current topics（306）：メディアの狂気を見抜く冷静な国民
森友、加計問題に財務次官のセクハラ問題、全メディアが熱心に報道しメディアの正当性を強調していますが、意外にも国民は冷静に事態の推移を見つめているように感じます。
むしろ国民は、異常な報道にうんざりして、メディアそのものに疑問を持ち始めているのではないでしょうか。
このメディアと国民意識の乖離現象について、業界に在籍する識者は次のように語っています。
今の流れで行くと、今後さらに左翼系の政党と左翼メディアがこぞって政権倒しにかかろうとします。
また読売や産経などがその場の空気で政権批判に回ることも考えられます。
たとえ朝日女性記者がハニートラップであっても、
ＮＨＫ含むすべてのメディアは報道の自由や言論の自由を最優先させ、違法な取材方法を正当化する側に付きます。
さらに、「放送法改正」のこともあり、
左翼メディアで無くても自分たちの存在基盤や安定した生活が失われることを恐れ、
ジャーナリズムの精神などどこかに吹き飛んで、自己保身に走っています。
こんな時ばかり左右を問わず全メディアが団結するわけです。
そのため嘘の世論調査を繰り返し政権に圧力をかけ、暗に放送法改正の撤回を促そうとしています。
しかし、実際の調査結果では国民の80％が現在のメディアのバカ騒ぎには辟易し、違和感を持っていると同時に、
放送法改正の実施でメディアが健全化することを期待しているのです。
仮に、野党や左翼メディアが政権倒しを果たし、内閣総辞職や解散総選挙に踏み切ることになったとしても、
政策の研究さえしていない野党政党側が選挙で優位に立つことは決してありません。
メディアや野党政党が騒げば騒ぐほど、国民は彼らの底意をはっきりと見抜くことになりそうです。
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