我が郷は足日木の垂水のほとり

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なんで、竹島が

ああなのか。

尖閣諸島に、何故自衛隊の基地が無いのか。

それは、韓国だとか、支那への内応者が、居るから。

御社の技術が未来の兵器に？
急接近防衛と民間企業

2023年2月21日

藤井：「その技術、すごくわが国の強みのひとつですね。私たちが考えているのが『レールガン』でして、これ、未来の装備として期待されているんです。コンデンサーが大きいのが現状で、御社の技術がまさしく小型化に通じると期待しているんです」

「レールガン」は、防衛装備庁が研究を続けている未来の装備品だ。
火薬を使わず、電気のエネルギーで弾丸を高速連射する「電磁砲」で、防衛装備庁はなるべく早く自衛隊に配備したいと考えている。
パワー半導体は瞬間的に巨大なエネルギーを発生させるために必要不可欠な技術なのだ。

藤井は重ねて協力を呼びかけた。
「基礎研究も大事だが、最終的に社会実装に持っていくことを考えていただいて。われわれとしては“装備品にしてなんぼ”なんです。ぜひこういった素晴らしい技術を装備品に取り込んでいきたいと思うのでよろしくお願いします」
https://www.nhk.or.jp/politics/articles/feature/96041.html

日本は米欧の帝国主義資本に、侵略された被害国だ。

それで今では、円の価値を貶められ。高い石油など、鉱物資源を買わされ。

日本は米欧の帝国主義資本に、侵略された被害国だ。

それで今では、円の価値を貶められ。高い石油など、鉱物資源を買わされ。

安倍政権が極右だなんて、たちの悪い政治デマゴギーであり。彼の政権だって、日米安保に縛られた、サヨク政権でしか無い。ただ安倍政権が、他の政治と違う点は、憲法を改正して。日本国の軍事的な、自立を目指す。このように、公言しているところが、他の飴ポチ政治屋と比較すれば、ちょっとばかりは、まともなだけ。

政治指導者、ましてや現政権の運営担当責任者が、露骨に政策を進めれば。角が立ち、国際関係が剣呑になる。

だが、儂など。一般の日本国民が、何を言おうと。日本国には、発言の自由が憲法などで保証されている。
香港難民 - 我が郷は足日木の垂水のほとり (goo.ne.jp)

大河ドラマ『どうする家康』を、
気に入って、楽しんでみている。

江戸時代を、『封建社会』と貶す向きも、多いのだが。

明治維新は、国際ユダヤの後押しで、家康の『欣求浄土』を破壊した。テロリストによる、国家転覆であった。大正もその続きであり。昭和の時代も、大日本帝国資本主義の、階級社会であった。

ならば、戦後社会は民主主義の、社会になったのか。

女性が参政権を得て、平和指向の良い時代になった感も在ったが。
ソ連の崩壊で、労働者の祖国が無くなった。そして、一時は温和しくしていた、特ア・朝鮮人系統が、『自分等こそ、日本の特権階層で、選民だ。』みたいな、感覚を増長させてきた。日本人を派遣だとか、契約社員の不安定な身分に、落として卑しめる。

多くの、普通の日本人は、政治そのものの、意地汚さにも、辟易しているし。

支持政党がないので、政治は　特ア・勢力が、好きかってできる。

それで、朝鮮関連勢力が、政治的には圧倒しているのだが。国際政治に於いては、米国の力が圧倒してきた。朝鮮勢力は、米国支配に対しては、ただ　ヘラヘラと　付き従うだけである。民主党時代の、野田佳彦氏は、もう眼を覆いたくなるような、アメポチであった。
自民党も戦後政治の、アメリカ従属であり。ただ、安倍晋三氏のみが、日本独自の道を模索していた。
日本国の自尊の道を探っていたからこそ、安倍氏は国民に支持されて。選挙では常勝であった。だが、岸田氏は　この本質が　理解出来ない。只の偉そうな、愚昧なのだもの。

