日本分断・福島第一原発の暴走は止まらず限界に達している！

暴走する福島第一原発4号機！ 

 

 

 

燃料棒の取り出しさえままに成りません！

 

 

 

炉心が溶解して、塊に成ってしまいますと・・・・・！ 

 

危機的状況下にある4号機のプールが地震などで崩壊すると、核燃料棒が大気中に露出して「スカイシャイン」という現象を引き起こしてしまいます!

 

すざましい上昇気流が発生！

 

 

 

燃料棒が溶解して、一体化すると超高熱を発生させて、すざましい上昇気流を発生させ高度1万メートルまで猛烈な放射性粒子を巻き上げてしいます。

　そして、半径250キロ圏内に放射性粒子が、電磁シャワーのように降り積もり、一帯は死の大地と化してしまいます

 つまり、東北から関東一帯は人間が永久に入ることのできない超高濃度放射能汚染地帯と成ってしまいます

 

関東一円は、連日、上空より真っ青な放射線が降り注ぎ人々を直射します！

　しかも、この現象は延々と続きます！

　

 

「スカイシャイン」により、パニックに陥った関東圏の4000万人の住民が暴徒と化して西日本に押し掛けると、西日本は無法状態になってしまい収拾がつかなくなってしまいます!

　そこで、関東一円の暴徒を阻止する「多摩川防衛ライン」を設置して事に備えているのです！

 

 

かくして、東日本地域は、完全封鎖されてしまい特別管理区域と成り、地域住民は、超高濃度放射能により、死滅してしまう！

 

「スカイシャイン」未遂。

•第一回目・2012年7月1日

•第二回目・2013年2月2日

•関東一円は、二度壊滅の状態に置かれていたし、現在も置かれています！

 

 

超音波兵器LRADといい、電磁波兵器ADSは、サイレント兵器であり、電圧を上げて人体に照射すれば心筋梗塞で死亡してしまいます！

 

 

オスプレイまでもが、鎮圧に参加します！

 

海軍のイージス艦には10年以上前から搭載されており、威力は500キロ先の敵艦の乗員を殺傷してしまうほどの威力である！

 

 

 

かくして、「スカイシャイン」の発生により、多摩川防衛ラインが東日本を封鎖してしまい住民は、見殺しにされてしまう！

　何故?　

　放射能を浴びた人間から、放射能が放出されて人間凶器と成っているからである!　

 

 

 

 

 

 

 

 

 

世界騒乱の火花を日本で起こそうと画策する者たちが、仲間割れ!

欧米の権力者たちは、相変わらず権力争いに明け暮れています!

先週、ロスチャイルド本家の継承者であるナット・ロスチャイルドが暗殺されたとの情報がM15周辺から漏れてきましたし、M16によりますと、ドイツ系の流れをくむエリザベス女王と、その家族を英国王室から一掃する動きが加速しているという。

 

M15筋によると、ロスチャイルドが日本に対する3.11テロの首謀者であり、彼らは更なるテロを計画しているということが判明したために、首謀者のナット・ロスチャイルド暗殺に至ったという。

 

 

ジェイコブ・ロスチャイルド(父)ロスチャイルド当主

ナット・ロスチャイルド(息子・次期皇帝)

彼らの血筋は、自作自演でテロを行って戦争を引き起こし暴利を貪るという性癖をもっていますから、厄介です。

 

ナット・ロスチャイルドの暗殺により、次期ロスチャイルド王国の継承者は、フランスのダビッド・ロスチャイルドの息子であるアレキサンドルへ移ったというが私には、多くの疑問が残る!

 

ダヴィド・ロスチャイルド(悪魔の申し子)

ナットは、5年前までは日本の帝国ホテルにオフィスを3ヶ所設置して、経済活動をしており、親日派でもある。

7000億円ほど日本で損をして帰国したという経歴はあるが、何度か日本を訪れている!

