だったり、基準を下回ると書いてあってもその基準値が明らかにされていないのが現状です。


アメリカ牛は国産牛の最大600倍もホルモン剤の残留濃度が高いという研究結果も出ていることから、特に避けた方が良い肉のひとつです。


また、ブラジルは地球の反対側であり、日本から最も遠い国のひとつ。
そこから運んでくる輸送費を考慮しても、国産鶏よりもはるかに安いブラジル鶏は、品質が良いとは考えられない。

一般のスーパーなどで安価に販売されており、「抗生物質不使用」「ホルモン剤不使用」などの表記がないものは原産地に限らず、基本的に抗生物質・ホルモン剤を使用していると考えた方が良いでしょう。

 

外食産業は厳重注意注意!

 

特にロイヤルホストには・・・。

外食産業ではコスト削減のため、とにかく安い原材料を探しまくり使用しています。

そのためメニューの写真とは、全く違う色つやの食品が出てきます。

ロイヤルホストは、その典型的な事例です。

 

そのことを店側に問うと後日、店長が携帯の音が大きいからと因縁をつけてきました・・・。

 

外食、特に低価格のチェーン店の肉は危険なものが多いと心得ておきましょう。

産地も安全性の目安のひとつ。
でも最後は自分で調べて確認しよう。


またスーパーの精肉コーナーのように肉の産地の表示義務はないので、安価で低品質な輸入肉が使われていることがほとんどです。

肉の産地表示は、安全性の目安のひとつとしてとても便利なものです。


日本で食されている牛肉・鶏肉の多くは抗生物質・ホルモン剤が使用されています。


牛肉を買う時はオーストラリア産やニュージーランド産を選ぶようにしましょう。

最後は自分で調べ、その結果を判断してから買うことです。

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