国家の大本は、軍事力である。

この事を、安倍氏は　よく心得て　いたので。
憲法改正の、意志は　説対に　曲げなかった。

その彼が

戦後レジームの放った、スナイパーによって暗殺された。
そして、安倍氏を欠いた我が日本には、またぞろ。従米の政治家だけになってしまったのか。それでも、まあ。　　近いうちに、岸田文雄氏の政権は終わる。そして、次の者が政権を奪うには、日本国民の支持を得る。そうした必要性のある、局面が必ずある。その時、権力を得たい政治家が。何を、語るのか。竹島は、どうするのか。尖閣諸島には、自衛隊の駐屯地は、設置しないのか。彼らに、踏ませる、踏み絵は幾らでもある。

G7 で岸田文雄氏は、気違いユダヤの差しだした、LGBT の踏み絵を踏んでしまった。
彼は日本人に支持される、最高の好機を　自ら　逸した。

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政治的な民度

2023年07月25日 | 哲学・宗教

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日本政治の民度が、

ここの所かなり高くなってきた。

旧態依然の、特ア・米韓支配への追随は、もう流行らない。
ならば、野党諸党は　語ってみるだけ　無駄である。
彼らは巨大国際企業の、揺り籠の中で　安眠を貪っているだけ。

そして、我が安倍派の体たらくに診るように。決然と、リーダーシップを果たせる、そうした政治家が皆無なのだもの。例えば支那に媚びて、ソーラーパネル関連部品で、お商売の。河野太郎氏などは、売国奴の極みではあるが。特ア・マスコミは売国朝鮮系の巣窟なのだもの、太郎氏を、『一番首相にしたい、政治家の筆頭』とかと、ヨイショの　後の祭りを、いまだに遣っている。まあ、マスコミに褒められる、そうした政治家ほど、売国だと思えば間違いが無い。

売国が基本的な政策

ブリンケン国務長官　中国との対話維持を強調　米中関係安定のため

2023 07 24 (月) 11:14

アメリカのブリンケン国務長官はCNNのインタビューで、米中関係の安定のため、中国との対話を維持する必要性を強調しました。
　ブリンケン国務長官：「アメリカはこれからも中国が嫌がる言動を続け、中国もアメリカが嫌がる言動を続けるだろう。米中にとっての試練は、それでもうまくやっていけるかどうかだ」
　ブリンケン国務長官が先月、バイデン政権の閣僚として初めて中国を訪問した後、イエレン財務長官、ケリー大統領特使も訪中し、米中の政府高官による対話が再開しています。　
　ブリンケン長官はCNNのインタビューで、米中の競争が偶発的な軍事衝突に発展しないよう、意見の相違があっても対話を維持する必要性を訴え、「対話は始まったばかりだ」と述べました。
　また、アメリカが中国の李尚福国防相に制裁を科していることが、米中の軍事レベルの対話が再開しない要因と指摘されることについて、「制裁は関与を妨げるものではない。中国が政治的に決断すべきことだ」と述べ、中国の決断次第との認識を示しました。
https://news.yahoo.co.jp/articles/504a3337bb00a05e9f9e5c2d11eb459d5e69c906

コロナの病理学的な、分析なんて書いても。クリックは伸びずに、低迷していた。

この頃は、湯田屋マスコミは、コロナ禍が拡大し、深化して犠牲者が増えるように、大衆への洗脳を激しくしていた。ならば、医療科学への知見があって、わが郷・左近尉の記事の意味も、理解なさってくれる。そうした方に、是非読んで頂きたかった。

ばっさり言い切ってしまえば、『医療民度が低い。』

しかし、米欧の医療民度の低さと、比較すれば　はるかに日本の医療民度は、高かった。

マスクはちゃんとするし、肌と肌の触れ合い。様々な、スキンシップは敬遠する。そもそも、わが日本国の田舎人は、他人に触れるなんて、『非礼の極み』と思われている。それが、都市に住む特ア・系の方々は、米欧文化に憧れている。それで、感染症の感染の危険がある。キスだとか、ハグに　無防備になっていた。

