高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

【閲覧注意】子供たちが危ない

2020-08-31 14:23:12 | 愛国者

トランプの「人食い退治」の快進撃が止まらない!!

イギリス、EU、NATOを配下に従えて、中東諸国にまで「軍隊」を入れて[人食い退治]を強行しています・・・。

もともと世界の浄化を計画していた「Q」は、未来を見通す力を持っている「テンプル騎士団」の騎士たちです。

肉体は滅びてしまいますが、心や魂は年を取らない!!

安倍晋三は、天皇家と組んで「人身売買」や、「アドレノクロム製造」、「生物兵器製造」、「税金の搾取」、「国民の奴隷化」はたまた「日中戦争」と、悪行の限りを尽くしていましたが~トランプの知るところと成り、9月にキューバの米軍グアンタナモ基地に連行されて21日間ほど取り調べを受けます!!

安倍晋三は大罪をいくつもおかしていますから「生還」はむつかしいでしょう・・・

安倍晋三が中国との戦争を決意して熊本県の自衛隊駐屯地に「戦略物資」を集めていましたが、

全てを破壊されてしまていました・・・これが「熊本地震」を引き起こしてしまいました!!

 

日中が激突すれば日本のハイテク兵器に、中国軍機壊滅的打撃を受けてしまい「核」を使用しますが、日本にも100発の「核」がありますので反撃しますので。世界人類の「90%」が死滅してしまいます・・・。

これを許すわけにはいきませんので、教唆をしていたアドルフォ・ニコラス神父で、イエズス会前総長を処分したのです。

勿論、「人身売買」の首魁でもあるアドルフォ・ニコラス神父で、イエズス会前総長は、悪行の責任を取らされたまです。

 

【閲覧注意】子供たちが危ない

 

安倍晋三は、イエスズ会の奴隷で有り、あらゆる悪事に加担していました。

アドルフォ・ニコラス神父で、イエズス会前総長らの要請により「上智大学」に密かに「生物兵器研究所」をつくり危ない研究を繰り返していましたが、トランプにより処刑されました。

病死ではありません!!

ロンメル死です。

アドルフォ・ニコラス神父死去、イエズス会前総長、元上智大教授が亡くなった。

84歳でした。

上智大学の研究施設や、地下施設を調べることだな!!

 

イエズス会前総長、上智大学で長年教鞭をとり、日本での長い宣教経験を持つ、アドルフォ・ニコラス神父が、5月20日、東京で84歳で亡くなりました。

 

ニコラス神父は、1936年、スペイン・パレンシアの生まれ。

1953年、イエズス会入会。1960年、アルカラ大学で哲学を修めた後、来日。

1967年、東京で司祭叙階。1968年‐71年、ローマの教皇庁立グレゴリアン大学で神学博士課程修了。

1971年より上智大学神学部で教鞭をとり、1985年から同学部助教授、1988年から同教授。組織神学、秘跡論を教えた。

1978-84年、マニラの東アジア司牧センター所長。

1993-99年、日本管区長。

2004-2007年、イエズス会東アジア・オセアニア地区長。

2008年1月、イエズス会第30代総長に選出され、2016年10月まで同職を務めた。

ローマにおけるニコラス神父の追悼ミサは、5月23日(土)午前10時半、ジェズ教会で、アルトゥーロ・ソーサ総長によって捧げられた。

このイエスズ会こそが、子供たちを誘拐し、拷問、強姦の後、生きて脳からアドレノクロムを抽出し、苦しんだ後惨殺して食らいますが、日本国を舞台にして「子供たち」を誘拐拉致してポルトガルに送り出していた実行部隊は、この「イエスズ会」の者たちなのです!!

 

皆さんは「イエスズ会」の神父たちを見てどう思われますか?

全員が兵士の訓練を受けた屈強の男たちなのですよ!!

ひとたび神父の服を脱ぎ棄てれば、「人食いの戦士」ですぞ!!

 

イエスズ会こそが日本国内にある「児童相談所」の真の経営者なのです・・・。

いかにも国の経営のように見せかけていますが~運営の予算も国から出ていますが「真の経営者はイエスズ会」なのです!!

「児童相談所」は、「イエスズ会」の児童調達施設なのです・・・。

おぞましい限りです!!

 

亡国の「人食い達」が牛耳る日本国!!

官僚組織の全てが、国民が収めた血税を搾取するためのシステムなのである!!

検察は、このように露骨な犯罪を取り締まることが出来ない!!

法の尊厳は、すでに失われている!!

 

「殺人」、「詐欺」、「暴行傷害」、「婦女暴行」、「贈収賄」と何でもありの安倍晋三政権!!

貧困家庭抹殺政策を堂々と推進する安倍晋三政権!!

