主観のなかに時間があるという感性は現代の仕組みに全く合っていない。このことは心の悩みに大きく関係する。沈黙を許さない、心の歩む時間より秒針の動きを追う主客逆転が心の悩みに関係する。以下に示すバートランド・ラッセルの「世界五分前仮説」を否定出来ない思考ゲームの謎は、時間というものが過去の想起という曖昧な因果律と過去そのものとのペア性の誤解に根拠をおいている。
ヒュームの懐疑的提案もこれに似ている。彼は因果について詳細に検討した結果、因果に関する問題を四つに分け提示した。
１，因果関係causal relation ２，因果の推論causal inference ３，因果の原則causal principle この３つが同時に成立するのが因果律である。そして４ 必然性についての三つの疑問が提示される。習い性で印象としてmust occur 、つまり因果性と勝手に思っているのは人間の側の責任であると、以下のように知識の限界を示す。
ヒュームは
「まわりの外的な物体を見回して、因果律の作用を考えるとき、どれ一つとして必然的な結びつきや力を発見することはできない。（。。。）われわれは、一つの出来事が実際に、確かに他のことに続いて起こることを見いだせるだけだ」
(D. Hume, 1748: p.67)
という。科学の世界でこの言葉をきくと違和感がある。なぜなら法則が実在を自動的に規定すると前提に置くのが科学だからだ。その前提は正しいのかどうかは関係がない。ただそういう決まりになっているということだけがこの世界での遊戯方法だからだ。一種の信念、それが因果律だと断定している。
ヒューム流に地球温暖化を描いてみよう
ステップ１ 因果関係causal relation 温暖化ガスの増加が平均気温の上昇と正に関係する地上輻射メカニズムがある
ステップ２ 因果の推論causal inference 氷床のガス分析で過去の気温上昇も炭酸ガス濃度の増加が伴ったと推論できる
ステップ３ 因果の原則causal principle 炭酸ガス濃度が上昇すると必ず平均気温が上昇することはどの時代も一貫している
ステップ４ 地球温暖化は化石燃料を消費する限り必ず起こる 最後は主観になる。
地震があったので中止
以下はネットゼロのwebsiteでは科学ではなく科学界 The scientific community 科学者のコミュニティという言葉を主語に用いている。すなわちこういう。
The scientific community has clearly stated the need to reach net zero greenhouse gas (GHG) emissions and reduce the destructive impacts of climate change. 科学界は、温室効果ガス（GHG）の排出を正味ゼロにし、気候変動の破壊的な影響を軽減する必要性を明確に述べています。
誰でも三人ほど科学者の同じ意見を集めればコミュニティはできます。客観性は必要がない世界の議論から始まったことだということがわかる。これならネット上の陰謀論コミュニティと変わりません。大真面目にやっているように見えますが、気候変動や地球温暖化についてはヒュームのいう因果論条件さえも満たしていないのです。
NET ZERO
BACKGROUND
The whole finance system has a crucial role to play in achieving global net zero emissions.
CFOs and their finance teams are key in supporting the efforts and plans of organizations to progress towards net zero – providing information needed to drive decisions, allocating funds and leading interaction with the capital markets.
The financial sector also plays a critical role in redirecting finance towards sustainable outcomes and away from unsustainable ones, making a 1.5°C future more attainable.
At A4S, we work with finance teams, accounting professionals and capital markets to create guidance and generate action to help achieve a net zero economy; to prevent a worsening climate crisis, mitigate risks and seize the opportunities in the energy transition.
グローバルなネット・ゼロ・エミッションの達成には、金融システム全体が極めて重要な役割を担っています。
CFOとその財務チームは、意思決定に必要な情報を提供し、資金を配分し、資本市場との交流を主導するなど、ネット・ゼロに向けて前進する組織の努力と計画を支援する上で重要な役割を担っています。
また、金融部門は、金融を持続可能な成果に向け、持続不可能な成果から遠ざけ、1.5℃の未来をより達成しやすくする上で、重要な役割を担っています。
A4Sでは、財務チーム、会計専門家、資本市場とともに、気候危機の悪化を防ぎ、リスクを軽減し、エネルギー転換の機会をつかむために、ネットゼロ経済達成のためのガイダンスを作成し、行動を起こせるよう働きかけています。
なぜネット・ゼロが必要なのか？
科学界は、温室効果ガス（GHG）排出量をネットゼロにし、気候変動の破壊的な影響を軽減する必要性を明言しています。
現在、世界は2100年までに産業革命以前の水準より3～5℃温暖化する方向にあり（国連世界気象機関）[1]、地球環境に深刻かつ不可逆的な変化をもたらし、人道的危機や経済・財政上の相当の困難を引き起こすと考えられています。
2015年のパリ協定では、破滅的な気候変動を回避するために、地球の気温が産業革命以前の水準より2℃以上上昇しないようにすることが定められました。その後、IPCCの特別報告書（SR15）では、以下の画像に示すように、1.5℃と2℃の軌道の間には地球に与える影響にかなりの差があると結論付けており［2］、産業革命以前のレベルを1.5℃上回るためには、世界のGHG排出量を2030年までに半減させ2050年までに純ゼロに到達させる必要があるとしている［3］。[3]
The world is currently on track to warm by 3-5°C above pre-industrial levels by 2100 (UN World Meteorological Organization)[1], which would cause profound and irreversible changes to the global environment, humanitarian crises and considerable economic and financial challenges.
The Paris Agreement of 2015 set out that in order to avert catastrophic climate change, the planet’s temperature must not rise more than 2°C above pre-industrial levels. The IPCC’s Special Report (SR15) has since concluded that there is a substantial difference in impact on the planet between a 1.5°C and 2°C trajectory, as demonstrated in the image below [2], and in order to reach a 1.5°C above pre-industrial levels, it requires global GHG emissions to be halved by 2030 and reach net zero by 2050. [3]
重要な１の引用から見てみましょう。国連世界気象機関のwebsite速報には以下のように書かれています。すなわち簡単にいうと、因果関係では説明しきれないので、地球機構システムを表現する７つの観点の一つということで、因果論の外であることがわかります。
「地球の気候システムは複雑です。
その複雑さを解き明かすために、WMOの「地球気候の現状」では、7つの気候指標を用いて、変化する気候を表現し、地球規模での気候を広く捉えています。大気の組成、温室効果ガスの蓄積などによるエネルギーの変化、陸・海・氷の反応など、気候変動に最も関連する領域を監視するために使用されます。このサイトでは、毎年作成される「気候の現状」の概要を紹介しています。
なお、本サイトは2022年の気候状態の暫定版であり、完全版は2023年初頭に発表される予定です。多くの指標において、2022年のデータはまだ入手できません。2022年のデータがない場合は、2021年の推定値を掲載しています。」