 

ましてや、父親であるジェイコブ・ロスチャイルドは、ホテル大倉の令嬢と大恋愛をしたが、周囲の反対に遭い令嬢は河口湖で投身自殺をしてしまったという。

この鎮魂に、ジェイコブ・ロスチャイルドは毎年、極秘で日本を訪問している。

 この父親の聖地に、テロを仕掛けるほどロスチャイルドも落ちぶれてはいないと私は、思慮する!

 それに、ナット・ロスチャイルドには異能者が10人もボディーガードとして警護しており、暗殺などは夢のまた夢であり、クローも複数おり全てを殺害しない限りナット・ロスチャイルドは存在し得る!

 本人であろうと、クローンであろうとナット・ロスチャイルドには違いないからである!

 

また北朝鮮の一連のミサイル騒動には、虚と実があり、虚は北朝鮮の仕業と見せかけて、韓国と、日本で核テロを行い第三次世界大戦の引金にしようとしている!

 

 実とは、世界を緊張させて北朝鮮軍が南下し、3日でソウルを占領して韓国を併合し、五族による新国家を建設する!

 しかし、この計画もペンタゴンと中国政府に看破されてしまい頓挫してしまいました!(笑)

富士山が危ない!

富士山・滝沢林道で陥没　３００メートル、雪解け水原因 ?

道路が陥没している滝沢林道＝富士吉田市上吉田   　富士山麓から５合目に続く滝沢林道の路面が約３００メートルにわたって陥没していることが９日、県への取材で分かった。 ３月に雨が降った影響で、例年以上に大量の雪解け水が流れ出し、アスファルトで舗装された路面の下の砕石が流され、陥没したとみられる。林道は主に林業関係者が材木の運搬などに使用しており、県は夏までの復旧を目指している。 　治山林道課によると、陥没が見つかったのは標高１８５０～１９００メートルの３合目付近。 約３００メートルにわたり、陥没の深さは最大で約５０センチという。 白煙も、3合目から移動して、7合目付近で吹きあげている! 富士山が噴火すれば、次は関東大震災だ!

世界金融マフィアの金融マジックに、日本経済どころか世界経済までもが踊らされて疲弊してしまう!

亡国の輩たちが、ユダヤ金融資本と結託して世界的金融危機劇場を始めた!

浮かれる個人投資家は、尻の毛まで抜かれてしまう!

世界金融マフィアの金融マジックに、平成バブルが起こり、日本経済どころか世界経済までもが踊らされて疲弊してしまう!

 

 

日本銀行は８日、新たな金融緩和策に基づく初めての国債買い入れオペレーション（公開市場操作）を行い日本経済再生劇への舵取りを始めた!

 

日銀は、すでにユダヤ金融資本の手中にある!

償還までの期間が５年超１０年以下の国債について、１兆円の買い入れ予定額に対し、金融機関から２兆５０５億円の応札があり、１兆円を落札し、償還までの期間が１０年超の国債も、２０００億円の買い入れ予定額に対し、６３３７億円の応札があり、２００２億円を落札した。

計、約１兆２０００億円の落札額は、金融緩和目的の１回の落札額としては過去最高となる金額であり、小躍りして喜ぶ金融マフィア達!

 

 

　4月4日、日銀の金融政策決定会合で、市場の予想を上回る金融緩和策の実施が決定したが、その裏には恐るべき毒牙が隠されている!

　従来の無担保コール翌日物を目標にした政策から、どれだけの額のお金を印刷して市中に供給するか、という資金供給量を目標とする政策に移行することとなったが、これは歓迎すべき政策であるように見えるが、これは両刃の剣でもある!

　日銀は向こう2年間にのうちに、資金供給量を現在の2倍にまで増やすというが、その為、毎月購入する国債を現在の約4兆円から一挙に7兆円にまで増加させなければならなく成ってしまった!

　日銀の国債の大量購入に、つられて個人投資家が国債をいくら購入するかが金融マフィア達の興味をそそるところである!

