ガンバレ、ニッポン

なんか、不安定なニッポンですね。

中国のコンビニで牛乳買ったら腐ってた…製造日から3日しか経っていないのに 。。

2017-01-10 09:21:24 | 政治、経済
何とも言えないけど


日本だって50年前はどうだったでしょうか?

チクロやサッカリンだらけの駄菓子を普通に食べていました。

野菜も洗剤で洗ってから食べていました。

日本が便利すぎ、日本人の平和ボケかもしれません。

30年前のフランスはひどっかたです。

道はイヌのフンだらけ、汚れた水は窓から捨てる。

コインランドリーで普通にシューズを洗う。。


冷房はありません、あるのは有名な百貨店だけで

暑いときはよく涼んで行ってました。

冷やす感覚がない。ビールは常温でした。

トマトジュースを頼んだらビンで出てきて

飲もうとしたら固まっていていくら振ってもでてこない、、

結局、交換しました。


日本に来た外国人がアイスコーヒーに驚くのはわかります。

コーヒーは暖かい飲み物、冷やす感覚はないからです。



だから、日本が凄すぎるのか異常なのか。。。

日本人は中国人の民度の低さを知るべきです。




ソースから


初田宗久さんは、勤めていたブラック企業での連日のパワハラに耐えかね、アラフォーで単身日本を飛び出し、中国・上海に渡った。語学留学ののち、2012年には無事、中国系新聞社で編集記者として職を得るものの、慣れない中国での生活では次々と問題が勃発する。
 昨年末発売された、初田さんが原作をつとめた新刊コミックエッセイ『ブラック企業をやめて上海で暮らしてみました』(扶桑社刊)では、そんな彼が体験した様々な事件や現地のようすがコミカルに報告されている。
 ここでは、中国の食品安全問題についての初田さんの驚くべきレポートをさっそく紹介しよう。
◆「冷えてない」牛乳は当たり前!? 冷蔵庫の電源オフで売られる腐った食品
 日本の週刊誌の人気企画の一つが、中国の食品安全問題だ。
 この手のネタがおハコの週刊誌などでは、『あなたが食べている中国猛毒食』なんていう特集をよく組んでいる。
 ただ、中国で5年以上住んでいる僕に言わせると……これはちょっと盛り過ぎである。すべての中国食品が毒まみれという雑誌の言い分が本当なら、中国人はとうの昔に絶滅しているだろう。
 ただし、油断は禁物だ。この食品安全問題、忘れた頃に遭遇するというのもまた事実なのである。
 それは上海の会社に勤め始めて間もない冬の頃のこと、昼食を終えた僕は牛乳を買おうとコンビニに行った。冷蔵コーナーに行くと、なんと電源が切ってある。
 実はこれ、中国のローカル系コンビニではよくあることなのだ。
 中国人の生活には、中医学(いわゆる漢方)が染みついていて、彼らは身体を冷やすのを嫌う。夏の猛暑でも氷の入った飲み物を敬遠する人が多く、わざわざ白湯(さゆ)を飲む人もいる。以前、青島(チンタオ)ビールの重役と食事をした時も、僕がビールを頼もうとしたら相手が「私は白湯で」と切り出したので、こちらも白湯を付き合わされたものだ。
 というわけで、僕はそのコンビニで「冷えてない」牛乳を買ってオフィスに戻った。
 一口ふくんでみる。「ぶぱっ! なんじゃこりゃ!? 臭~っ!!」

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 上を開けてみると、ところどころヨーグルトみたいに固まっている。
「うわー、ダメだ。初田さんこれ腐ってるよ」と同僚の孫さん。
「だって……製造日から3日しか経ってないですよ?」
「まぁ冷蔵庫の電源切っていれば、腐ってもおかしくないね。今度は中国ローカルの店でなくて、ローソンかファミリーマートで買うことね」
 中国人にファミマのありがたさを教わる日本人……。
◆色付きイチゴや水でかさ増しされた肉も
 上海在住の日本人Mさんから聞いた話はもっと衝撃的だ。
「ホントに美味しそうなイチゴだったんだよ……」
 自宅マンションの下に入った果物屋でよくフルーツを買っていたMさん。いつもの果物屋を覗くと、真っ赤に熟れたイチゴが山盛りで売られていた。迷わず買って帰り、早速食べようと洗っていると……なんとイチゴの赤色がみるみる落ちていくではないか!
 こんなはずはないと必死になってイチゴを洗うMさん。最後には灰色に濁った水の中にまっ白になったイチゴが虚しく浮いていたという。
 Mさんはイチゴを食べずに捨て、二度とその店で果物を買うことはなかった……。
 Mさんの例はかなり悪質だと思うが、この種の「ま、食べても死にはしないよね」レベルの食品偽装は実際のところよく耳にする。
 たとえば僕は肉を買う時は、日本人街の専門店で買っている。店長がいちいち冷蔵庫から出してきて必要な分を切り分けてくれるので安心なのだ。
「ここのお肉は美味しいね。前は近所のスーパーで買ってたけどやっぱり味がね」と僕。
「大型スーパーの肉はさ、インチキしてるのもあるから注意しなよ」と店長が答える。「よくあるのが、肉に注射で水分を注入して重量をごまかすのね。料理するとカサがグンと減るからすぐにわかるよ。あとは表面に水を吹き付けたり、添加剤で肉の発色をよく見せるのもよくやるね。まあ全部の店じゃないけど、買う時は自分の目でキチンと確かめて買わないとダメよ」
 めっちゃ勉強になった……。たまにはお世辞も言ってみるものだ。
◆「店に並ぶ商品は安心」は日本ならではの常識
 スーパーやコンビニに並んでいる商品は厳しいチェックを通っているから安心――それが「性善説」が浸透した日本人の常識だ。しかし流通管理も万全とは言えず食品偽装も割合も日本よりずっと多い中国では、スーパーの商品でも信用できない。消費者もよくわかっていて、商品を自分の目でしつこいほど確かめて買う。
 ベースにあるのは基本的に人は人を騙すものという「性悪説」。中国では自分の身は自分で守るしかないのである。
 性善説と性悪説、どちらが「健全」でどちらが「自然」なのか? 上海のスーパーで買い物をしながら、日中文化論に思いを馳せる今日この頃である。
 『ブラック企業をやめて上海で暮らしてみました』では、その他にも、雲南から来た金満社長の夜の豪遊接待に付き合わされたり、尖閣諸島国有化に端を発する反日デモのただ中にさらされたりと、初田さんの上海サバイバル生活がコミカルに描かれている。なぜ中国人は爆買いに走るのか。中国人にとって「反日・知日」の使い分けはあるものなのか。日本製アダルトビデオの浸透ぶりとは……実際に現地で生活してきた初田さんならではの視点から分析される、中国の今と、そこに生きる市井の中国人の建前とホンネがリアルに伝わる一冊だ。 <文/日刊SPA!編集部>