「次の首相」候補を消し去る岸田首相の人事案　

河野、茂木、安倍派らライバルにある“弱み”とは

2023 07 24 (月) 16:47

　岸田内閣の支持率は、共同通信の7月の世論調査では前月比6.5ポイント減の34.3％で、時事通信では「危険水域」の2割台目前の30.8％となっている。G7広島サミットが開かれた5月をピークに、内閣支持率の下落が止まらない。

　岸田文雄首相は9月に内閣を改造し、党人事も一新する予定だと言われている。参院補選が行われる10月22日に合わせ、衆院が解散されるとの話もある。だが内閣支持率が低下する現状がこのまま続けば、それも困難だろう。しかも朝日新聞の世論調査では、自民党の政党支持率が28％まで下落している。

　原因は次々とトラブルが発覚しているマイナンバー問題のほか、岸田首相の秘書官だった長男・翔太郎氏の公邸記念撮影スキャンダル、そして岸田首相の懐刀と言われる木原誠二官房副長官の「愛人・隠し子」問題に加え、妻の元夫の不審死疑惑などが考えられる。それでも「岸田降ろし」が始まらないのは、強力なライバルがいないからだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/0dd521055cfb167b026a5533da919f4769fec6e3

岸田首相は、【わが郷】の救世主。

彼のことを、批判しさえすれば、クリックが増大する。

ウクライナ支援は「国益」か　米大統領選の有力候補、異を唱え波紋

2023年3月17日
　
2024年の次期米大統領選への出馬が有力視されるフロリダ州のデサンティス知事（共和）が、ウクライナ支援を続けるバイデン米政権に異を唱えたことが議論を呼んでいる。ウクライナでの戦争は米国の「重要な国益」ではない――。そんな意見には、共和党内でも賛否が分かれている。

　話題を呼んだのは、デサンティス氏が今月、FOXニュースの取材に答えた内容だ。米国には、確実な国境警備や、中国共産党への対応といった重要な国益があるとしたうえで、「ウクライナとロシアの領土紛争に一層巻き込まれることはその（重要な国益の）一つではない」と明言した。

　民主党のバイデン大統領は、国際秩序や民主主義を守る戦いだとして、米国内外でウクライナ支援を主導してきた。戦争を「領土紛争」だとして距離をとるデサンティス氏の姿勢は、バイデン政権の姿勢とは大きく異なるものだ。
https://www.asahi.com/articles/ASR3K3QQYR3KUHBI010.html

アメリカは階級社会であり、

軍事産業に関わる者たちは、

ある意味で最強のグループである。

自民党の安倍晋三元首相（山口4区）は3日、山口市内で講演し、政府が保有の是非を検討する敵基地攻撃能力について「基地に限定する必要はない。向こうの中枢を攻撃することも含むべきだ」との見解
安倍氏「基地に限定せず中枢攻撃も含むべき」 - 岩淸水 (goo.ne.jp)

軍事力こそが、国家であり。
民主的な諸制度によって、形成されている、『政府』なるものは、とってつけた。謂わば、『ピエロ』の顔に過ぎない。なので、日本国には憲法で規定された、国家の本体。つまり、心臓が無かった。『敵地攻撃力の整備』は、実体としての、『国家の構築』であり。是を言明したが故に、安倍晋三氏は　ニホン　のDS に殺された。

24年の米大統領選はケネディJr.とトランプの戦いになるか　両者の主張に驚くほどの共通点

2023 07 20

大統領選はポピュリストの一騎打ちになる可能性も

　トランプ氏は常々「我々は最後の戦いに直面している。私たちはディープステート（連邦政府と金融業界などのエリートたちによる秘密組織。一般的には陰謀論とみなされている）を壊滅し、戦争屋を政府から追放する」と訴えている。

　ケネディ氏も同様だ。「プーチン大統領を追放するためのネオコン（ネオコンサバティズム、新保守主義）の陰謀で、既に30万人のウクライナ人が犠牲になった。大統領になったときの最優先事項は『国家権力と大企業権力の腐敗した融合』に終止符を打つこと」と主張している。大統領選の最大の争点の1つである不法移民対策についても、「国境を守れないようでは国家とは言えない。私は国境を閉鎖する」と、民主党主流派と相反する見解を示した。

