「真の人物評価は、いざという時にどう行動するかで決まる」
イーロン:「ある大統領は階段を上れないし、別の大統領は撃たれた後、ガッツポーズを取っていた。戦え、戦え、戦え。顔から血が流れている。アメリカは勇敢な者の国だ。
「戦火の中で勇気を試されることほど真の試練はない。誰がアメリカを代表するにふさわしいか?(観衆がトランプと叫ぶ!)そうだ、絶対に!
「私はこの選挙が我々の生涯で最も重要な選挙だと考えている。これは普通の選挙ではない。
「向こう側は皆さんの言論の自由を奪おうとしている。
「彼らは皆さんの武装する権利を奪おうとしている。
イーロン:「ある大統領は階段を上れないし、別の大統領は撃たれた後、ガッツポーズを取っていた。戦え、戦え、戦え。顔から血が流れている。アメリカは勇敢な者の国だ。
「戦火の中で勇気を試されることほど真の試練はない。誰がアメリカを代表するにふさわしいか?(観衆がトランプと叫ぶ!)そうだ、絶対に!
「私はこの選挙が我々の生涯で最も重要な選挙だと考えている。これは普通の選挙ではない。
「向こう側は皆さんの言論の自由を奪おうとしている。
「彼らは皆さんの武装する権利を奪おうとしている。
言論の自由は民主主義の礎です。
イーロン:「そして言論の自由。言論の自由は民主主義の礎です。人々が何が起こっているのか、真実を知らなければ、どうやって情報を得た上で投票ができるでしょうか?
民主主義を維持するためには言論の自由がなくてはなりません。それが修正第一条の理由です。
そして、修正第二条は、修正第一条を確保するために存在しています。(観衆の歓声)
トランプ大統領は、憲法を守るために勝利しなければなりません。アメリカにおける民主主義を守るために勝利しなければなりません。これは必勝の状況なのです。」
イーロン:「そして言論の自由。言論の自由は民主主義の礎です。人々が何が起こっているのか、真実を知らなければ、どうやって情報を得た上で投票ができるでしょうか?
民主主義を維持するためには言論の自由がなくてはなりません。それが修正第一条の理由です。
そして、修正第二条は、修正第一条を確保するために存在しています。(観衆の歓声)
トランプ大統領は、憲法を守るために勝利しなければなりません。アメリカにおける民主主義を守るために勝利しなければなりません。これは必勝の状況なのです。」
イーロンはさらに続けた。
「ここにいる皆さん、そしてこのライブストリームをご覧の皆さんにお願いがあります。とても重要なことなので、ひとつだけお願いしたいのです。それは、投票登録をしてください。
そして、知り合いにも、そうでない人にも、投票登録をするよう呼びかけてください。ジョージア州とアリゾナ州での投票登録は、あと2日しかありません。48時間です。今すぐ、誰かにメールを送ってください。そして、実際に投票に行くようにしてください。
「もし彼らが投票に行かなければ、これが最後の選挙になるでしょう。それが私の予測です。これほど重要なことはありません。これほど重要なことはありません。」
「ですから、この会場にいる皆さん、すでに確信をお持ちでしょう。ビデオやライブストリームを見ている皆さん、(あるいはゲイルの記事を読んでいる皆さん)、職場の人、友人、家族、テキストグループ、ソーシャルメディアなど、あらゆる手段を使って、
いますぐ投票登録をさせましょう。ジョージアとアリゾナではあと2日しかありません。ペンシルベニアではあと数週間しかありません。投票登録をしていない場合は、その時点ではもうどうにもなりません。投票登録をしましょう。繰り返し言っているのには理由があるんです。それほど重要なことなんです。
「多くの人が、自分の一票は意味がないと思っているかもしれません。でも、意味があるんです。大事なんです。この選挙は、1000票、500票、ほんの僅かの差で決まる可能性があるんです」
イーロン:「多くの人が、自分の一票は意味がないと思っているかもしれません。でも、意味があるんです。大事なんです。この選挙は、1000票、500票、ほんの僅かの差で決まる可能性があるんです」