しかし、安倍晋三は所詮~操り人形でした・・・。

持続化給付金「再々々々委託」=政府も全容把握できず

 

 新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた中小企業などを支援する持続化給付金事業をめぐり、支給事務の委託や外注が繰り返される不透明な実態が9、10両日の衆院予算委員会の審議を通じて明らかになった。

 

「再々々々委託」まで広がる構図を指摘する声も上がるが、政府は全容を把握し切れていない。野党は「国のチェックが行き届いていない」と批判を強めている。

 

 支給事務は、一般社団法人「サービスデザイン推進協議会」が769億円で政府から受託。

 

これを749億円で広告大手の電通に再委託した。

 

電通はグループ5社を経由する形で、人材派遣大手のパソナや印刷大手の大日本印刷に外注した。

 

 10日の衆院予算委ではさらに、国民民主党の玉木雄一郎代表が「孫請け」「ひ孫請け」の先の「やしゃご請け」に当たる大日本印刷の関連会社に外注されていたと、同社で働く派遣社員の証言を基に追及。

 

梶山弘志経済産業相は「先の事業者については初めて聞いた」と驚きを隠さなかった。

 

 政府はこれまで、給付金の申請から支給までの目安を「2週間程度」と説明し、迅速な対応をアピールしてきた。

 

しかし、実際には一部で遅れが生じており、梶山氏は9日の衆院予算委で、この目安が協議会側の提案だったことを明かした。

 

 玉木氏は支給の遅れについて、この派遣社員が「システム上の不備で、書類に不備がなくても申請をはじかれるケースが後を絶たない。

 

上司に何度も言ったが改善されない」と証言したと指摘し、国の監督責任を追及。

 

安倍晋三首相は「実際にそういうことがあるか経産省で確認する。

滞るようなことはあってはならない」と釈明に追われた。

 

 支給事務の入札は4月8日に公告され、同14日に実施された。

 

衆院予算委の審議では、経産省が3月30日と4月2日に行った協議会への事前ヒアリングに、電通の担当者が同席していたことも判明した。

 

 一方、政府は競争相手だった「デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社」にも2回の事前ヒアリングを実施したが、このうち1回は電話だった。

 

野党側はこれに「談合まがいだ」と反発。梶山氏は当時の応対記録の公開を約束せざるを得なくなった。

 

 梶山氏はまた、売り上げが落ち込んだ事業者の家賃支援給付金についても、2020年度第2次補正予算案に支給事務の経費として約942億円を計上し、リクルートが委託先に内定していると説明。

 

この入札に関する事前ヒアリングの記録も公開する考えを示した。

 

この事件を誰一人調べる者はありません!!

今の日本国は、悲しいことに「司法」が機能していません!! 

誘拐された子供たちを救出する協議会 


TEL042-365-2728  FAX042-361-9202 
住所、氏名。電話番号を明記の上でFAXでお問い合わせください!!
多くの方たちから「行方不明の子供」の情報が送られてきます!!

敵わぬ敵ではあるが、身を挺して子供たちを守らなくてはならない!!

限りなく美しい国のために、そして民族のために屍と成りても闘わん!!

有志達89名が、参加したいとの希望がありましたが危険が伴いますので「声援」だけをお願いしました・・・感謝します!!

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天皇(人食い一族)という力の正体とは天皇財閥系企業である三井、三菱、住友、日銀や電通もそうだ!!

2020-08-31 01:43:25 | 日本の闇

天皇(人食い一族)という力の正体とは天皇財閥系企業である三井、三菱、住友、日銀や電通もそうだ!!

絶対に許さない!!

現天皇家は、平民に戻して罪を問う!!

特種部隊に捕獲されて、処分されている!!

その代表格が、財閥グループ企業集団の要となる銀行を統治する日本銀行。

それに加え、マスコミを牛耳る電通が挙げられるとは驚きです。

 

世界の「人食いたち」の集合写真です!!

 

◆日銀とその支店の戦後

 

「天皇財閥系企業」は、戦後どのような変遷をたどったのか。

 

まず、天皇財閥の筆頭企業である日本銀行は、日本国の中央銀行として、戦後も変わらずに存続している。

『企業集団』の本質は銀行にある。

 

銀行によって同じ企業集団内の企業は結び付けられる。

日本銀行は銀行の銀行である中央銀行という性格から、三井グループの銀行や三菱グループの銀行に対して融資する。

 

つまり企業集団と企業集団を結びつける役割を日本銀行は持っているのである。

このことは、天皇グループが、三井グループや三菱グループといった企業集団を要素として、さらにその上に君臨するグループであることを如実に実証しているのである。

これらの企業が天皇家の下について、人身売買や「アドレノクロム」の製造を始めたのです!!

「アドレノクロム」とは、

子供たちを誘拐し、拷問、強姦の後、生きて脳からアドレノクロムを抽出され、苦しんだ後惨殺して食らいます。

また「喰らう輩」は、アメリカで小児性愛・拷問による「アドレナクロム」を作らせて、それを幼児の目から注射器で脳内から注出して採取しているといいます。

全ての子供達は、恐怖の果てに苦しんで絶命してしまうのです!!