「10億円を日本に返そう」 韓国最大野党幹部、安倍首相の正論を認めず

2017-01-10 09:10:37 | 政治、経済
韓国って

日本がないと成り立たない国のようで

日本人は相手にしたくないのに金欲しさにすり寄ってくる

おかしな国。。



ソースから

韓国最大野党「共に民主党」の禹相虎(ウ・サンホ)院内代表は9日、党の幹部会議で、慰安婦問題での日韓合意に従い日本政府が韓国の財団に拠出した10億円について、「予備費でも編成するので10億円を返そう」と主張した。
 安倍晋三首相が8日、拠出金に言及した上で釜山の日本総領事館前とソウルの日本大使館前の慰安婦像について、「韓国側にしっかりと誠意を示してもらわないといけない」と撤去を求める意向を示したことへの反論だ。
 禹氏は日本政府拠出の10億円について「韓国民が屈辱的と感じる金だ」とも断言。安倍首相の側近議員が「振り込め詐欺のようだ」と不満を示したとの報道にも触れ「韓国外相は抗議さえ一つもできない。こんな外交がどこにあるのか」と批判した。
 「共に民主党」は日韓合意の無効を主張。次期大統領選に出馬の意思を示している文在寅(ムン・ジェイン)前党代表は、合意見直しと新たな交渉を求めている。韓国調査会社リアルメーターの1月第1週の世論調査では、文氏の大統領選支持率は26・8%で1位。2位の潘基文(パン・ギムン)前国連事務総長(支持率21・5%)を引き離している。

生活保護の“二重取り”は許しません!!大阪府警逮捕の容疑者計1169人の支給を停止

2017-01-10 09:00:53 | 政治、経済
在日の割合が多いんだろな~

提案、生活保護やめて資格がなくても国民年金受給に切り替えるべきでは。。



ソースから


大阪府警が逮捕・勾留した容疑者のうち、生活保護費の受給や受給の可能性が判明したケースが、平成26年7月から昨年10月までに1644人に上ることが8日、府警への取材で分かった。府警の独自制度に基づき容疑者情報を通知された大阪市と東大阪市では計1169人への支給を事実上停止し、勾留中の“二重の生活保護”を防いだ。ただ、残る475人は府警との間に通知の協定がない自治体から受給していた可能性が高く、大半が逮捕後も不要な支給が続いていたとみられる。
 府警の制度は、勾留中に公費で食事や医療を提供される容疑者に対する生活保護費の「二重支給」を防ぐのが目的。勾留中の容疑者が受給しているとの情報があれば、府警が協定を結ぶ自治体に通知する。自治体は支給方法を口座振り込みから窓口払いに変更するため、容疑者が勾留中は保護費を受け取れない仕組みだ。こうした制度は大阪以外にはないという。
 府警などによると、生活保護費の受給率が全国トップレベルの大阪市では、26年7月から通知制度を試行し、昨年4月から正式実施している。試行当初から昨年10月までの2年4カ月間に府警から計1170人分の情報が提供され、うち受給が確認できた1138人の支給方法を変更。少なくとも約6400万円の過払いを防いだ。
 また、昨年1月から試行し、今年1月から正式実施に移った東大阪市でも、施行当初から昨年10月までに31人分の情報が伝えられ、少なくとも約250万円の過払いを食い止めた。一方、今年1月から試行が始まった堺市では、26年7月から昨年10月までに106人分の受給情報があったが、府警との間に協定がなく、情報が伝えられることはなかった。同様に受給情報を生かせず、支給が続いたとみられるケースがほかに369人分あったという。
 堺市によると、受給者の逮捕・勾留の情報は従来、報道のほか、勾留後に戻った本人から直接聞き取るなどしか確認方法がなく、返還を求める作業も手間がかかっていた。堺市の担当者は「これまでは受給者が警察に逮捕されても、大部分は知らずに支給を続けていた。今後は警察との連携で、無駄な支給をすぐ停止できるはずだ」と話す。
 大阪府警の担当者は「実質的な二重支給を防ぐという制度の効果は大きい。府内の全自治体に制度を案内しており、今後は府内全域に拡大していきたい」としている。