　ケネディ氏もトランプ氏に負けず劣らずのポピュリストぶりを発揮しているが、米国民の分断が深まる中、ポピュリズム（大衆迎合主義）が次期大統領選の勝敗の鍵を握るとの指摘が出ている（6月7日付日本経済新聞）。かつて人々の帰属意識を高めたのは、教会や労働組合などだった。だが、今はポピュリズムがその役割を果たしているからだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/376de752fded9acfc086ac328eff0d7cf849da72?page=2

大衆の感じている事は、

マスコミは絶対に取り上げなかったが。

トランプ氏も、ケネディJr. 氏も DS の存在 を明言している。

戦略上の機密

DF (ディープステート)とは、国家を操る闇の存在であり、民主政治のシステムを実際は操っている、コアな権力のことだ。例えば、わが日本に於いては、元首相の安倍晋三氏を暗殺して。別の犯人をでっち上げ。その偽物を裁判して、国民全部を欺く。そうした、信じられないほどの、インチキを堂々と敢行できる。そうした、狂気と言うほかない、(表からは、絶対に診ることの出来ない、謂わば。フラクションの存在の事である。)
この存在は、何も　戦後政治から　始まったことでは無い。明治維新だって、こうした国際金融だとか、知的上部構造の者たちが、裏で糸を繰って為したこと。

岸田氏は、もの凄く　哀れな、ピエロに過ぎない。
ならば、彼を操っているのは。誰なのだろうか。

本質的な言い方をすれば、国際金融　そのモノであり。
広島サミットは、国際金融構成国の、『修学旅行』であった。此処で少しは、『反攻して見せて。』少しは骨のある所を、見せるのが常策なのだが。彼には、その力量も根性も無かった。それでわが郷・左近尉は、彼を見捨てた。

政治を的確に、見据えることの出来る眼。

操りの、糸が　見えるかどうか。

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ライバルと、友だち

2023年07月24日 | 経済

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アメリカは、日本の『友達だから』半導体製造装置を、

今までどうり輸出してくれ。

ところが、支那は、『アメリカのライバルだから』支那が強いままでは、困るので。支那には、半導体製造装置を輸出しないでくれ。

今までの、グローバリズムは何処へやら。

今度は、ブロック経済主義に、変節為さっている。

まあ、米欧湯田屋の変節は、何時ものことだ。

今回だって、来年の大統領選挙で、共和党に勝ちたい。支那を凹まして、米国内の経済を隆盛に、導きたい。とかの、ポーズでも取らねば。とかの、米国内選挙民への、阿(おもね)りなのだろう。

先端半導体の製造装置の輸出厳しくする措置始まる政府

2023年7月23日 17時49分

経済安全保障をめぐる環境が厳しくなる中、政府は23日から先端半導体の製造装置、23品目の輸出管理を厳しくする措置を始めました。アメリカ、韓国、台湾などへの輸出よりも、中国などに輸出する際の手続きが厳しくなります。

23日から輸出管理が厳格化されたのは、先端半導体の材料に回路を焼き付ける「露光装置」など23品目で、日本企業が高い技術力を持つ分野です。

これにより、政府が輸出管理の仕組みが整っていると認めたアメリカや韓国、台湾など42の国や地域への輸出よりも、中国を含むその他の国や地域への輸出の際の手続きが厳しくなり、毎回、経済産業大臣の許可を取ることが必要になりました。

先端技術などをめぐって、米中の覇権争いが激しさを増す中、アメリカは半導体の製造装置で高いシェアを持つ日本やオランダにも輸出管理の強化を要請していたことから、日本としての対応を示した形です。

一方、中国政府は半導体の材料などに使われる希少金属、ガリウムとゲルマニウムの関連品目について、8月1日から輸出管理の対象にすると発表しています。

日本としては、現時点では対抗措置だとは受け止めていないとしながらも、中国側の意図や運用などを確認し、影響を見極めていく方針です。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230723/k10014139731000.html

