人間は急激な変化や改革には一丸火のようになって抵抗する一方で、長期的に数世代を経てゆっくり変化する計画の実行に抵抗できない。想像力が数十年程度のシミュレーションに過ぎない凡人を集めても大変革は出来ない。これが賢者の知恵のほんとうの意味である。
少しずつ後戻りしない、あるいは後戻りできない変化が、しかも時々一世代ごとに起こる変化ならば、次世代は旧変化は空気のように当たり前と捉える。為政者はなにかと締めあげたり、緩めたりして今眼の前の大衆の利害を取り込もうとするが、短期変化の中に長期変化を隠すというのが賢者の知恵である。授業料をタダにするというバーニー・サンダースは賢いとはいえないが、約束の実行に増税の大義を潜りこませたのはまさに賢者の知恵。先に増税しなければ何もできないのだから。そして増税が終われば為政者は優先順位を組み換えて如何に使おうと勝手。
Bernie Sanders loves to push 'FREE' education. But who's gonna pay for it? Brian Brenberg of King's College says middle class taxpayers will be forced to foot the $750 BILLION bill
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Here are five questions CNN needs to ask Donald Trump:
1. You have said that when you retweeted the tweets of avowed white supremacists, you did so inadvertently. What steps have you taken to make sure this doesn’t happen again?
2. Why do you think your campaign is so popular among groups and web sites that espouse racist anti-Mexican, anti-black and anti-Semitic ideas?
3. The head of the ADL has said your campaign has energized white supremacist groups. Does that concern you? What will you do about it?
4. FBI statistics show that white supremacist and militia groups have killed more Americans on American soil over the past decade than have Islamic-inspired attacks. What will you do in a Trump presidency to combat these groups?
5. You have two Jewish grandchildren. Your campaign was just endorsed by David Duke, who has espoused vicious anti-Semitism for years. Why do you think he’s drawn to your candidacy? What is your message to David Duke?
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ドナルド・トランプに対するユダヤ人社会の反撃をよく読めばわかるだろう。ADLに基いて反論質問するこの方式は、長期に渡るロビー活動がメディアを通じて憲法以上に力を持つスタンダードであるという賢者の仕掛けがある。
ゆえに殆どの米国政治家がひれ伏しているADLの存在をこの質問でメディアが浮き彫りにしている。長期戦こそが権力者の上を行く賢者の戦略なのだ。
米連邦最高裁の最古参、アントニン・スカリア判事が13日朝、狩猟に出かけたテキサス州南部で死亡しているのを発見された。79歳だった。
