武田が初の最優秀選手 ガールズケイリンは加瀬（スポニチアネックス）
平成24年 表彰選手の決定について（KEIRIN.JP）
ＪＫＡは１６日、競輪の２０１２年最優秀選手賞に、Ｇ１、Ｇ２を各２勝するなど年間を通じて好成績を残した武田豊樹（茨城）を初めて選出した。１２年に４８年ぶりに復活した女子競輪「ガールズケイリン」では加瀬加奈子（新潟）が最優秀選手として特別賞に選ばれた。
その他の表彰選手は次の通り。
優秀選手賞 村上義弘（京都）成田和也（福島）▽優秀新人選手賞 原田研太朗（徳島）▽特別敢闘選手賞 深谷知広（愛知）▽国際賞 坂本貴史（青森）河端朋之（岡山）稲毛健太（和歌山）▽特別功労賞 日本競輪選手会千葉支部、小林宏年（静岡）▽特別賞 脇本雄太（福井）中村由香里、小林莉子（以上東京）＝以上女子優秀選手賞
ま、武田の去年の活躍ぶりは言うまでもないところだろう。ガールズMVPは加瀬。これも妥当。
平成24年 表彰選手の決定について（KEIRIN.JP）
ＪＫＡは１６日、競輪の２０１２年最優秀選手賞に、Ｇ１、Ｇ２を各２勝するなど年間を通じて好成績を残した武田豊樹（茨城）を初めて選出した。１２年に４８年ぶりに復活した女子競輪「ガールズケイリン」では加瀬加奈子（新潟）が最優秀選手として特別賞に選ばれた。
その他の表彰選手は次の通り。
優秀選手賞 村上義弘（京都）成田和也（福島）▽優秀新人選手賞 原田研太朗（徳島）▽特別敢闘選手賞 深谷知広（愛知）▽国際賞 坂本貴史（青森）河端朋之（岡山）稲毛健太（和歌山）▽特別功労賞 日本競輪選手会千葉支部、小林宏年（静岡）▽特別賞 脇本雄太（福井）中村由香里、小林莉子（以上東京）＝以上女子優秀選手賞
ま、武田の去年の活躍ぶりは言うまでもないところだろう。ガールズMVPは加瀬。これも妥当。
の間違いだろ。
新聞協会の声明全文 （日経）
新聞は、国の内外で日々起きる広範なニュースや情報を正確に報道し、多様な意見・論評を広く国民に提供することによって、民主主義社会の健全な発展と国民生活の向上に大きく寄与しています。
民主主義の主役は国民です。その国民が正しい判断を下すには、政治や経済、社会など、さまざまな分野の情報を手軽に入手できる環境が重要です。欧州各国では、民主主義を支える公共財として一定の要件を備えた新聞、書籍、雑誌にゼロ税率や軽減税率を適用し、消費者が知識を得る負担を軽くしています。「知識には課税せず」「新聞には最低の税率を適用すべし」という認識は、欧米諸国でほぼ共通しています。
また、近年、いわゆる文字離れ、活字離れによってリテラシー（読み書き能力、教養や常識）の低下が問題となっています。国や社会に対する国民の関心の低下が懸念される状況です。国民のリテラシーが衰えていくことは、国の文化政策としても好ましいことではありません。知識への課税強化は確実に「国のちから」（文化力）の低下をもたらし、わが国の国際競争力を衰退させる恐れがあります。
先に新聞協会が実施した調査では、８割を超える国民が軽減税率の導入を求め、そのうち４分の３が新聞や書籍にも軽減税率を適用するよう望んでいます。戸別配達制度により、わが国の新聞普及率は世界でもまれな高い水準にあります。今後も国民がより少ない負担で、全国どこでも多様な新聞を容易に購読できる環境を維持していくことは、民主主義と文化の健全な発展に不可欠です。
新聞協会は新聞に軽減税率を適用するよう求めます。あわせて、国民に知識、教養を普及する役割を果たしている書籍、雑誌、電子媒体についても軽減税率を適用するのが望ましいと考えております。
ま、自分たちの都合のいいように書いているな。
まず、消費者が知識を得る負担を軽く、っていうんだったら、インターネットは当然のことながら「軽減税率」の対象だ。というか今、ネットのない世の中など「考えられない」。対して、新聞、書籍、雑誌にはそうした必要性など今あるのだろうか？
それと、活字離れ、なんていうのも「嘘っぱち」。ネットの情報媒体の主体は「活字」だ。つまりは、紙媒体の「活字」が「電子活字」に置き変わっているだけである。
新聞、書籍、雑誌に求められているのは「まずは真実を伝え、その上で真理を追究していく」ことではないのか。
過去にあらぬ疑いをかけ続け、半ば犯罪人扱いした「前歴」があるにもかかわらず、小沢一郎元自治大臣の無罪が確定した後も同人に謝罪すらしようとしないばかりか、直後の総選挙を「利用して」、あからさまな「小沢バッシング」を繰り返した、いわゆる「大メディア」に、軽減税率云々を語る資格などない。
逆に、社会の「反逆媒体」である新聞、書籍、雑誌には「贅沢税」をかけるべき。
新聞協会の声明全文 （日経）
新聞は、国の内外で日々起きる広範なニュースや情報を正確に報道し、多様な意見・論評を広く国民に提供することによって、民主主義社会の健全な発展と国民生活の向上に大きく寄与しています。
民主主義の主役は国民です。その国民が正しい判断を下すには、政治や経済、社会など、さまざまな分野の情報を手軽に入手できる環境が重要です。欧州各国では、民主主義を支える公共財として一定の要件を備えた新聞、書籍、雑誌にゼロ税率や軽減税率を適用し、消費者が知識を得る負担を軽くしています。「知識には課税せず」「新聞には最低の税率を適用すべし」という認識は、欧米諸国でほぼ共通しています。
また、近年、いわゆる文字離れ、活字離れによってリテラシー（読み書き能力、教養や常識）の低下が問題となっています。国や社会に対する国民の関心の低下が懸念される状況です。国民のリテラシーが衰えていくことは、国の文化政策としても好ましいことではありません。知識への課税強化は確実に「国のちから」（文化力）の低下をもたらし、わが国の国際競争力を衰退させる恐れがあります。