日本銀行の海外支店の役割を果たしていた横浜正金銀行は、敗戦後占領軍の指示により解散となりました。

 

しかし、その人材や資産はその後の東京銀行に引き継がれることに成り、日本銀行本店のすぐ近く横浜正金銀行の建物が、そのまま「東京銀行」本店として使用されることに成りました。

 

東京銀行は日本で唯一の外国為替専門銀行として活動したが、平成8年に三菱銀行と合併し、「東京三菱銀行」と成りました。

 

さらにその後、UFJ銀行と合併し「三菱東京UFJ銀行」となり現在に至っています。

 

◆普通銀行となった三行の特殊銀行

 

国策として特別な政府保護のもとに設立された三つの国内特殊銀行である日本興業銀行、日本勧業銀行、北海道拓殖銀行もまた、戦後はそれぞれの道をたどりました。

 

しかし、日本興業銀行、日本勧業銀行、北海道拓殖銀行の三行とも不正融資にのめりこみ経営破綻してしまいましたが、大罪を犯したのにもかかわらず警察の介入は全くありませんでした!!

 

戦時中の日本興業銀行は、軍需産業のための設備投資や運転資金供給において、中心的な役割を果たした。

 

興銀は、みずから国債と同様の扱いを受ける興銀際を発行して資金収集に努め、金融統制を指揮する日本銀行のもとで、軍需産業への融資配分にあたった。

 

戦後はGHQにより戦争に協力した機関として指定されたが、公明もそのまま存続して普通銀行へと転換した。

 

しかし、短期ではなく長期の信用銀行を目指し、昭和27年に長期信用銀行法に基づく長期信用銀行へ転換した。

その後、富士銀行と第一勧業銀行と共に金融持株会社「みずほホールディングス」を設立。

 

日本勧業銀行は、重工業を出資先とする興銀とは異なり、農業や軽工業を融資先とした。戦後は普通銀行に改組し、昭和46年に第一銀行と合併し、「第一勧業銀行」となる。

 

北海道拓殖銀行は、北海道における興業銀行と勧業銀行の役割を果たした。

戦後になって特殊銀行から普通銀行となった。

 

また、戦後に新たに設立され、戦前の特殊銀行の遺伝子を引き継いだ金融機関に、日本長期信用銀行(長銀)がある。

 

長銀は勧銀と北海道拓銀の長期信用部門として昭和27年に設立されました。

 

日本の戦後の高度経済成長を支えたが、平成10年に金融機能再生緊急措置法による特別公的管理(国有化)となった。

 

その後、不透明な経緯でリップルウッドら外資投資期間に売却され、「新生銀行」として営業している。

 

◆戦後の植民地経営会社の変遷

 

日本の植民地会社のなかで代表的な存在である南満州鉄道(満鉄)もまた配線時に解散して消滅したが、その人的資産を受け継いだ会社がある。

それが「株式会社電通」である。

 

日本の戦後国家構造を研究したカレル・ヴァン・ウォルフレンの『日本/権力構造の謎』によると、日本の支配構造は政治家と官僚、財界の三社によって統治されており、それを大衆に伝達するためのメディア機関の代表が電通である。

 

電通は日本の広告業界の三割を占めるガリバー企業であり、特にテレビ業界はほぼ電通の独占状態にある。

 

日本のテレビが権力批判もなく面白くないのは、全て電通が情報統制をしているためである。

 

テレビ業界では視聴率の数字に一喜一憂し、スポンサーである企業はその数字に巨額の金額を払う。

 

しかし、その視聴率はビデオリサーチ社という調査会社一社が発表する数字であり、客観性が全くない。

 

このビデオリサーチ社は、電通の子会社である。

 

そうした電通の中興の祖といえるのが、戦後に社長となった吉田秀雄である。

この男が、CIAの要員であり「電通」を諜報機関に仕上たのである。

 

吉田は戦時中の統制会に参画し、上海の特務機関とつながる元憲兵大佐、塚本誠や、満州政府の宣伝機関の指導者の一人森崎実を取締役や関連会社の社長として情報能力の向上に努めた・・・。

 

ウォルフレンによれば、電通と満鉄の結びつきを以下のように書いている。

 

電通の社屋は第二満鉄ビルというニックネームがつけられた。

吉田が多くの元満鉄幹部を雇ったからだ。

 

彼は旧満鉄官僚や将校に再教育を施し、電通や新設の民間ラジオ局の職に就けるようにした。

 

このように、会社としての引継ぎ先ではないが、その人的資産を受け継いだ企業は、目に見えない形で戦前の天皇財閥系企業を引き継いでいるのである。

 

そのもう一つの例がソニーであり、三井造船である。

 

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