支那【各国情報】

ソ連崩壊があって,ウクライナとロシアは、別の国となった。

なんで、支那は崩壊しないのか。上の画のように、何カ国に　分解　すれば良いのにとか、思うのだが。

下の車は、支那製の EV 電気自動車なのだが。

日本製よりも、ずっと　ずっと　素晴らしいとか　謳っている。

わが郷・左近尉は、ああそうかい。と言う他ない。

シルエットは、なんだか　日本製の車みたいだね。

半導体製造のニュースでは。オランダでは、2ナノの描出が出来るのだとか。でも、その技術が半導体製造装置の、秀逸さを示していたりはしない。

やはり、半導体製造装置大国は、わが日本である。

アメリカというか、米国に取り憑いた、湯田屋は戦争経済を止められない。だがウクライナを大統領戦の、焦点にはしたくない。それで、米国内経済の空洞化。米国経済の敵は、支那の経済なのだ。兎に角米欧の政治は、敵を措定して、国民の関心を其方に、反らすこと。

まあ、支那の製品は使わずに。

自国の製品を使うことは、国内産業の疲弊を避ける意味でも、結構な事だ。例えば、パソコン関連製品の、事なのだが。日本国内で売られている、殆どが　支那製だとか、東南アジアで作られた物。でも儂は、高くても日本製のを選んで、使っている。

安ければ、トラブルも発生する。

例えば、印刷用紙で汎用品は、安いが　機械内部で巻き付いてしまったり。けっこうトラブルが、発生したりする。是のトラブルの復帰に掛かる、時間を考えれば。高くても、厚い紙でけっして巻き付かない。コチラを使えば、総合的に診れば、かえって安上がりになる。

支那製の、EV 電気自動車が素晴らしいとの、宣伝もあるが。日本国内では、売れないだろう。そもそも EV に乗るなんて、相当の変わり者。

日産は、株の多くを仏ルノーに売って。

全体を眺めてみれば、どれ程　多くの　企業価値を減じたことか。

韓国製の自動車だって、左近尉の知る限り、知人で乗っている者は皆無である。

米国製の自動車だって、一時は乗ったが。もう絶対に乗らない。ベンツにも乗らない。日本製の高級車の方が、絶対に優れている。なんで日本製の高級車が、思いの他　安いのだろう。よくよく考えて見たら、日本は平均的な社会で、大金持ちが　本当に少ない。米欧は階級社会で、金持ちが多いから、高級車の値段が高い。高いが、性能は　日本車に比して、たいしたとは無い。それと、最近は　世界中の自動車の、デザインが。みんな、日本車のシルエットになったのは。やはり、日本車が　世界で一番　だからなのか。