先に新聞協会が実施した調査では、８割を超える国民が軽減税率の導入を求め、そのうち４分の３が新聞や書籍にも軽減税率を適用するよう望んでいます。戸別配達制度により、わが国の新聞普及率は世界でもまれな高い水準にあります。今後も国民がより少ない負担で、全国どこでも多様な新聞を容易に購読できる環境を維持していくことは、民主主義と文化の健全な発展に不可欠です。
新聞協会は新聞に軽減税率を適用するよう求めます。あわせて、国民に知識、教養を普及する役割を果たしている書籍、雑誌、電子媒体についても軽減税率を適用するのが望ましいと考えております。
ま、自分たちの都合のいいように書いているな。
まず、消費者が知識を得る負担を軽く、っていうんだったら、インターネットは当然のことながら「軽減税率」の対象だ。というか今、ネットのない世の中など「考えられない」。対して、新聞、書籍、雑誌にはそうした必要性など今あるのだろうか？
それと、活字離れ、なんていうのも「嘘っぱち」。ネットの情報媒体の主体は「活字」だ。つまりは、紙媒体の「活字」が「電子活字」に置き変わっているだけである。
新聞、書籍、雑誌に求められているのは「まずは真実を伝え、その上で真理を追究していく」ことではないのか。
過去にあらぬ疑いをかけ続け、半ば犯罪人扱いした「前歴」があるにもかかわらず、小沢一郎元自治大臣の無罪が確定した後も同人に謝罪すらしようとしないばかりか、直後の総選挙を「利用して」、あからさまな「小沢バッシング」を繰り返した、いわゆる「大メディア」に、軽減税率云々を語る資格などない。
逆に、社会の「反逆媒体」である新聞、書籍、雑誌には「贅沢税」をかけるべき。
五輪種目から自転車除外も ＩＯＣ委員が見解（共同）
ドーピング違反で国際自転車連合（ＵＣＩ）から永久追放処分を受けたランス・アームストロング（米国）がテレビのインタビューで禁止薬物使用を告白したことを受け、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のディック・パウンド委員は１５日、自転車を五輪から除外することもあり得るとの見解を示した。パウンド委員はかつて世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）の委員長を務めており「ＵＣＩが反ドーピングへの強い行動を起こさない場合には、ＩＯＣは対応しなければならない」と語った。（ロイター＝共同）
ま、前にも「五輪競技除外」の候補という話をしたときに言ったことがあるけど、自転車競技の場合、特にロードレースについてはもはや、ドーピング問題を食い止める術が「見当たらない」ことを踏まえると、はっきりいって除外もやむなしかも。
さらに言うと、ロードレース界ではいまだ、オリンピックが最高栄誉のタイトルとは考えられていない。だとするならば、いっそのこと、ここで「決断」すべきときが来たのかもしれない。
しかし、トラック、マウンテンバイク、BMXについては五輪が世界選手権と並んで最高栄誉のタイトルであることを考えると、自転車競技そのものの除外は「あってはならない」ことだ。
もっとも、ロード以外の3種目についてもドーピング疑惑の話が少なくない。ま、頻度からすると、ロードよりもはるかに低いが、自転車競技という一括りされたカテゴリで捉えると、ドーピングに染まっている、とみなされてもおかしくなかろう。
よって、自転車競技についてはもはや、UCIにドーピングの管理を一任する時代はとうに過ぎた。UCIとは独立した、自転車競技独自のドーピング機関を設けて運営すべきだろう。
そうしないと、IOCはひょっとすると納得しないかもしれないぞ。
ドーピング違反で国際自転車連合（ＵＣＩ）から永久追放処分を受けたランス・アームストロング（米国）がテレビのインタビューで禁止薬物使用を告白したことを受け、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のディック・パウンド委員は１５日、自転車を五輪から除外することもあり得るとの見解を示した。パウンド委員はかつて世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）の委員長を務めており「ＵＣＩが反ドーピングへの強い行動を起こさない場合には、ＩＯＣは対応しなければならない」と語った。（ロイター＝共同）
ま、前にも「五輪競技除外」の候補という話をしたときに言ったことがあるけど、自転車競技の場合、特にロードレースについてはもはや、ドーピング問題を食い止める術が「見当たらない」ことを踏まえると、はっきりいって除外もやむなしかも。
さらに言うと、ロードレース界ではいまだ、オリンピックが最高栄誉のタイトルとは考えられていない。だとするならば、いっそのこと、ここで「決断」すべきときが来たのかもしれない。
しかし、トラック、マウンテンバイク、BMXについては五輪が世界選手権と並んで最高栄誉のタイトルであることを考えると、自転車競技そのものの除外は「あってはならない」ことだ。
もっとも、ロード以外の3種目についてもドーピング疑惑の話が少なくない。ま、頻度からすると、ロードよりもはるかに低いが、自転車競技という一括りされたカテゴリで捉えると、ドーピングに染まっている、とみなされてもおかしくなかろう。
よって、自転車競技についてはもはや、UCIにドーピングの管理を一任する時代はとうに過ぎた。UCIとは独立した、自転車競技独自のドーピング機関を設けて運営すべきだろう。
そうしないと、IOCはひょっとすると納得しないかもしれないぞ。