また、イーロンはトランプ氏の投票登録を促すウェブサイトについても言及しました。「だから、Swamp the Vote(swampthevoteusa.com)で、あなたの知り合い全員に投票登録をしてもらってください。登録が正しく行われているか、念のためもう一度確認してください。当たり前のことだと思わずに。この点を繰り返し言っているのは、何よりも重要なのは、それらの登録を確実に取得し、あなたの知り合い全員に実際に投票してもらうことだからです。
イーロン:「それがこの選挙を左右します。特にペンシルベニア州では。(歓声)
「ありがとうございます。正直に言って、皆さんはただのうるさ型になりたいだけです。知り合い全員に、街行く人々に、どこでもうるさ型になりましょう!投票、投票、投票!戦い、戦い、戦い!投票、投票、投票!ありがとうございました!」
「ここにいる皆さん、そしてこのライブストリームをご覧の皆さんにお願いがあります。とても重要なことなので、ひとつだけお願いしたいのです。それは、投票登録をしてください。
そして、知り合いにも、そうでない人にも、投票登録をするよう呼びかけてください。ジョージア州とアリゾナ州での投票登録は、あと2日しかありません。48時間です。今すぐ、誰かにメールを送ってください。そして、実際に投票に行くようにしてください。
「もし彼らが投票に行かなければ、これが最後の選挙になるでしょう。それが私の予測です。これほど重要なことはありません。これほど重要なことはありません。」
「ですから、この会場にいる皆さん、すでに確信をお持ちでしょう。ビデオやライブストリームを見ている皆さん、(あるいはゲイルの記事を読んでいる皆さん)、職場の人、友人、家族、テキストグループ、ソーシャルメディアなど、あらゆる手段を使って、
いますぐ投票登録をさせましょう。ジョージアとアリゾナではあと2日しかありません。ペンシルベニアではあと数週間しかありません。投票登録をしていない場合は、その時点ではもうどうにもなりません。投票登録をしましょう。繰り返し言っているのには理由があるんです。それほど重要なことなんです。
「多くの人が、自分の一票は意味がないと思っているかもしれません。でも、意味があるんです。大事なんです。この選挙は、1000票、500票、ほんの僅かの差で決まる可能性があるんです」
イーロン:「多くの人が、自分の一票は意味がないと思っているかもしれません。でも、意味があるんです。大事なんです。この選挙は、1000票、500票、ほんの僅かの差で決まる可能性があるんです」
また、イーロンはトランプ氏の投票登録を促すウェブサイトについても言及しました。「だから、Swamp the Vote(swampthevoteusa.com)で、あなたの知り合い全員に投票登録をしてもらってください。登録が正しく行われているか、念のためもう一度確認してください。当たり前のことだと思わずに。この点を繰り返し言っているのは、何よりも重要なのは、それらの登録を確実に取得し、あなたの知り合い全員に実際に投票してもらうことだからです。
イーロン:「それがこの選挙を左右します。特にペンシルベニア州では。(歓声)
「ありがとうございます。正直に言って、皆さんはただのうるさ型になりたいだけです。知り合い全員に、街行く人々に、どこでもうるさ型になりましょう!投票、投票、投票!戦い、戦い、戦い!投票、投票、投票!ありがとうございました!」
主として社会の基底状態が暴力ではなく信用で成り立っている日本国が①８０才支給開始＝年金支出の実質反故とこれまでの限りない可処分所得の減少、②日本国と無縁な戦争支援による国富流出、③さらなる増税で信頼を失えば、アメリカ革命に血税を注いだ18世紀ブルボン朝のように国はバニシングポイント、消滅に向かって溶ける。
すでに国家のバニシングポイントの三条件は満たされている。革命は歴史的選択であって、日本で起こっても不思議ではないでしょう。さらに日本では考えにくい非歴史的選択、完全管理の超国主義が起こるのかもしれません。
