今日日記で触れることは、主に資産防衛についてです
今日、伴侶とも話していたんですが、これから先、公的扶助をあてにして資産防衛を考えていたとしても、それはきっと虚しいものになるでしょう
そう言われてみれば、皆様もきっと心のどこかに、「いざとなれば国が何とかしてくれる。。。」という気持ちがあるのではないでしょうか？
私は思うのですが、実はその考え方自体が、サバイバルとは程遠い考え方なのだと思うのです
特に、年金です
年金は、あればあるに越したことはないのですが、それを生活の基盤に考えている時点で、これはサバイバルとは言えないと思います
サバイバルの時代に入る、ということは昔返りする。。。つまり、公的扶助などが段々無くなってくることを意味します
たとえば医療費なども、どんどん自己負担率が高くなってくる。。。。という事です
医療について私たちにできる事は何かというと、これは
自分にとって、家族にとって、必要な医療とはなにかを見極め、病院や医者、医療行為の内容などを自分が選択していく時代になる
ということです。。。。これを分かっていない日本人は実に多いと思います
医療費は、ほとんど国が負担してくれるのが当たり前だと思っているからです
だからこそ、日本人の新型コロナワクチンのブースト接種率が、世界で飛びぬけて高くなっているわけです
医療はほぼタダで受けられる。。。医療費を負担するのは国の義務だ。。。。と思っていますからね
だから、自身が受けるべき医療行為に対して、自分自身が責任を持った判断をしないわけです。。。他人任せなんですね
以前も言いましたが、私は今回、断固としてコロナワクチンの接種を拒否いたしました。。。事実、一回も打っていません
それは、自分自身の健康は、最終的には自分で責任をとるべきだと思っているからです
私は様々な情報を調べ、ワクチンを打つべきではないと自分で判断しました。。。その結果についての責任を、他人に取らせるつもりはありません
こういう例をあげたのは意味があります。。。。これこそが、サバイバルの本質なんですよ。。。自分の判断で生き抜くことなんです
余談ですが、今日のニュースで、琵琶湖で水上スキーの事故があって一人が死亡した、という事件がありました
テレビのコメンテーターはすかさず「行政側の規制を厳しくしていくべきだ」みたいなことを言っていました
まあ、責任のないコメンテーターなので好きに語ればいいと思いますが、私に言わせれば笑止なことです
水上スキー同士の事故で相手を死なせてしまった場合。。。加害者側の後日の現実をお見せするだけで、事故はぐんと減ると思います
被害者への損害賠償でどうにもならなくなって苦しむ。。。そういう姿をテレビで放映すれば、馬鹿な運転で周りに迷惑をかける人は減ってくるでしょう
それを、行政側が規制を強めれば事故は減る。。。みたいなことになっている。。。
これもね、自己責任ではなくて「行政よ、何とかしろ」みたいな、責任放棄の姿勢になっているんです
行政側へすべての責任を投げる無責任な態度なんですよ。。。。自分がやった事故の責任は自分でとれ。。。ということです
話がそれました
私はこれから、政府の考えている事を察知し、政府が国民の資産のどこをどう狙ってくるか？これを考察していこうと思います
デジタル社会。。。特にマイナンバーの普及を狙う背景には、必ず国民の資産からもれなく税金を搾り取る、という考えがあるはずです
これからの資産防衛の考え方の根本は「何とかして国民の財産を税金で搾り取ろうとする政府から、いかにして自分の財産を守るか？」
この戦いだと思うのです
これについては、合法的なことをきちんと考えたうえで言えば、「リスクの分散」を考えるべきでしょう
私は、政府が「節税出来て、資産形成もできてお得」などとのたまってPRしている積立NISAやiDeCoなどの金融商品
これに財産の多くを投入するのは危険だと判断します
なぜなら。。。節税を謳うNISAやiDeCoは、セットで政府の金融監視対象となるからです。。。政府の監視から逃れられない
まちがいなく、マイナンバーなどと紐付けにされて、資産が丸裸になります
こういう特定の金融商品に国民のお金を集めようとする動き。。。すごく怪しく感じます
集められた資金は。。。実は外国の金融ハゲタカたちからも狙われる莫大なお金になるわけです
日本政府はね、郵政民営化の時に、郵便局職員にアメリカンファミリー生命（アフラック）という保険商品をガンガン売らせたように
日本人のお金（預金）を外国資本に献上するようなことが多々あります
今度も同じことを考えていないと、誰が言えますか？
私は、岸田の考えていそうなことだと思います
もし、これから資産防衛を本当に考えるなら、資産の分割によってリスクをできるだけ減らす努力が必要でしょう
それも、政府がお勧めしていない、合法かつできるだけ政府の目の届かない方向でね
外国株もいいですが、アメリカ株は、今は非常に危ない可能性が高い。。。ドルの価格崩壊が起きるときには、アメリカ株もどうなるか分からない
少しずつ、面白い方法も勉強しているのですが、皆様にご報告するのはもう少し時間がかかると思います
