核武装が抑止力になる具体例が北朝鮮でしょう。青山繁晴がいう（自慢話とたとえ話はさておき）当事者確認によると、英国の核は米国から購入した。これは本当に爆発するのか？爆発しなくても抑止力になる。NSに抑止力の有効性がある場合は、米国政府が直に日本に出張っている場合、つまり進駐軍の場合だけ（その裏返しが青山繁晴が言うとおり、米国に到達しない核は北朝鮮に許可したのである。）。現在の在日米軍（陸軍は平時には実戦部隊をほとんど持たない。海軍には作戦指揮権がない。空軍のみが第5軍全体の指揮権を持つ。海兵隊は中将クラス）には配備したとしても職制レベルが低く核兵器使用立案権限がない。
青山繁晴が言う通りNPT体制？そんなもの今は存在しない。印パの他にも抜けた核武装参入者は生まれている。付け焼き刃の地政学よりも確かなことは、日本がそのような正規の核武装を実装するまでには時間がかかると言うことだ。
前から申し上げているが、日本は国際的秘密を共有し、その秘密を共有しない第三国（中国及びロシアと北朝鮮）に対しては既に日本は核武装しているかもしれないと言う情報戦バリアを張ることが大切なのだ。それゆえに今急いで日本がやるべきことは、NSではなくスパイ防止法と軍事法廷（とりあえずは防衛省内の査問委員会型でも良い）の設置。
さてどういうシナリオで核戦争（戦術核の使用ではなく絶滅戦とされる熱核戦争）は起きるか。以下は思考実験
何よりも必要な全面核戦争の開始条件は人道を上回る正義の絶対性。
第一に考えるのが絶対悪の地上からの殲滅。
現代人が考える絶対悪とは何か？人類絶滅の陰謀だろう。
もう一つ全面核戦争の実行者（イルミナティ；バチカン、英王室、イスラエル）にとって大切な絶対悪は神（人類を罰する権能者）の否定。
つまり人類は神を否定しかつ人類を絶滅させようとしている最大悪を地上から消し去ることが神の意志を代理行為と自認して全面核戦争をすることになる。
第二に考えるのが突然の食糧危機で人口が支えられない場合。全人類のために人道的に、したがって苦しくない死に方を核兵器で割り当ててあげる。いずれの場合も個別の望みや生き残る自由や権利は無視している。
神を否定しかつ人類を絶滅させようとしている悪人は誰か？
それは習近平中華人民共和国とイランだろう。このニコクは無神論者の代表（イランは神学に化粧された共産主義）であり、武漢ウイルスで人類を絶滅させる演習を行った実績がある。
食糧危機で最も小麦を消費している国はどこだろう。中国とインドだ。次がロシアと米国。第一と第二の理由の重なる部分が、核戦争の戦場になる。中国とインドの人口を合わせると世界人口の４０％だ。人類が６０％の４８億人程度の人口になれば、まだまだこの惑星は使える。
このような恐ろしい発想を公に発表しているのがBGインターネットのゴキブリだ、そしてそれを指揮するのがイルミナティと呼ばれる我こそ神の手と自惚れているグループ。
したがってプランはこう描ける。まず食糧危機がゆっくりと始まる（人口増を待っていては遅すぎるので、彼らイルミナティの手下はこう考えた。石油を消費しない社会が到来すれば、肥料が製造されないので農業生産は荒廃し、低開発放棄農地は耕地には戻らないので食糧危機到来は数年以内の問題）。それまでに世界は習近平によって掻き回されている（本人の意志ではない、スポンサーがそうすることを脅迫する）。疫病と戦争が同時進行する。ポストUR戦争に到来するのが、中共東シベリア侵攻（プーチンとの密約の実行を強行する）だ。中共によるハンタウイルス疫病戦でロシア軍を東方に寄せ付けない作戦がとられ、西欧にまたしても疫病が蔓延する。習近平の目的は東シベリアに自国民を棄民すること。国内の矛盾（失業・倒産・金融危機）を棄民景気特需によって解決するという帝国に伝統的な方法。この時点で習近平とその国家の国際的評価は決定的に絶対悪になる。ロシアは直ちに核攻撃で反撃する。故に何が何でもその時までイルミナティの手下は習近平を失脚させない。プーチンのロシアはハザール国を隣国として復興独立させイスラエルの友好衛星国兼不滅の緩衝地帯にする。この時点でプーチンは一神教世界、正教会とユダヤ教
の英雄になっている（ゴグの時代到来）。もちろんゼレンスキーはその時点で投獄あるいは処刑されている。
NATOは解散し、西欧の仮想敵国はロシアから中共にすり替わりを遂げる。手下である教皇による教区司教の破門が告げられ習近平悪魔認定の準備が整う。
最初の一撃はロシアが北京など北部主要都市を攻撃する。米国も自己防衛として反撃に続く。核ミサイルの雨は数時間で終了する。
もちろん中共支那は核攻撃に対抗して残置戦力で反撃する。しかしそれで破壊されるのはロシアと2024年トランプ勝利以降に反イルミナティとなった米国と全世界のその同盟国基地で好都合なのだ、中共に先制攻撃さえさせなければ（習近平のスポンサーなので容易であろう）必ずハザール国は生き残り、イルミナティが中露全面核戦争で一石二鳥の勝利をおさめる。以上の先制攻撃有利シナリオが整えば、あとは時間の問題となる。
しかし神の名の利用者イルミナティが失敗することを世界の敬虔な人々は知っている。
原典 創世記 エゼキエル書
Rice production could plunge by 10% due to rising fertilizer prices, threatening half a billion people
Thursday, April 21, 2022 by: Arsenio Toledo
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Soaring fertilizer prices all over the world are affecting rice farmers across Asia, threatening to shrink global rice production by as much as 10 percent.