例えば言語の変化、標準語化という大きな変化の中に、世代の断絶が潜り込んでいる。テレビはドンドンドーンと言語を変える機械だ。２世代前の日常語が消えている。例えば若い世代ほどどんな形容も一語で済ます。世代間の会話が成り立たなければ、社会は常に不安定で、メディアの選ぶ価値観に敏感に反応するように仕向け易い。
例えば家族の変化、家族は最小単位で動くのが当たり前の今、サザエさんの磯野家などのような事例は殆ど無い。家で肉親が死ぬことも稀になった。これがあたえる心の変化は非常に大きい。生老病死から死が抜けた家族は先祖が想像できない。
例えば性生活の変化『日本のマスコミで最初に使われたのは確認しにくいが、日本のテレビで「LGBT」という言葉が広く知られるようになったのは4月に行われた「Tokyo Rainbow Week 2014（東京レインボーウィーク2014）」を受けて、2014年5月10日、日曜日の朝番組のNHK総合「週刊ニュース深読み」で「“20人に1人” LGBTを知ってますか？」だった。』このように社会を分裂させる価値観を潜りこませる目標を持って甲論乙駁の口銭を稼ぐのがメディア。さらに反社会勢力と路上で関係を持つことが暴露された某証券会社部長はこう2015年10月に、「今日、職場の研修資料の中に初めて『ＬＧＢＴ』という文字が入った。この会社が始まってから１００年は経ってると思うけど、恐らくその１００年の中でも初めてのことだと思う」。「まだまだ理解は浅いけど、それでもこれはかなり画期的」とつぶやく。かなり早い時期に某証券会社はシンクロしている。
追補2017.7.6 ほらね、ご覧。長期計画で着実に進めている。
『ＬＧＢＴ公表の自治体議員連盟が発足
7月6日 18時33分
ＬＧＢＴ＝性的マイノリティーであることを公表している自治体の議員たちの団体が発足し、差別の解消に向けた条例策定などを進めることにしています。
新たに発足したのはＬＧＢＴ自治体議員連盟で、同性愛や性同一性障害であることを公表している東京都内の区議会議員や埼玉県内の市議会議員５人が都庁で会見を開きました。
それによりますと、議員連盟には全国の自治体の議員などおよそ８０人が会員になっていて、今後、勉強会などを通して、同性カップルへの支援を充実させている渋谷区などの先進的な取り組みについて知識を共有することにしています。
そのうえで、議員が地元の自治体に働きかけてＬＧＢＴ当事者の人権を守る条例の策定や啓発活動などを進めることにしています。
また、全国のＬＧＢＴの当事者とのつながりを強めようと、会員の情報をホームページなどで公表する予定です。
ＬＧＢＴであることを初めて公表した文京区の前田邦博議員は「公表することで支持がなくなるリスクもあるが、公表することで現状を変えたいと思った。ＬＧＢＴであることを隠さずにあるがままに生きていける社会にしたい」と話していました。』nhk
長期計画
彼らイルミナティは昔から同じことを繰り返してきた
政府の転覆
あらゆる政府やその他の分野の様々なレベルで、すでに高い地位にある人々を支配するために、金銭や性の賄賂を使う。
影響力のある人物がイルミナティの嘘、偽り、誘惑にひっかかると、政治的その他の形態の恐喝、経済的破綻の脅し、世間への暴露、自分自身や愛する家族への財政的被害、さらには死の脅しによって、彼らを拘束することになっていた。
教育の破壊
大学の学部は、国際的な傾向を持つ育ちの良い家庭の、優れた精神力を持つ学生を育成し、国際主義、つまり、繰り返される戦争や紛争を終わらせることができるのは唯一の世界政府であるという考え方についての特別な訓練を受けるよう推薦することになっていた。 このような訓練は、イルミナティが選んだ者に奨学金を与えることで行われることになっていた。
倫理、政策、手段、宗教、政府、銀行を破壊する
3）イルミナティの支配下に入るように罠にかけられたすべての有力者と、特別な教育と訓練を受けた学生たちは、エージェントとして利用され、専門家やスペシャリストとしてすべての政府の舞台裏に配置されることになっていました。
これは、長期的にはイルミナティの一国謀議の秘密計画に役立つ政策を採用するように、トップの経営者に助言するためであり、彼らが選ばれたり任命されたりした政府や宗教の破壊をもたらすためである。
報道機関の破壊
4）当時、大衆に情報を配信する唯一のマス・コミュニケーション・メディアであった報道機関を絶対的にコントロールすることで、すべてのニュースや情報を傾斜させて、大衆に単一世界政府が我々の様々な問題に対する唯一の解決策であると信じさせること。