ーーー
しかも国家のバニシングポイントに一番近いアメリカでは第二アメリカ革命は近い。歴史の主人はいつも同じなのでそこまでの歴史は繰り返すだろう。
その時トランプは第二革命の初期エンジンであろう。これまでの、そして今のアメリカという勢力（国家以上もの）は、全て信用総取り最強説に基づいている。
信用の起源である、①軍事力と②金融資産③課税ベース（②の基礎）が失われた国家に未来はない。これを逆手に競争国や脅威国を破壊し、世界の信用を総取りする考えがパクスアメリカーナだ。
イスラエルアイアンドーム打破に象徴されるように、今アメリカという名義の国際勢力は①の信頼を失っている。地上戦でもウクライナで兵器体系が古くなりロシアに負けてしまった。実質の軍事力が評価磨損した現状になっている。さらにアメリカは課税ベースが元々足りず、国債発行の金融信用（議会承認）だけが世界支配延長の拠り所となっている状態が2024年である。これが限界に近づいている。
世界の富裕層はドルベースの資産を信用していないから、最初期にピザ二枚しか買えなかった１ビットコインが900万円にもなっている。
今アメリカを含む交易金融上のアメリカ圏で長期で起きていることはアメリカ合衆国カンパニーの膨大な金融信用の磨損を代替できる資産構成の組み替え、つまりドルからビットコインと金への組み替えである。トランプはすでに5月にプロビットコインを表明している。トランプが再選されれば、米国におけるビットコインマイニングが活性化され、ビットコインのネットワークはより強靭なものとなるだろう。世界一の経済大国がビットコインを通貨準備資産として保有するとなれば、資産の格が上がるのは明白。暗号資産業界としてはエネルギー産業と共に歓迎する流れとなる。
偉大なアメリカの復活をスローガンにするトランプがこれを見過ごすはずはない。第一に軍事力は撤退することで、その競争価値が上がる。第二に金融信用は金とビットコイン、仮想通貨マイニングできるエネルギーの確保によって取り戻すことができる。ビットコインの上限は２１００万枚とされるので、偉大なアメリカは現行ドルをやめて金とビットコインにペグした新通貨を発行するだろう。つまり債権の棒引きだ。もちろん既存米国債は非常に小さな単位のビットコインで決済交換されて大幅に減価するだろう、例えば1ドル１マイクロビットコイン９円ほど（今でもドルの本当の値段は91円、故にさらに下がる可能性もある）
『国際通貨基金（IMF）が公表しているドル円相場の「絶対的購買力平価」は、2023年で91円となっています。つまり、本来1ドルは91円のはずなんです。これがなぜズレているかというと、それは「金利差を材料とした投機だから」にほかなりません。』森永氏
に、（つまり旧アメリカ合衆国USAは破産、ドル基軸決済を廃）する。世界各国または金融機関は保有する米国債がゼロになるよりはましであるとしてこれを受け入れる以外に選択肢はない国際的チャプターイレブンである。
これにより巨額債務から解放されたアメリカは新興国家のように新発通貨と新発債券が歓迎される。ただしトランプ大統領一人の任期ではこのシナリオの安定は難しいかもしれない。ヴァンスあるいはイーロン・マスクが継承するだろう。
その時日本はどうなるだろうドル資産が消えると企業は活動をやめるか、再スタートするか迫られる。資源のない日本は生きるために石炭を掘って燃やして電力がやっとの国になる。モノの価値は上がるので高度な集積部品は売れる。
冒頭に述べたように以上の話は、主として社会の基底状態が暴力ではなく信用で成り立っている場合（パクスアメリカーナもこの事例）であって、NWOの場合は全く異なってくる。
参考
トランプ氏が大統領選で勝利した場合、最高裁の支持を受けて米国の金融規制当局をどのように再編するか