もう、こんな奴に、

偉そうにさせて置きたくない。

だが、岸田内閣では、その夢は　果たせない。

戦後日本

戦後日本の政治は、米欧に媚びることで、続いてきた。

広島・長崎は、ああだったが。

もう、滅多なことで　核兵器は使えない。

もんじゅ

そして、日本国は　軍事関係筋の間では、核保有国である。ならば、『もんじゅ』は廃炉だが。ちゃんとした日本政府ならば、高速増殖炉などの研究は、再開すべきである。

岸田政権に、是が　出来値かなあ。

出来ないだろう　なぁ。

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見た目の威力

2023年07月23日 | 経済

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ただ、たいがいの馬鹿にも判るように。

敵基地攻撃力の保持、とかは時々言ったりもする。

北朝鮮の核武装を、米国が非難するのだが。

其れでは、日本が核武装したならば。アメリカのマスコミは、どう　言うのだろうか。

核の無い世界なんて、薄甘いサヨクにだけ有る、幻想の架空世界であり。旧連合国だとか、有力な各国は、核兵器を保有して、当たり前の　リアルな　世界が　此処にある。

ただ、日独伊は　核兵器を　保有していない。

とか、謂うことに　為っている。

日本は、核弾頭製作用の、核生成物質を 6.000発ぶんも保有している。

これって、日本の武力が如何ほどかを、危惧する。諸外国からしたならば、『日本は、実質的に核武装国。』とかいう認識になるのだろう。

『日本は、3ヶ月もあれば、核武装を　実現する。』

とか云った、中川昭一氏は　マスコミに嵌められて。結局は、不審な死を迎えることとなった。

中川昭一 【政治家】

政治家にとって、『日本国が核武装する。』ということは、タブーなのだ。

有力国家が、核武装することは、当たり前の事。だが、政治家は。特に、日本や独・伊が。日独伊の政治家が、是を謂うのは、タブー　なのだ。

だが、わが郷・左近尉が思うに。

日本国は、当たり前に　『核武装している。』　是が他国から観た、リアルな認識なのだろう。

その為には、原発を再稼働する。

そして、原発の再稼働を　なるべく遅らせる。

そうした事に、強く関わってきた。そうした人達は、左近尉から診れば。アッチ側の利益の為に、なんだか工作している。そうした、諜報活動の工作員か。とか、思えるわけで。

実際に掛かる、コストの 3倍がタンク製造の、契約金額だとか。是って当たり前の事で。ならば、この偽業の関係者は、ポケットが　泡ゼニで　パンパン　に膨れている。

日本国の核武装に、ブレーキを掛ける。

そうした工作員には、この様な形で、『報酬』　が支払われている。

半導体製造装置（機器）メーカー本命銘柄は？アメリカ・日本・欧州

半導体および装置市場調査会社である米VLSI Researchは、2020年の半導体製造装置メーカー売上高ランキングトップ15、ならびに2020年の半導体製造装置市場が前年比18.4％増の924億ドルに達したことを発表した。5Gおよびデータセンターチップの需要が急増したことを受け、ロジック/ファウンドリー分野で目覚ましい設備投資が行われ、特に7nmおよび5nmプロセスが戦略的投資を推進したため、前年比18％増という力強い成長になったと同社では分析している。ちなみに、各社の売上高には装置のほか、その保守サービスの売上高も含んでいる。
https://money-stock.net/financial-products/semiconductor-area01/

イージス・アショア 【USA　軍装備】

世界の半導体製造装置メーカーが,紹介されているのだが。
わが郷・左近尉の見立てでは、ホントカネ　とか思うわけで。

イージスアショアは、陸に上がった屁の河童であった。カタログ性能は立派なのだが。わが日本では、この採用を中止にした。そして、自前で敵地攻撃ミサイル等の配備をする事となった。アメリカの企業は、『企業の株式を、やったり取ったり。』それで、金融業界が潤えば良い。なので、アメリカ製半導体製造装置企業の、製造装置の実態なんか、儂はまったく信用していない。ウクライナに米国軍産製の、重装備が送られては居るが。ウクライナ東南部諸州は、ロシアに併呑されたままだ。
オランダや、米国では
日本では標準の、40ナノの製造幅が、2ナノだとか、どうだとか。
言葉でなら、何とでも言える。
そして、新型コロナ・ウイルス感染症のワクチンは、結局は　役立たず　であり。
全世界では、発表されているだけでも、500万名がコロナ禍で死亡してしまった。
そして、ワクチン接種の所為で、免疫不全になったが、この事は究明されていない、

半導体製造装置メーカーの、株式を売り買いする。
これが、米国の半導体産業で、あったりする。
つまり、米国の　それは　虚業　なのだもの。

見た目の、というか　聞かされた。
その米国半導体産業の、威力は　絶対　絶対　の最大値なのだ。
このお話し、ナラティブを、努々疑ってはならない。それが、日本の真性保守様、ネトウヨの存在条件なのだもの。