人間社会の生産性は人口と、種族集団性、知的有機性、物的有機性（交易及び財の保存）の掛け算に依存する。1990年までの日本はこの四つのファクターのいずれも上昇していた。これを分断するのが外患誘致というものだ。
だから都市は生産性を上げるための社会生活交通（知的有機性、物的有機性）を基本としてデザインされている。この都市の上に種族集団性の強い（同じ言語を話し、初等教育が浸透し、ある程度の高等教育が修了した若者がいる）軍隊や会社組織があれば、その都市を核とした生産性は著しく高まるのは必定。
国力を弱めたければ、都市を破壊するのがいい。しかも四つのファクターの上昇を阻害する方策を仕掛けておくというのが、反国民国家主義者による悪の賢者の知恵だ。生産性ファクターを増加ゼロにするには。国民国家に対して以下のことを強いれば良い。
一ツ 人口を増やさせない、集中させない
一ツ 国土を分割し、集中させない
一ツ 地勢的要衝を奪う、交易の有機性を破壊する
一ツ 教育を劣化させる、教育と徳育（家庭の徳）を分断する
一ツ 言語を分断する、世代間、階層間の文化的情報隔離
一ツ 貯蓄を悪と信じこませて、資本蓄積をさせない
一ツ 価格、為替、規制基準などの国際法を通じて交易条件を支配する
一ツ 伝統を都市生活より下等な古い習慣だと思わせる
一ツ 外国人の指導に寛容な習慣を浸透させる
一ツ 戦争を仕掛けて敗北させ、自国民を常に劣等民族と信じこませる
一ツ 性生活を破壊し、子供を産まない非生物学的配偶者を自由の一部と賛美させる
一ツ 定期的に新しい伝染病を流行させる
一ツ 古い伝染病はなくなったと信じこませる
一ツ 知識の共有を妨げる、継続的に深い分析をしている専門家をメディアから追放する
一ツ 政治不信が高等な市民の気分だと信じこませる
一ツ 政治に無関心でいることが最も生存に適した行動であると信じこませる
一ツ 都市生活の自由が優先されるべき文化と信じこませる
一ツ 学歴ビジネスを育成して伝統的インテリゲンチャ権威を大衆学歴と留学経験者で薄める
一ツ 都市生活を流動化アトム化し辺縁部農村と利害を対立させる
一ツ 奴隷であることに誇りを与える。一等国民ラベルによる分断化
このすべてにマスメディアを使う。
まだあるがここでやめておく。
国民国家強化の極限が軍隊と傭兵だ。支那の三国時代は三国合わせても５００万人ほどだったというから、如何に生産性を上げたとしても消費と交易に限界がある。だから軍が経済の中心となって財を集め掠奪し軍が消費する。さらに平和が維持されることで少しずつ人口が増えるという変化は経済社会に大きな変化をもたらす。商圏を広げる手段の高度化、交易条件の緩和、特権の廃止、資本移動規制の廃止など経済の規模拡大を妨害しているものは成長阻害の原因という価値観が際限なく拡大して完成したのがEUである。
移民を受け入れて経済のパイを大きくする事ができれば所得に応じた消費が拡大すると考えてきた結果、伝統的民族の歴史によって積み上げた価値観が壊される状況に至っている。人々は暴力衝突などの急激な変化に目が行くが、本当はもっと先の変化、婚姻を通じたムスリム人口の増殖は圧倒的に速い。このことが三世代継続したならば、近代個人主義の西欧世俗社会は消滅するだろう。
このように賢者の戦略は社会をまるごと変化させる。最後に残るのは言語しか無い。TPPを見よ、信じることだけが強制される。訴訟となれば、ISDの法廷は世界銀行傘下でアメリカにあるICSID法廷（ICSID仲裁廷の判断に対する上訴制度は出来ない。東京裁判と同じ）で行うのだ。仮にISDで負けた日本（政府）の賠償金は日本から上納する米国関税から勝訴となった米企業に米国内で決済される。米国が世界の徴税人（最終的には英国王室の徴税人）になるということが隠されている。こういうのも比較的あからさまな賢者の知恵だ。
しかしながら、この先の世界はこれまでの理知の世界とは全く異なり、信教と狂信と号令によって消滅した価値を一方的に補う世界になるだろう。信ずべきものがあるという信念を疑う者の精神はチャンスを奪われて生き埋めにされる。これこそ悪である。
その課題が道義の有無であれ、TPP通商交渉であれ、信ずべきものが先に来る、その普遍性は問わない、これが支配のためのポストモダニズムという信教に支配された今の世界に潜む国際主義という悪の結社信条だ。なぜ私がそのように悪を一纏めにするかというと、哲学がこれを悪として炙りださねば、人類は新しい次元の自由精神を獲得しえないからだ。
私は貴方の精神の自由を願う。