2024年11月5日の大統領選挙でドナルド・トランプ氏が勝利した場合、同氏は米国の金融規制のあり方を早急に変える動きに出ると予想される。バイデン大統領の下では、米国証券取引委員会（SEC）や消費者金融保護局（CFPB）などの金融当局が、銀行、私募ファンド、貸金業者に対してより厳しい規制を施行してきた。トランプ大統領が誕生すれば、これらの主要機関のリーダーシップの変更から始まり、急激な方向転換が図られる可能性が高い。
金融規制当局の刷新
2020年、米国最高裁判所はCFPBに対する大統領の権限を拡大し、大統領がCFPBの局長を自由に解任することを認めた。この決定は、今後の行政による金融規制当局への影響力行使の先例となり、トランプ氏はこの先例を活用して複数の政府機関に迅速な変化をもたらす可能性がある。
2025年1月20日にトランプ氏が大統領に就任した場合、同氏が米国の最高金融規制当局を掌握する可能性について、以下にその詳細を説明します。
米国証券取引委員会（SEC）
トランプ氏は就任初日にSEC委員長ゲイリー・ゲンスラー氏を解任する意向を明らかにしている。ほとんどの法律専門家は、大統領がSEC委員長を直接解任することはできないと同意見だが、トランプ氏は上院が後任を正式に承認するまでの間、別の委員を委員長代理として任命することはできる。そうなった場合、共和党の委員2名、ヘスター・ピアース氏またはマーク・ウエダ氏のどちらかが委員長代理を務めることになるだろう。
ゲンスラー氏の委員としての任期は2026年までですが、委員長を解任された場合、委員としての職務を継続する可能性は低いと思われます。
商品先物取引委員会（CFTC）
SECと同様に、法律上は大統領にCFTC委員長を解任する権限は明示的に与えられていません。しかし、トランプ大統領は現職のCFTC委員長であるロスティン・ベナム氏を共和党の委員2人のうちの1人、おそらくサマー・マージンジャー氏かキャロライン・ファム氏と交代させることができるでしょう。SECと同様に、CFTC委員長は重要な金融規制、特に商品およびデリバティブ市場に関連する規制を監督しています。
（記事の続きはこちら：https://scotusbulletin.com/how-trump-could-reshape-u-s-financial-regulators-with-supreme-court-backing-if-elected/）
2024年11月5日の大統領選挙でドナルド・トランプ氏が勝利した場合、同氏は米国の金融規制のあり方を早急に変える動きに出ると予想される。バイデン大統領の下では、米国証券取引委員会（SEC）や消費者金融保護局（CFPB）などの金融当局が、銀行、私募ファンド、貸金業者に対してより厳しい規制を施行してきた。トランプ大統領が誕生すれば、これらの主要機関のリーダーシップの変更から始まり、急激な方向転換が図られる可能性が高い。
金融規制当局の刷新
2020年、米国最高裁判所はCFPBに対する大統領の権限を拡大し、大統領がCFPBの局長を自由に解任することを認めた。この決定は、今後の行政による金融規制当局への影響力行使の先例となり、トランプ氏はこの先例を活用して複数の政府機関に迅速な変化をもたらす可能性がある。
2025年1月20日にトランプ氏が大統領に就任した場合、同氏が米国の最高金融規制当局を掌握する可能性について、以下にその詳細を説明します。
米国証券取引委員会（SEC）
トランプ氏は就任初日にSEC委員長ゲイリー・ゲンスラー氏を解任する意向を明らかにしている。ほとんどの法律専門家は、大統領がSEC委員長を直接解任することはできないと同意見だが、トランプ氏は上院が後任を正式に承認するまでの間、別の委員を委員長代理として任命することはできる。そうなった場合、共和党の委員2名、ヘスター・ピアース氏またはマーク・ウエダ氏のどちらかが委員長代理を務めることになるだろう。
ゲンスラー氏の委員としての任期は2026年までですが、委員長を解任された場合、委員としての職務を継続する可能性は低いと思われます。
商品先物取引委員会（CFTC）