Nine out of the 10 top rice-producing countries can be found in Asia, and five of those countries are in Southeast Asia, which itself accounts for around 30 percent of global rice production. The recent global economic crises have threatened the upcoming harvest, and many farmers from India, Vietnam and the Philippines are worried they won’t be able to plant as much rice as last season.
If the upcoming rice season’s harvest shrank by 10 percent, that would equate to about 36 million tons of rice, which could feed around 500 million people.
Worse yet, this is a “very conservative estimate,” according to Humnath Bhandari, a senior agricultural economist at the International Rice Research Institute. He believes the impact could be far more severe if the economic sanctions imposed upon Russia and Belarus – two of the world’s largest exporters of fertilizer – were to remain in place. (Related: The longer the Ukraine conflict drags on, the higher the likelihood it will trigger a GLOBAL FOOD CRISIS.)
The price of fertilizer has been rising for months now due to supply snags and production woes. The recent Russian invasion of Ukraine, and the subsequent Western-led sanctions against both Russia and Belarus, have made the situation even worse. Both countries are major suppliers of almost every major type of fertilizer used worldwide.
The surge in fertilizer costs resulting from the sudden disappearance of Russian and Belarusian fertilizer exports is threatening to worsen food inflation. If crop yields suffer as a result of this, global supply chains are likely to take a major hit.
“Practically every plate of food makes it to the dinner table with the help of fertilizers,” noted Bloomberg journalists Pratik Parija, Mai Ngoc Chau and Ditas Lopez.
Livelihoods of rice farmers all over Asia threatened by surging fertilizer costs
The price of rice, unlike wheat and corn, has not increased throughout the recent economic crises due to ample production and existing global stockpiles of rice. In fact, the price of rice has gone down.
This means that, while consumers can still purchase enough rice for their consumption, rice producers have to deal with inflated costs and shrinking margins for their harvests.
Nguyen Binh Phong, the owner of a store that sells pesticide and fertilizer in Vietnam’s southern Kien Giang province, said the cost of a 50 kilogram (110 pounds) sack of urea fertilizer has increased threefold in the past year alone. This has forced many of his clients to slash fertilizer use by 10 to 20 percent.
“When the farmers cut fertilizer use, they accept that they will get lower profit,” he said.
Somashekhar Rao, a farmer in the south-central Indian state of Telangana, said he has struggled to grow enough rice on his 25-acre plot of land due to the increased cost of fertilizer. He is expecting his coming yields to shrink by five to 10 percent because of his inability to procure enough fertilizer.
Given the importance of rice as a staple food all over South, East and Southeast Asia, governments all over these regions are trying to do what they can to keep prices under control, such as through fertilizer subsidies intended to keep yields from shrinking.
India, which relies heavily on fertilizer imports, is set to spend around $20 billion in fertilizer subsidies to shield farmers from higher prices, up from $14 billion budgeted for subsidies in February.
India is the world’s second-largest producer of rice, producing nearly 160 million tons of rice in 2016. It is one of the main exporters of rice to countries like Nepal, Bangladesh, Saudi Arabia and Iran.
According to the International Rice Research Institute, some farmers are responding to the surge in fertilizer prices by curtailing fertilizer use. Overuse of chemical fertilizers is rampant in the region, and farmers have been incentivized to use their resources more efficiently. Many farmers working with the institute are combining their chemical fertilizers with organic alternatives to maintain yields, leading to improving soil health.