今日はこれまでとします
今日、伴侶とも話していたんですが、これから先、公的扶助をあてにして資産防衛を考えていたとしても、それはきっと虚しいものになるでしょう
そう言われてみれば、皆様もきっと心のどこかに、「いざとなれば国が何とかしてくれる。。。」という気持ちがあるのではないでしょうか？
私は思うのですが、実はその考え方自体が、サバイバルとは程遠い考え方なのだと思うのです
特に、年金です
年金は、あればあるに越したことはないのですが、それを生活の基盤に考えている時点で、これはサバイバルとは言えないと思います
サバイバルの時代に入る、ということは昔返りする。。。つまり、公的扶助などが段々無くなってくることを意味します
たとえば医療費なども、どんどん自己負担率が高くなってくる。。。。という事です
医療について私たちにできる事は何かというと、これは
自分にとって、家族にとって、必要な医療とはなにかを見極め、病院や医者、医療行為の内容などを自分が選択していく時代になる
ということです。。。。これを分かっていない日本人は実に多いと思います
医療費は、ほとんど国が負担してくれるのが当たり前だと思っているからです
だからこそ、日本人の新型コロナワクチンのブースト接種率が、世界で飛びぬけて高くなっているわけです
医療はほぼタダで受けられる。。。医療費を負担するのは国の義務だ。。。。と思っていますからね
だから、自身が受けるべき医療行為に対して、自分自身が責任を持った判断をしないわけです。。。他人任せなんですね
以前も言いましたが、私は今回、断固としてコロナワクチンの接種を拒否いたしました。。。事実、一回も打っていません
それは、自分自身の健康は、最終的には自分で責任をとるべきだと思っているからです
私は様々な情報を調べ、ワクチンを打つべきではないと自分で判断しました。。。その結果についての責任を、他人に取らせるつもりはありません
こういう例をあげたのは意味があります。。。。これこそが、サバイバルの本質なんですよ。。。自分の判断で生き抜くことなんです
余談ですが、今日のニュースで、琵琶湖で水上スキーの事故があって一人が死亡した、という事件がありました
テレビのコメンテーターはすかさず「行政側の規制を厳しくしていくべきだ」みたいなことを言っていました
まあ、責任のないコメンテーターなので好きに語ればいいと思いますが、私に言わせれば笑止なことです
水上スキー同士の事故で相手を死なせてしまった場合。。。加害者側の後日の現実をお見せするだけで、事故はぐんと減ると思います
被害者への損害賠償でどうにもならなくなって苦しむ。。。そういう姿をテレビで放映すれば、馬鹿な運転で周りに迷惑をかける人は減ってくるでしょう
それを、行政側が規制を強めれば事故は減る。。。みたいなことになっている。。。
これもね、自己責任ではなくて「行政よ、何とかしろ」みたいな、責任放棄の姿勢になっているんです
行政側へすべての責任を投げる無責任な態度なんですよ。。。。自分がやった事故の責任は自分でとれ。。。ということです
話がそれました
私はこれから、政府の考えている事を察知し、政府が国民の資産のどこをどう狙ってくるか？これを考察していこうと思います
デジタル社会。。。特にマイナンバーの普及を狙う背景には、必ず国民の資産からもれなく税金を搾り取る、という考えがあるはずです
これからの資産防衛の考え方の根本は「何とかして国民の財産を税金で搾り取ろうとする政府から、いかにして自分の財産を守るか？」
この戦いだと思うのです
これについては、合法的なことをきちんと考えたうえで言えば、「リスクの分散」を考えるべきでしょう
私は、政府が「節税出来て、資産形成もできてお得」などとのたまってPRしている積立NISAやiDeCoなどの金融商品
これに財産の多くを投入するのは危険だと判断します
なぜなら。。。節税を謳うNISAやiDeCoは、セットで政府の金融監視対象となるからです。。。政府の監視から逃れられない
まちがいなく、マイナンバーなどと紐付けにされて、資産が丸裸になります
こういう特定の金融商品に国民のお金を集めようとする動き。。。すごく怪しく感じます
集められた資金は。。。実は外国の金融ハゲタカたちからも狙われる莫大なお金になるわけです
日本政府はね、郵政民営化の時に、郵便局職員にアメリカンファミリー生命（アフラック）という保険商品をガンガン売らせたように
日本人のお金（預金）を外国資本に献上するようなことが多々あります
今度も同じことを考えていないと、誰が言えますか？
私は、岸田の考えていそうなことだと思います
もし、これから資産防衛を本当に考えるなら、資産の分割によってリスクをできるだけ減らす努力が必要でしょう
それも、政府がお勧めしていない、合法かつできるだけ政府の目の届かない方向でね
外国株もいいですが、アメリカ株は、今は非常に危ない可能性が高い。。。ドルの価格崩壊が起きるときには、アメリカ株もどうなるか分からない
少しずつ、面白い方法も勉強しているのですが、皆様にご報告するのはもう少し時間がかかると思います
今日はこれまでとします