其れでも、わが郷・左近尉の見立てでは。
詭弁では、失った産業の　実物製造能力なんて、恢復なんか。夢の夢。

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少子化の原因

2023年07月22日 | 政治

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ブルネイは、東南アジアの小国だが。

石油産油国として、知られている。　

ハサナル・ボルキア

ブルネイの政体は形式上立憲君主制を採ってはいるが、立法においては法律の最終制定権を国王に置き、司法においても裁判官の任命権を国王が有する [6]など、事実上は絶対君主制と言ってよい。ハサナルは独立以来この国王の地位にあり、前述の通り首相・国防相・蔵相をも兼任し絶大な権限を振るっている。

石油・天然ガスの豊富な産出に基づく安定した経済力を背景に、インフラの整備、高福祉政策を実現し、更に公務員の大量雇用によって国民の経済水準を引き上げてきた[6][7]。また公務以外においても、毎年ラマダーン明けの大祭の際には王宮を開放し、国内外からの数万人に及ぶ参列者一人一人と握手を交わす [8]など、国民との融和に努めている。また、訪問者には、手土産に菓子類を渡し、子供にはお小遣いを渡すという。

高い生活水準を享受する国民からの信頼は全般に篤く、毎年7月15日の国王の誕生日には市中に装飾がなされ、国を挙げた祝賀会が催される[9]。現在のところ、国民の参政権は皆無でありながら大規模な民主化運動や反体制運動も発生していない[6]。
https://ja.wikipedia.org/wiki/

ブルネイの国王は、絶対権力を有した、独裁者と　言うことが出来る。

しかし、国民は　この国王・ハサナル・ボルキア氏を信頼している。

何となれば、国民の多くが豊かで、貧困などは　無いのだそうな。

石油だとか、天然ガスの売り上げを、ブルネイ国民に気前よく、分け与えている。

対して、自由経済社会では、『諸国民は、ますます貧乏に、させられている。』正社員を非常勤の契約社員に変える。それで、日本の会社員は、給与所得を、100万円も、200万円も、減らされた。

菅首相、環境投資呼び込みへ

「金融市場の枠組み」提唱－施政方針演説

2021年1月18日 14:46 JST　　延広絵美

菅義偉首相は18日午後、衆院本会議で就任後初めての施政方針演説を行い、民間や海外からの環境投資を促すための「金融市場の枠組み」をつくると表明した。次の成長の原動力として「グリーン」と「デジタル」政策を進める考えだ。

　　演説では、「民間企業に眠る240兆円の現預金、さらには3000兆円とも言われる海外の環境投資を呼び込む」と訴えた。グリーン成長戦略を実現することで、2050年には年額190兆円の経済効果と大きな雇用創出が見込まれるという。
菅首相、環境投資呼び込みへ - 岩淸水 (goo.ne.jp)

国を売る 【わが郷】

ゴン太郎が、様々な不正を為してきた。

其れが発覚したのが、2019年の頃なのだが。

菅義偉氏は、その 2年後になっても、『外資を呼び込む。』とかの、大馬鹿を政策として掲げていた。現代の世界は、『グローバリズム』の世界であり、各国政府が独自な政策を掲げて、それを実現することは、あまりない。日本の省エネ技術を、支那とかインドに売り込めれば。それなりの、カネが動く。

そうすれば、『儲けが出る。』と言う訳なのだが。

たとえば、そうすれば。

日本国民の目線で診れば。

日本の省エネ技術だとか、その省エネ技術の設備などが、外国へ出て行ってしまっては。そうした富の、『実物』が無くなるので、日本としては、『大損』なのだ。だが、省エネ技術の企業には、『外貨』が入ってきて、『営業収益』となる。つまり、企業は儲かる。

是って、本当か。

日産では、あの事件の影響で、『日産の企業価値が、大きく毀損されて、企業の価値が減少した。』

日産の場合は、ゴーン氏がああだったから。日本国民の多くが、日産のゴーン経営トップは、悪い奴だと、認識出来た。だが、省エネ技術の商社などが、インドや支那で商売をしても。『悪いことをしている。』との評価を受けることは、殆ど無い。