　その他にも、株式のETF（上場投信）やREIT（不動産投信）などリスクの高い金融商品の購入額も大幅に増やすというが、ここにも日本経済失速の落とし穴が待っている!

　こうした日銀の超金融緩和策に対して株式市場は驚きを持って反応し、日銀の発表当日と翌日の二日間で日経平均株価は400円を超える上昇を示している。

　為替市場でも、一時、1ドル=97円台をつけるの円安展開となったが、これも金融マフィア達の思惑通りである!

　何故、実質世界一の円が、円安に成ってしまうのか?

　世界金融マフィア達のマネーゲームが、日本を舞台にして始まっているからである!

　今回の日銀の決定は、ある意味で黒田新総裁の背後に控えている金融マフィア達の金融市場に対する強烈なメッセージなのである。

　黒田は、財務省の犬であり、単なる操り人形に過ぎない!

　奴等は、2年以内の出来るだけ早い時期に、消費者物価指数を2%まで引き上げて、わが国をデフレ状況から脱却させて、マネーゲームの土壌を作るという強い意志を示したものである!

　黒田は、金融マフィア達に対して、 出来ることは何でもするという姿勢を、具体的に表したのである!

　それが今回の日銀の決定につながったことは、ゆがめない!

　金融市場の反応を見る限り、黒田新総裁の意図は十分に伝わったようだ!

 

 

　　中国海南省のボアオ（博鰲）で開かれている「博鰲アジアフォーラム」に出席している国際通貨基金（ＩＭＦ）のラガルド専務理事は７日夜、日銀が先に決めた金融緩和策に対し、「新たな歓迎すべき一歩だ」と評価したが、金融マフィアからの声援に過ぎない!

　さらに、「各国の金融緩和策は先進国のみならず世界の経済成長を押し上げてきた」と述べ、金融緩和策を受けた日本経済の回復基調に期待感を示したのは、マネーゲームの始まりに心を躍らせたのであろう!

 

確かにデフレは続いたが、しかし、日本の金融資産は奪われることはなかった!

しかし、これからは世界金融資本の連中により、日本の金融資産は次々と奪われていくことになる!

この表を見て驚くことは、米株価指数と、ユーロ、豪ドル、円の相関性が高まっていることである! 

いまや円は、実質的な世界の基軸通貨であるのにも関わらず、破たん寸前のドルや、ユーロ、豪ドルと同じ動きをするなどは不可解な話である!

 　また外債購入については、事実上の為替の直接介入にあたるとの考え方から、否定的な見方も多いが、当の米国はこの問題に対して批判をしていない。

　　その背景には、米国における量的緩和の実施により、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）の米国債購入が限界点に近づいていることがあり、紙屑である米国債を中国が購入に消極的な現状では、日本に米国債を購入してもらわなければ米国は即日破たんしてしまいます!

　まあ痛しかゆしの日米間系ではあるが、アメリカなくして日本はありえず、今や、日本なくしてアメリカなしと成ってしまっています!

　同盟国どころか、運命共同体と成り果てていますのが、現状でしょう!

 

　日銀主導の金融緩和策により、3年10ヶ月ぶりに98円と円安が進んでいますが、110円がマネーゲームの頂点であり、ここでクラッシュが起こります!

　※日本国債の大暴落!

　※金融商品の暴落!

　※金の暴落!

　※世界的金融大恐慌勃発!

そして、完全管理下で電子マネー化が、始まります!

当然、銀行封鎖も行われます!

 

 

 

 

 

甲状腺異常が、全国に広がっている!

先月末、環境省が福島県以外の３県(青森・山梨・長崎)で行った甲状腺の超音波検査の結果を発表しました!

検査をしたのは、3才～18才の計4365人!

検査の結果、5ミリ以上の「しこり」や、20ミリ以上の「のう胞」が発見されたのは、

青森県弘前市で、57.6%

山梨県甲府市で、69.4%

長崎県長崎市で、42.5%

ちなみに、福島県では

3011年では、35.3%

3012年では、43.6%出会ったが、政府は、

「原発事故によるものではない!」

との論評を発表している!

