元幸福の科学の会員で1987年より三十数年間、在籍し、活動をしてきました。その間を振りかえります。

最初は勉強会だったのに大川隆法氏は1991年に突然に自分は地球神・エルカンターレだと宣言し、宗教法人となった。

新聞の思想と読者の反応がほとんど同じであると判明 日本の新聞の問題点とは?1紙だけを読み続けると、特定の考えに 洗脳される

2017-08-07 13:49:54 | 日記


http://the-liberty.com/article.php?item_id=13175

《本記事のポイント》
・新聞を1紙だけ読み続けると、特定の考えに染まってしまう。
・マスコミは権力とズブズブの関係にある。
・マスコミの情報源は匿名ばかりで、信用できるのか。

予想通りの結果と言えば、予想通りと言えるでしょう。

報道系ベンチャーの「JX通信社」が、このほど実施した東京都内の世論調査で、新聞の読者ごとの安倍政権の支持率を発表しました。それによると、新聞社の思想性の違いにより、読者の政権への支持率に大きな差があることが分かりました。結果は次の通りです。


産経新聞:支持86%、支持しない5%、どちらとも言えない8%
読売新聞:支持43%、支持しない29%、どちらとも言えない28%
日本経済新聞:支持41%、支持しない38%、どちらとも言えない21%
朝日新聞:支持14%、支持しない70%、どちらとも言えない16%
毎日新聞:支持9%、支持しない59%、どちらとも言えない31%
東京新聞:支持5%、支持しない77%、どちらとも言えない18%


注目すべきは、保守的な産経新聞と、左翼的な東京新聞です。産経新聞読者の支持率は86%であり、東京新聞は5%にとどまりました。各紙の報道姿勢と読者の支持率の傾向性がほとんど同じであることが分かり、1紙だけを読み続けると、特定の考えに"洗脳"される恐れがあると言えます。

こうした新興メディアの調査が注目を浴びる背景には、マスコミへの不信感があります。

オピニオンサイト「アゴラ」編集長の新田哲史氏は、自身のツイッターで「世論調査への不信感が強まるのが心配ですね(ポジショントークに基づいた世論調査報道のツケではありますが)。日本の報道各社の選挙調査、クローズすぎて、人種や所得などなど、それなりのデータがオープンになってる米国とは対照的。日本でも新興勢力出始めてるので変化を期待したいです」(原文ママ)とつぶやいています。


◎マスコミは権力とズブズブの関係

以前から、マスコミに対する批判が高まっていますが、実はその見方は、加計(かけ)学園問題にも通底するものがあります。この問題は、安倍政権が親しい関係者に便宜を図ったという疑惑が発端ですが、そのままマスコミにも当てはまります。

新聞社は、他社よりも早く、当局や企業などから情報を得て、報じることが良しとされています。そのため、できるだけ権力に"お近づき"になろうとしがちです。

「首相に最も近い記者の一人といわれる産経新聞の石橋文登政治部長が……」(月刊『Hanada』7月号)とあるように、安倍晋三首相と記者とが親しい関係にあると公然と書かれたり、首相がメディア関係者と数十回に上る会食を行ったりしています。

つまり、マスコミ情報は、「権力のフィルター」を通して流れている可能性があるわけです。欧米では、権力側との接待が発覚すれば、記者がクビになってもおかしくありません。海外メディアから見ると、日本の新聞の常識は「異常」なのです。


◎日本の新聞の情報源は匿名ばかり

そのほか、日本のマスコミの問題については、米紙ニューヨーク・タイムズの元東京支局長、マーティン・ファクラー氏がこう指摘しています(著書『「本当のこと」を伝えない日本の新聞』)。

「日本の新聞では、匿名のコメント率があまりにも高いから驚く。名前をはっきり明示したコメントは、むしろ少数派だ。これは、発言者は責任をもたず、記事を載せている新聞社も情報の真偽に責任をもたないと言っているのに等しい。(中略)皆さんのお手元にある新聞を開いて、政治面や社会面を眺めてみてほしい。そこには、『政府首脳』『政府高官』『検察関係者』『捜査関係者』、はては『買いものに来ていた女性』まで、のっぺらぼうのような正体不明のコメントが掃いて捨てるほど見つかるはずだ」

「『〜だということがわかった』という"主語なし文章"も不思議な表現だ。政府や捜査当局、企業の公式発表があったのであれば、『××は△△と発表した』と主語をはっきり書けばいいはずだ。これでは発表されたものを報道しているのか、記者が自分で見つけてきたネタなのか、読者は区別できない。(中略)こんな記事を書く記者は、ニューヨーク・タイムズのみならず、欧米メディアであったらただちに追放されてしまうだろう」

現在、世界ではフェイクニュースへの対策が論じられていますが、マスコミが発する匿名情報については、特に問題視されていません。ですが、真実性においては同様の問題を抱えているのではないでしょうか。日本の場合、マスコミが権力と近しい関係にあり、客観性を維持するのはさらに困難でもあります。

マスコミの信用を取り戻すにはどうすればいいのか議論されていくべきでしょう。(山本慧)

【関連記事】
2017年6月18日付本欄 アメリカ人の65%が大手メディアを「フェイクニュース」と認識している
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2017年1月30日付本欄 トランプvs主要メディアの戦いは全面戦争へ 日本のマスコミへの影響とは?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=12536


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