SECと同様に、法律上は大統領にCFTC委員長を解任する権限は明示的に与えられていません。しかし、トランプ大統領は現職のCFTC委員長であるロスティン・ベナム氏を共和党の委員2人のうちの1人、おそらくサマー・マージンジャー氏かキャロライン・ファム氏と交代させることができるでしょう。SECと同様に、CFTC委員長は重要な金融規制、特に商品およびデリバティブ市場に関連する規制を監督しています。
（記事の続きはこちら：https://scotusbulletin.com/how-trump-could-reshape-u-s-financial-regulators-with-supreme-court-backing-if-elected/）
NWOが目指すのは単一社会なので国家間信用を必要としない、故に信用を必要としない世界に暴力の制限はない。
以下は2014年の記事の再掲載
中間層がいかに労働や投資、逆立ちしようと何をしようと、最初から、産まれるずっと前から期待所得は前の世代の６掛けという状態が成熟した資本主義の下に暮らす大多数の階層の幸福の度合いなのだ。仮に米国で、かつての絶対王政の頃のような資産に応じた選挙をやっていたら、豊島区ほどの１６万世帯が過半数をとり、米国全土３億の国民を圧倒する結果になるだろう。しかしこれでも分前の規模が足りないと動き出すのが強奪社会だ。更に次の世代が繰り越す資産が６割となればなんらかの叛乱が起こるだろう、しかし民主主義が米国内国民狩りの足かせとなっている。この限界は、いずれ差別主義によって解除が正当化される。
世界に巨大資本に見合う成長がなければ政治家を動かし諸国は合従連衡して奪いあう国際関係で安定を求めるしかない。この先ブルによる国際社会予想5パターンは以下の中に、もれなく列挙される。
1. システムであるが社会ではない
2. 国家の集合であるがシステムではない
3. 世界政府
4. 新中世主義
5. 非歴史的選択肢
ヘドリー・ブル『国際社会論――アナーキカル・ソサイエティ』岩波書店, 2000年: 304-306, 317-330
１はインターネットという理解でよろしい（７０年代によくぞブルは言い当てたと思う）。2038年1月19日3時14分7秒の次は、1901年12月13日20時45分52秒となる。2038年を待たずに現在の32ビットUNIXシステムはバグのために廃棄される。
２は国連。すでに機能していない。
３はまだ実現していないが、目指している指導層グループが実在する。続き番号で造られるということになっているが、WTCの跡地のビル名に願いがこもっている事にお気づきだろうか？
４はポストモダニズムと呼ばれる社会の思想現象。
５は言うまでもなく資本主義世界の破滅だ。これが強奪社会の行き着くところ。ポイント オブ ノーリターンは、近くなっている。
このなかで低成長の下では４と３が無視できない。
世界に巨大資本に見合う成長がなければ政治家を動かし諸国は合従連衡して奪いあう国際関係で安定を求めるしかない。この先ブルによる国際社会予想5パターンは以下の中に、もれなく列挙される。
1. システムであるが社会ではない
2. 国家の集合であるがシステムではない
3. 世界政府
4. 新中世主義
5. 非歴史的選択肢
ヘドリー・ブル『国際社会論――アナーキカル・ソサイエティ』岩波書店, 2000年: 304-306, 317-330
１はインターネットという理解でよろしい（７０年代によくぞブルは言い当てたと思う）。2038年1月19日3時14分7秒の次は、1901年12月13日20時45分52秒となる。2038年を待たずに現在の32ビットUNIXシステムはバグのために廃棄される。
２は国連。すでに機能していない。
３はまだ実現していないが、目指している指導層グループが実在する。続き番号で造られるということになっているが、WTCの跡地のビル名に願いがこもっている事にお気づきだろうか？
４はポストモダニズムと呼ばれる社会の思想現象。
５は言うまでもなく資本主義世界の破滅だ。これが強奪社会の行き着くところ。ポイント オブ ノーリターンは、近くなっている。
このなかで低成長の下では４と３が無視できない。