But these steps will still take time to implement, and farmers all over Asia will still have to deal with high inflation for some time. The rice institute even warns that the hardest days are yet to come.
“If this continues, then it’s inevitable that prices will keep going up,” said Bhandari. “It has to be reflected somewhere.”
Listen to this episode of the “Health Ranger Report” podcast as Mike Adams, the Health Ranger, talks about how the engineered food collapse in America is now targeting fertilizer shipments.
肥料価格の上昇で米の生産量が10％激減し、5億人を脅かす可能性
2022年4月21日（木） by: アルセニオ・トレド
タグ：カオス, 崩壊, 作物, 肥料, 肥料価格, 食品崩壊, 食品インフレ, 食品生産, 食品供給, 収穫, インフレ, パニック, 製品, 米, 米生産, ロシア, 飢餓, サプライチェーン, ウクライナ戦争
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世界中で肥料価格が高騰し、アジア各地の稲作農家に影響を与え、世界の米生産量を10％も縮小させる恐れが出てきている。
米の生産量上位10カ国のうち9カ国がアジアにあり、そのうち5カ国が東南アジアで、世界の米生産量の約30パーセントを占めている。近年の世界的な経済危機により、今後の収穫が危ぶまれており、インド、ベトナム、フィリピンの多くの農家は、昨シーズンほど多くの米を植えることができないのではないかと心配している。
仮に来季の米の収穫量が10％縮小した場合、約3600万トンの米に相当し、約5億人を養うことができる。
さらに悪いことに、国際稲作研究所の上級農業経済学者であるヒュムナス・バンダリによれば、これは「非常に保守的な見積もり」だという。世界有数の肥料輸出国であるロシアとベラルーシへの経済制裁が継続されれば、その影響ははるかに深刻なものになるだろうと彼は考えている。(関連記事 ウクライナ紛争が長引けば長引くほど、世界的な食糧危機の引き金になる可能性が高くなる)
肥料の価格は、供給難と生産難のために、ここ数カ月上昇している。最近のロシアのウクライナ侵攻と、それに続く欧米主導のロシアとベラルーシ両国に対する制裁は、状況をさらに悪化させた。両国は、世界中で使用されるほぼすべての主要な種類の肥料の主要な供給国である。
ロシアとベラルーシの肥料輸出が突然途絶えたことによる肥料コストの高騰は、食料インフレを深刻化させる恐れがある。その結果、作物の収量が落ちれば、世界のサプライチェーンは大きな打撃を受ける可能性が高い。
ブルームバーグのプラティック・パリジャ、マイ・ゴック・チャウ、ディタス・ロペスの各記者は、「食卓に並ぶすべての料理は、実質的に肥料の助けを借りて作られている」と指摘する。
肥料費の高騰で脅かされるアジア各国の稲作農家の暮らし
米の価格は、小麦やトウモロコシとは異なり、十分な生産量と世界的な備蓄があるため、最近の経済危機の間、上昇することはありませんでした。むしろ、米価は下がっている。
つまり、消費者はまだ十分な量の米を購入することができますが、米生産者は収穫のために膨れ上がったコストと縮小する利幅に対処しなければならないのです。
ベトナム南部キエンザン省で農薬や肥料を販売する店のオーナー、グエン・ビン・フォン氏は、尿素肥料の50キロ（110ポンド）袋の価格が、この1年間だけで3倍になったと話す。そのため、顧客の多くは肥料の使用量を10〜20％減らさざるを得なくなった。
「農家は肥料を減らせば、その分利益が減ることを受け入れるのです」。
インド中南部のテランガナ州の農家、ソマシェカール・ラオは、肥料コストの上昇により、25エーカーの土地で十分な量の米を栽培するのに苦労しているという。十分な肥料を調達できないため、今後の収量は5〜10％減少すると見込んでいる。
南アジア、東アジア、東南アジアでは米を主食としているため、これらの地域の政府は、収量の減少を防ぐために肥料を補助するなどして、価格を抑えようとしている。
肥料を大量に輸入しているインドは、農家を価格上昇から守るために、2月の補助金予算140億ドルからさらに増やして、約200億ドルを肥料補助金として使う予定である。
インドは世界第2位の米生産国で、2016年には約1億6,000万トンの米を生産しています。ネパール、バングラデシュ、サウジアラビア、イランといった国への米の主要輸出国の一つである。
