このところ、性欲が全くなくなった。 それどころか、全くたつ気配がない。 このまま、もし、使い物にならなくなったら、過度な自粛が原因の傷害罪で、刑事告訴するかもしれない。
先ほど、小学3年生の男の子が、左下Eの抜髄で来院された。官僚の国会答弁のような受け答え、三島由紀夫の小説のような語彙。 ビックリして、「天才だねえ！」とお母さんに聞こえる声で呟いたら、「発達障害なんです」と、横から明るい声色が耳に入った。 いわゆる、天才型の発達障害、アスペルガー症候群なのかもしれない。 アインシュタインや、ピカソ、モーツァルト、東大理Ⅲの多くに見られるやつ。次回、来院時に、さりげなく、「絵や音楽は得意ですか？」とお母さんに聞いてみようと思う。 ちなみに、愚生は、使い物にならない方の発達障害である～～ 😭😭😭 （ウソです～～😅😅😅）
今しがた、男性患者さんに、「流通が制限され、仕事がない、生命保険・・・・って気持ちが心底わかる」とこぼされた。 頭を真っ白にして考えてみよう。 まず、人類が克服した感染症は「天然痘」だけである。（そう言い切ってよいと思う） 100年前に流行り、今回の新型コロナで、掘り起こされメジャーになった「スペイン風邪」だって、要はA型インフルエンザウイルスであって、我々は今も、感染症と長い付き合いを強いられているわけだ。 つまり、新型コロナウイルスについて、ほぼ言えることは、人類が「どう奴らに打ち勝つか」ではなく、「どう共存していくべきか」なのである。 現在、執拗にデリケート扱いされているため、誤解を招くのを承知で言うと、インフルエンザや、癌と同じで、死ぬ人は死ぬし、助かる人は助かるのである。どの疾患も同じである。 高齢者が風邪をこじらせ、入院して、肺炎になり、そのまま、人工呼吸器→死という現象は、極々一般的な光景である。 しかも、新型コロナの健常者の致死率は、日本では至極低い。 医療の専門家、特に学者は、「人命が第一」だと言うけれど、パンデミックによる影響は、社会の複合的な問題であって、大きく考えなければならない。 実際に経済を回していかないと、人間は、金銭面で追い込まれていく。 それが原因で、自殺や新型コロナ以外の病気（精神疾患を含む）による死者も出るだろう。（現実、出ている） その最悪の予備段階においても、人間は、感染症により、生活や移動が制限され続けると、思考はどうしても内向きになり、それが、他人、グループ、社会、国に与える負の影響は計り知れないものがある。 前述に戻ろう。人間は新型コロナウイルスと社会の複合的問題を抱えながら、共存していかなければならないし、それ以外の道はないのである。 イベントや小規模・中規模の学会は極力開催の方向で世論が進んでもらいたい。 最後に私事になりますが、7月12日日曜、開催予定の「辰巳琢郎が贈る日本ワインと音楽の夕べ」キャンセル者が出ました故、空きがあります。 辰巳さんホストの元、大いにお楽しみいただきたく、ご参加いただけますとありがたい次第です。 参加ご希望の方、お問い合わせ等、僕宛てにメッセージください。
本音言えば、日本の政治なんて、天皇陛下と自衛隊だけで十分、ってところだが、現実問題そうはいかないので、黒川さんの件を含めて、「ネットの橋下徹チャンネル」で少し勉強した。 自分も先日書き込んだことで、「定年延長」に関して、三権分立が脅かされる、との見解に対し、「司法権を握っているのは裁判所だ。検察は行政権であり、司法権の独立の対象ではない」と反論がでる。 ごもっともだが、パチンコの換金同様、これは建前であって、検察には、起訴独占権と起訴便宜主義があるようで、要するに、警察が捕らえた容疑者を裁判に訴えるも、無罪放免で見逃すのも、検察の胸三寸なのだ。そして、起訴後有罪率は、99.9％。おわかりですね！ 事実上、検察が裁判しているのと同じなのだ！ ここから、「定年延長」賛成派・反対派、いずれにも、二律背反的なことを言う。日歯連事件で、野中広務氏を引退に追い込み、橋本龍太郎元首相を非業の死に追いやった、当時の検事総長は、松尾氏である。 野中広務氏は親中派として有名、そして、松尾氏は反中の急先鋒、当時の内閣総理大臣は小泉純一郎氏、反中姿勢を貫いた内閣だ。 さらに、小泉さんと、野中さん橋本さんは、派閥的に犬猿の仲。 この構図、おわかりになりますよね。 ここで、下世話な話になるが、松尾氏が反中の急先鋒であることは、今述べた。 今回、松尾氏が先陣を切って、法務省に「改正反対」を申し入れた。 「検察庁法」に反対する者は、これでも左翼なのだろうか？ （もしくは、安倍さんは辞めるべきだ、と常々口外している小泉元首相が、松尾氏に一言いったのかもしれない～～ もちろん、想像です！適当です！） ごちゃごちゃ言ってきて、何が言いたいのかといえば、公務員官僚（検察）が彼らの世界だけで正義・不正義を決めていく慣例はおかしい。 それに、内閣総理大臣が歯止めをかけることで、民による官の抑制になる。 事実、検事総長も、最高裁長官も、最終決定権は、内閣総理大臣にあるという。 ようは、安倍さんに続投していただきたいと思うものは、賛成すればよいし、心情的に三権分立の瓦解を危惧する者、不起訴処分の件など憶測する者は反対すればよい。ただそれだけに結論づいた。 つまり全ての最終決定権は我々にある、曲がりなりにも民主国家に生まれてよかった。 北朝鮮ではそうはいかない～～苦笑