一般的に、小児甲状腺癌は１００万人に1人～3人であり、この検査結果は異常といわねばなりません!

 

転載

昨年9月、1人目の甲状腺ガンの発症が福島県立医大より発表され、同時に原発事故との因果関係を否定する報道がなされておりましたが、今回の問題は、発表されたタイミングにあると考えます。

 今回の報道の元となっているのは、福島県「県民健康管理調査」検討委員会で、昨年末時点の甲状腺検査の実施状況が公開されており、恐らくその会合の中で論議されものだと思います。

 福島県のホームページに掲載されている資料からは、新たに2人の甲状腺ガンの発症が確認された件は見つからなかったので、恐らく福島県立医大の委員会から口頭で説明があったのでしょう。 

まず、気が付く点としては、平成23年度の検査結果と比較して平成24年度の検査結果の方が数値が明らかに悪くなっている点です。

 平成23年度と平成24年度の検査対象の地域を比較すると、どちらかというと平成23年度の方が高線量地域であると捉えております。

 しかしながら、平成23年度と比較して平成24年度の方が、A2判定（5mm以下の結節や20mm以下の嚢胞）は35.3%から43.6%と、8.3ポイントも上昇しております。

 放射線量の差では無く、時間の経過が検査結果に表れていると判断します。

 次に気付く点としては、男性と比較して女性の方が放射線の影響を受け易いと一般的に言われている通り、男性と女性に有意な差が見受けられる点です。

嚢胞でA2判定を受けた男女の割合を比較すると、男性＝41.4%、女性＝45.9%と、4.5ポイントもの差があります。

 結節（しこり）については、対象の人数が少ないため、有意な差とは言い切れませんが、A2判定で男性＝0.34%、女性＝0.53%と、0.2ポイントの差、B・C判定で男性＝0.38%、女性＝0.76%と、2倍もの差があります。

 「福島第一原発事故の影響では無い」と福島県立医大は主張しておりますが、私には放射線の影響で無いと断定するだけの根拠を感じません。

 なお、日本においては小児甲状腺ガンの発症は極めて少なく、18歳以下で10万人に1〜2人、10歳以下では100万人に1人居るか居ないか程度です。

 今回の報道で3人目の甲状腺ガンの発症が公表されましたが、今後どの様に増加していくのか、果たして被害は福島県という県境までに収まるのか、まだまだ油断して良い状況では無いと感じております。

 不安を抱えながら地元福島に留まっている親御さん、同じ様に不安を抱え身を切る思いで他県に避難している親御さんの気持ちを考えれば、この様な記事を書く事は心苦しい限りです。

 福島県が積極的に情報公開しない点や、県民健康調査委員会が秘密会議を開催していた理由に、風評被害という経済的影響や、差別という民度の問題への配慮があるのでは無いかと感じております。

 風評被害については、情報を隠せば隠す程、経済的被害が大きくなる傾向があるため、むしろ情報をオープンにすることによって被害は減ると確信しております。

 一方で難しいのは差別の問題です。

 昨今の日本においても差別の問題は根深く残っておりますが、その多くは無知や無関心という個々人の態度が原因のようにも感じております。

 そして個々人の無知や無関心な態度が、集合体として差別を引き起こしてしまう低い民度となってしまうのかもしれません。

 逆に言えば、無知や無関心を無くすことによって差別問題を無くすことができると期待しております。

 東日本大震災後、「絆」という言葉が流行りましたが、私にはどこか白々しく感じておりました。真に原発事故に向き合っていないと感じておりましたし、同時に日本の民度が上がったという実感が持てなかったからです。

 以上

福島第一原発の真実を政府や東電は、いつまで隠蔽するつもりなのでしょうか?

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3年目、4年目、5年目と国民の被害は、続出しますが、東日本を分断するつもりなのでしょうね!