高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

ローンにより、戦争の様式が一変した戦場に自衛隊を派遣しても役に立たないうえに犠牲者が出るばかり~また自殺者として処理するつもりなのか!!

2020-01-01 22:09:58 | 危機です!

ドローンにより、戦争の様式が一変した戦場に自衛隊を派遣しても役に立たないうえに犠牲者が出るばかり~また自殺者として処理するつもりなのか!!

 

最新兵器では対応することができないことは、昨年のサウジアラビアの油田を攻撃した「中国製ドローン」の成果を見れば判明する!!

無人機市場で存在感増す中国、兵器拡散で紛争拡大の懸念も

中国が無人機市場で存在感を増しつつある!!

(CNN) 米国が武装ドローン(無人機)の使用を批判されることは多い。

だが、新たに注目を集めているのは中国だ。

中国は武装ドローンを戦闘で使ったことはないものの、関連技術を他国に輸出する姿勢を強めており、将来の戦闘に重大な影響を及ぼす可能性もある。

 

ナイジェリアは今年、中国製のドローン「CH-3」を過激派「ボコ・ハラム」との戦いに使用したことを認めた。

イラクも2015年後半から「CH-4」を使い始めたとみられている。

パキスタンもCH-3に似た機体を使用しているようだが、パキスタンは公式の報告では国産ドローンだとしている。

また、エジプトやサウジアラビア、アラブ首長国連邦(UAE)といった国々も、中国から似たようなドローンを購入したとみられている。

 

中国がドローンの輸出市場で存在感を高めようとしている背景には、経済的な思惑以上に、これを外交面での武器としたい考えがあるとみられる。

ドローンの輸出によって、安全保障面でのつながりを構築しつつ、中東や南米、アフリカに進出する手段をさらに拡大できそうだ。

 

兵器市場での存在感の拡大は、国の威信を象徴するものともいえそうだ。

宇宙開発の場合と同様、先進工業国としての中国の地位を示し、国産の軍事技術に基づくグローバルなドローン輸出網を築くことで、中国が重要視されるべき存在だと示すことにつながる。

 

売却の動機がなんであれ、無人機の輸出は、国際的な安全保障環境にどのような影響を与えるのだろうか。

無人機市場で存在感増す中国、兵器拡散で紛争拡大の懸念される!!

 

中国製ドローンは比較的広範囲で販売されているものの、短期的には、中国のドローン輸出が安全保障環境を一変させる見込みは少ないが「貧者の兵器」とての性能と威力は絶大ではある。

 

中国製のドローンを使っている国はいずれも、隣国と戦争を始めるためではなく、反政府勢力に対抗する目的でこれを使用している。

こうしたドローンは米国製と比べて低価格なうえ、性能も劣っているが1台が300万円~500万円と「安価」なのである。

 

飛行高度が低いほか速度も遅く、強固な対空防衛システムを持たない反政府勢力以外の相手に有効になる見込みは少ないといわれていたが、昨年のサウジアラビアの油田攻撃では驚くべき戦火を上げている。

 

ただ将来的に技術が向上し、こうした国が次世代のステルスドローンを入手するようになれば、状況が変わってくる可能性もあるが、低空で敵国に侵入するために近代兵器の盲点をついて攻撃できる点に中東や、アフリカでは大絶賛されている・・・。

そうした事態になれば、国境紛争ですでに関係が冷え込んでいる地域を中心に、情勢が不安定化し、懸念されるのは、中国がドローンの主要供給国になる中、「安いがそこそこ」の無人機を求める傾向が助長されるということである。

 

これは現実には、欧米やロシアから技術を購入する資金や資格がない国も兵器を入手できるようになることを意味する。

 こうした紛争当事国の一部にドローンを導入するのは、火に油を注ぐことにもなる。

 

中国のドローン輸出の影響は顧客だけでなく、米国の輸出政策にも及ぶ。

 

米国はドローンの国際的な引き渡しを規制する「ミサイル技術管理レジーム(MTCR)」の創設メンバーであり、ドローン輸出をめぐる方針は比較的厳格だ。

武装ドローン「リーパー」は主要同盟国である英国にしか輸出していないが、中国はMTCRに加盟しておらず、最近は米国が打ち出し強化してきた輸出制限を無視する傾向も示している。

