9月の末くらいから一時的ではなく白金よりパラジウム の方が高くなりだした。
なにやら異常な白金相場が不気味である。
パラジウム の需要はガソリン自動車の製造に連れて伸びる。供給不足にロシアの地政学的リスクがかんでいるのだろう。ロシアに対する経済制裁を先読みしてパラジウム が買われているのかも知れない。白金需要が減れば、副産物のパラジウム やルテニウム の供給不足が不安定になろう。二重に見通しが悪いということが需要を高めている。
今年の2月に理研が発表した核燃料廃棄物中のパラジウム の利用は面白いが実現までの時間はまだどのくらいかかるのか未発表だ。
『そこで、理研を中心とする共同研究グループは、107Pdの核変換反応として「107Pdと陽子または重陽子を衝突させて107Pdを壊す反応（核破砕反応）」に着目しました。理研の重イオン加速器施設「RIビームファクトリー（RIBF）」を用いた「逆運動学法」により、107Pdがどのような核種にどれだけ壊れるかを調べました。その結果、①107Pdから生成された核種は、安定核種が約64％、半減期が1年以下の核種が約20％、1～30年が約9％、30年を超えるものが8％以下であること②長寿命の放射性核種が生成される割合は、標的の陽子や重陽子の全運動エネルギーが低いほど少なく、陽子と重陽子を比較すると、重陽子の方が小さいことが分かりました。』低温核融合は再現の議論は終わり、昨年時点で特許が成立してトンデモ科学ではなくなってきた『日経 )米国議会は2016年5月、凝縮集系核反応の現状を国家安全保障の観点から評価するよう、国防省に対して要請しており、9月には報告書が出る予定だ。この要請に際し、米議会の委員会は、「仮に凝縮集系核反応が実用に移行した場合、革命的なエネルギー生産と蓄エネルギーの技術になる」とし、「現在、日本とイタリアが主導しており、ロシア、中国、イスラエル、インドが開発資源を投入しつつある」との認識を示している。』
総合してみると、昨年までは日本は相当パラジウム の核融合応用で先を走っていたと思われる。ここにロシア、中国がエントリーしてきては、ますますパラジウム 価格が上がって大型実証装置を作る資源が手に入れにくくなるだろうと思う。自前エネルギーが弱点である日本は本腰で使用済み核燃料から0.1%含有するパラジウム の抽出を研究しなければならない。
海から無尽蔵のエネルギーを手に入れれば、その産業インパクトは物凄く、電気はタダ同然になるのだが、残念ながら総合的にプロデュースする迫力が日本政府にはない。ナノパラジウム にできることはナノ白金でも可能である。三菱重工業（株）技術本部総合研究所 鶴我 薫典 氏 凝縮系核反応分野の岩村康弘特任教授と伊藤岳彦客員准教授のいる東北大学には注目している。
なにやら異常な白金相場が不気味である。
パラジウム の需要はガソリン自動車の製造に連れて伸びる。供給不足にロシアの地政学的リスクがかんでいるのだろう。ロシアに対する経済制裁を先読みしてパラジウム が買われているのかも知れない。白金需要が減れば、副産物のパラジウム やルテニウム の供給不足が不安定になろう。二重に見通しが悪いということが需要を高めている。
今年の2月に理研が発表した核燃料廃棄物中のパラジウム の利用は面白いが実現までの時間はまだどのくらいかかるのか未発表だ。
『そこで、理研を中心とする共同研究グループは、107Pdの核変換反応として「107Pdと陽子または重陽子を衝突させて107Pdを壊す反応（核破砕反応）」に着目しました。理研の重イオン加速器施設「RIビームファクトリー（RIBF）」を用いた「逆運動学法」により、107Pdがどのような核種にどれだけ壊れるかを調べました。その結果、①107Pdから生成された核種は、安定核種が約64％、半減期が1年以下の核種が約20％、1～30年が約9％、30年を超えるものが8％以下であること②長寿命の放射性核種が生成される割合は、標的の陽子や重陽子の全運動エネルギーが低いほど少なく、陽子と重陽子を比較すると、重陽子の方が小さいことが分かりました。』低温核融合は再現の議論は終わり、昨年時点で特許が成立してトンデモ科学ではなくなってきた『日経 )米国議会は2016年5月、凝縮集系核反応の現状を国家安全保障の観点から評価するよう、国防省に対して要請しており、9月には報告書が出る予定だ。この要請に際し、米議会の委員会は、「仮に凝縮集系核反応が実用に移行した場合、革命的なエネルギー生産と蓄エネルギーの技術になる」とし、「現在、日本とイタリアが主導しており、ロシア、中国、イスラエル、インドが開発資源を投入しつつある」との認識を示している。』
総合してみると、昨年までは日本は相当パラジウム の核融合応用で先を走っていたと思われる。ここにロシア、中国がエントリーしてきては、ますますパラジウム 価格が上がって大型実証装置を作る資源が手に入れにくくなるだろうと思う。自前エネルギーが弱点である日本は本腰で使用済み核燃料から0.1%含有するパラジウム の抽出を研究しなければならない。
海から無尽蔵のエネルギーを手に入れれば、その産業インパクトは物凄く、電気はタダ同然になるのだが、残念ながら総合的にプロデュースする迫力が日本政府にはない。ナノパラジウム にできることはナノ白金でも可能である。三菱重工業（株）技術本部総合研究所 鶴我 薫典 氏 凝縮系核反応分野の岩村康弘特任教授と伊藤岳彦客員准教授のいる東北大学には注目している。