しかし、わが郷・左近尉の見立てでは、

是って、トンデモ。　悪いことなのだ。

戦後の、1960年代から、1970年代に米国は日本に、自動車製造技術を売ったが。結果としては、1980年代になれば。米国自動車産業は、日本に喰われてしまって、ボロボロになった。

こうした、当たり前の認識が、菅義偉氏には無かった。

其れで、この様な　馬鹿を　本気で言っていた。

菅義偉氏は、この様な、大真抜け　を言っている。

だが、日本の政治家の、殆ど全部が。このような、『反日の経済政策』を考えている。というか、考えさせられている。

目先の利益には、誰だって飛びつくのだが。

『外資を呼び込む。』これが、日本の国富を、売り飛ばすことで。大いに国益を損なう、売国だとは、自覚出来ない。
支那に半導体製造技術を売ることは、日本国内産業にとっては、『半導体製造の自国内経済の喪失・破壊』だと、の　危機感が　ガッポリと　欠落している。こうした、国策遂行能力の無能が、『日本国の少子化』を進めてきた。

ユダヤと同じく、特ア・朝鮮系は、日本経済を衰退化させてきた。

ユダヤには、利己的な利益は見えるが。

その追求が、自分が属する、『国家を弱体化させる。』この事に、思いが至らない。それで、ユダヤは出生の故地である、ウクライナ経済を破壊して、地中海方面へ流浪した。そして、先ずは『ギリシャ経済を興して、破壊し』次には『ローマの経済を興して、破壊し。』次はスペインに取り憑いた。そしてその次は、イギリスだとか、オランダである。
さて現在は、米国に取り憑いて、米国の全てを、毀壊(きかい)している。

誰が、どの勢力が。

安倍晋三氏を暗殺したのか。

この事に、感応できない。『利己主義者の群れが、日本経済を破壊して。少子化を日本にもたらした。』そして、岸田氏もこの冷厳かつ、シニカルな経済状況を、理解出来ない。なので、彼の未来には、彼にとって破壊的な、政局が待ち受けている。

アベノミクス 【信用創造】

異次元の金融緩和が、ユダヤ金融の通貨発行・管理権を、ある意味で破壊した。

政府紙幣を発行した、リンカーンもケネディも暗殺された。そして、安倍氏も　暗殺された。ユダヤ金融は、安倍氏を暗殺するのが、歴史的な。セオリーである。しかし、ユダヤは絶対に、自分等の手は汚さない。それで高市早苗氏が自民党県連会長をしている、奈良県が　どういう訳か。元首相の暗殺事件が、奈良県で起きることとなった。

少子化の原因は、若い世代の人達が、明日への希望を持てないから。

対して、岸田氏の政策では。日本の半導体技術や、関連資材を韓国に、優遇的に分け与える。是を得た韓国の一部の経営者は、対米だとか対支那の貿易で、大きく潤う。そう、安倍晋三氏の対韓国政策の厳しさが、霧散してしまう。そして、一時代前の、対韓従属みたいな。恥ずべき政治・経済が、再現させられてしまう。岸田氏の、『新資本主義』とは、岸田氏が新たに、首相になったからの、『新』なのであって。中身は、なにも変わっていない。
対米従属で、日本の科学工業は、韓国だとか支那そして、東南アジアへ流出する。安倍派がちゃんと稼働し出せば。岸田氏の政局となり。彼は首相の座を降ろされる。
そうしたことを、ちゃんと言える。そうした、思想を　一番に　持っている。その様に、推測されるのが。

現在の官房長官である、松野博一氏なのだろう。

まさか、自分で手を上げる訳にも行かぬのが。日本政治の作法なのだろうし。誰かが、例えば　松野氏を推す。そして、事が　その様に進めば。松野氏を推した人物が、安倍派の重鎮と謂う事になる。政治的な主体性とは、そのような行動が執れるという事だ。能力とは、実行できて、成果が出て。始めて、人の評価を受けることができる。こうした動きが、出なければ、『安倍派は、草刈場となってしまう。』自分の事ばかり考えていれば、公が見えなくなる。安倍派の公とは、安倍派が結束できるという事。

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