国際稲作研究所によると、肥料価格の高騰に対応し、肥料の使用を控える農家も出てきている。この地域では化学肥料の過剰使用が横行しており、農家はより効率的に資源を利用するよう奨励されている。当研究所と連携している多くの農家は、収穫量を維持するために化学肥料と有機肥料を併用し、土壌の健全性の向上に努めています。
しかし、こうした取り組みにはまだ時間がかかり、アジア全域の農家はしばらくは高いインフレに対処しなければならないでしょう。米穀機構は、最も困難な時代はこれからだとさえ警告している。
「このままでは、物価が上がり続けるのは必至です」とバンダリさん。"どこかで反映させなければならない"
ヘルスレンジャー・レポート」ポッドキャストのこのエピソードを聞いてください。ヘルスレンジャーのマイク・アダムスが、アメリカでの遺伝子組み換え食品の崩壊が、今度は肥料の出荷をターゲットにしていることを語っています。
それでは核戦争をどうやって遠ざけ避けるか？①習近平を失脚させること。②石油エネルギーの消費を守ること。③トランプが当選すること。④国民がメディアを取り戻すこと。⑤イルミナティとその手下の犯罪を明るみに出すこと。
ローマクラブの創始者、アウレリオ・ペッチェイは、１９８２年にパリで開かれたローマクラブの会議で「人間は虫のようなもの。あまりにも増えすぎる」と発言しています。 私は、このペッチェイにも、テレビシリーズのインタビューで直接会っています。 ローマクラブは、基本的には、民間のシンクタンクですが、「世界人口削減」というテーマで、「闇の勢力」＝イルミナティと共通の目的を掲げているのです。
南北戦争当時に南軍の将軍で、フリーメイソンのメンバー、同時にイルミナティであったとされる、アルバート・パイク＊という人です。 １８０９年生まれ。ハーバード大学卒業後にフリーメイソンに加入。48歳で、フリーメイソンのスコティッシュ・ライトの33位階、つまり最高位に上りつめ、イルミナティの責任者になったとされます。 その不思議な存在から「黒い教皇」と呼ばれました。 最も不思議なことは、１８７１年にイタリアのフリーメイソンのトップであるジュゼッペ・マッチーニに送った手紙に、その後、世界で起こる出来事が予言のように書かれていることです。 南北戦争が終わって間もないころに、パイクは「世界を統一するために、今後３回の世界戦争が必要だ」と書き送っています。 その中に、「１回目は、ロシアを倒すために、２回目はドイツを倒すために、３回目はシオニストとイスラム教徒がお互いに滅ぼし合い、それが最終戦争に結びつくだろう」と記されています。
アルバート・パイクがジュゼッペ・マッツィーニに宛てた手紙は、1977年までロンドンの大英博物館図書館に展示されていた。
- 1865年4月 南軍降伏。エイブラハム・リンカーン大統領に恩赦を申請。逮捕を免れるためカナダへ逃亡。
- 1865年8月 アンドリュー・ジョンソン大統領により恩赦。
- 1865年12月 帰国。合衆国に忠誠を誓う。
- テネシー州メンフィスに短期滞在。弁護士として、また、「メンフィス・アピール」紙の編集者として働く。
- 1868年 ワシントンD.C.へ転居。
- 1868年 古代公認スコットランド儀礼の参入儀礼の改訂作業を完了。
- 1871年 上記の補足説明として「古代公認スコットランド儀礼の寓意と教理」（Morals and Dogma of the Ancient and Accepted Scottish Rite of Freemasonry）を発表。
- 1875年 スイスのローザンヌにて開催されたメイソンの最高評議会大会に参加。
- 1891年4月2日 ワシントンD.C.の古代公認スコットランド儀礼の本部にて死去。
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【6月20日 AFP】米メディアの報道によると、首都ワシントンで19日、デモ隊が南部連合のアルバート・パイク（Albert Pike）将軍の像を倒して放火した。この像は、屋外に建てられた南部連合の将軍の像としてはワシントンで唯一のもの。
ニュース局ABC7 Newsは19日夜、アルバート・パイク将軍の像がロープで引き倒され、数十人のデモ参加者が「Black Lives Matter（黒人の命は大切）」と声を上げ始める様子を報じた。
ドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領はツイッター（Twitter）に、ワシントンの「警察は、像が取り壊され燃やされるのを見ているだけで、何も仕事をしていない。こうした人々はすぐにでも逮捕されるべきだ。わが国の恥だ！」と投稿した。
この日はワシントンのリンカーン記念堂（Lincoln Memorial）やホワイトハウス（White House）付近でもデモが行われた。米国ではアフリカ系米国人が警官によって死亡した事件をきっかけに各地で抗議活動が行われており、構造的な人種差別や不平等、警察による暴力に抗議するデモ参加者らがすでに幾つかの南部連合の人物の像を倒していた。(c)AFP