 

米国や中国、イスラエルなどが競って積極輸出をはかる「底辺への競争」を支持しているのではない。

 その逆だ。

中国も昨年、ドローン輸出をめぐる制限を強化する姿勢を示した。

 

だが、他国が保有台数を増やしている機種について、中国がこうした制限を順守していることを示す証拠は少ない。

米国の対応策としては、武装ドローンの引き渡しに関する国際的な管理体制に中国を組み込むべきだろう。

国のドローン政策は批判を浴びており、一見すると米国が中国を抱き込もうとするのは偽善的に見えるかもしれない。

 

無人機市場で存在感増す中国、兵器拡散で紛争拡大の懸念

 

「貧者の兵器」拡散に歯止めは

 アメリカやイスラエルは今でも軍事用ドローンの装備や技術では圧倒的優位に立っています。

 アメリカはアフガニスタンで繰り返し、ミサイルを搭載したドローンで攻撃を行い、数々の誤爆によって市民が犠牲になってきたと指摘されています。

 

また、パレスチナ暫定自治区のガザ地区やレバノンでは、イスラエルのドローンが上空を飛行する不気味な音が毎日のように確認できます。

複数の軍事評論家が指摘するように、後発組のイランは圧倒的な軍事力に対抗する「非対称の戦い」を戦うなかで、新たな切り札として「貧者の兵器」のドローンを手に入れ、拡散させています。

 

「地球の裏側から無人航空機でミサイルを発射する」兵士たちのストレス

 無人航空機(UAV)を使えば、米国からイラクの地上を攻撃することができる。

 しかし兵士たちのストレスは高く、心理学者や精神科医に相談するケースが増えているという。

 

地球の真裏から無人航空機を操作するのは、それがあまり重要性のない軍務であれば、楽な仕事と考えられていた。しかし、イラクやアフガニスタンでの戦争が長期化し、衛星通信で操作する航空機への依存度が高まったため、米空軍の司令官は、「遠隔操作を担当する兵士の精神的な緊張を和らげる手助け」を、牧師や心理学者、精神科医に求めざるを得なくなった、

ほんの数年前、無人航空機(UAV)の操縦士は「戦闘に参加しても、夜は家に帰り、妻や子供の顔を見ることができる」と得意げに話していた[UAV『MQ-1 Predator』は、レーザーガイドのミサイル『ヘルファイア』を搭載しており、米国にある空軍基地から、衛星経由でイラクへの攻撃が可能]

そして、操縦士たちは自らを「終身刑の囚人」にたとえるようになった。

 

15ヵ月にわたって戦場に派遣されることもなければ、まずい食事を強いられることもない。

自分や友人が爆弾で吹っ飛ばされる心配もない。

それでも、戦争と平和を絶え間なく行き来すれば、ほかとは異なる精神的な負担がのしかかる。

 

戦闘機に乗っている場合には、「時速約800〜1000キロで近づき、重さ220キロ余りの爆弾を落として飛び去る。

一方、UAVの『Predator』がミサイルを発射するときは、「着弾までの一部始終が見える。

 

それは非常に鮮明で、臨場感があり、自分の身に直接響く。だからこそ、ながく頭から離れない」

「エンダーのゲーム」の当事者に、誰がなりたいだろうか?

操縦士が見ることのできる画像は高解像度で、地上の人物の性別や、武器の種類なども判別できるという。また、攻撃の成果を観察することも求められる。

イスラエルや米国が、UAVで個人をターゲット攻撃しているドローンは、高い上空を旋回飛行しており、ミサイルが発射されるときには音もしない。

恐るべき兵器が、上空を旋回しておりターゲットを発見すると「ミサイル」を発射して殺害し立ち去ってしまう恐るべき時代の到来である・・・。


また戦場や、基地の警護には「人工知能」を搭載したロボット兵器がすでに配備されていますから、自衛官が戦場に赴いても「ロボット兵器」に、簡単に殺害されてしまいます・・・。

自国防衛が人的損害を防ぐ最大の手法でしょう!!

 

イラクには、多くの「ロボット兵器」が配備されて多くの戦果を挙げています・・・。


最前線には「ロボット兵器」が、配備されていますので人的損失が激減しています。

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