広島型原爆の大きさは、歴史的に広島型原爆「リトルボーイ」の核出力である5.5 × 10の13乗ジュールが「広島型原爆1個分」であると言われるようになった。電力量の単位としては、1 キロワット（= 1000 J/s）の電力を 1 時間（= 3600 s）消費したときの電力量である 1 キロワット時（= 1 kJ/s × 3600 s = 3.6 MJ）が馴染みある単位なので、電力量にして大まかに1.3 × 10の7乗キロワット時のエネルギーが一瞬に解放された。
These are two possibly conflicting fascinations, as previously pointed out by Christopher Malmo here at Motherboard. That's because bitcoin is incredibly energy intensive: at the time of Malmo's piece, he calculated that a single bitcoin transaction requires as much electricity as the daily consumption of 1.6 American households, and that number has increased since then. "Adopting Bitcoin as a major currency anytime in the next few decades," he wrote, "would just exacerbate anthropogenic climate change by needlessly increasing electricity consumption until it's too late."
1 MJ の仕事は、仕事率 1 kW で動作する装置が 16 分 40 秒間（1000 秒）にする仕事であるから、5.5 × 10の16乗秒分の1kwの仕事の5.5兆倍の密度で瞬時に焼き尽くした。原子力とはこれほど膨大なエネルギーであることを忘れている。日本には4500トンUの核燃料が炉芯に、14000トンUの使用済み核燃料がある。炉芯だけでも広島型の45万倍の核燃料があるが、現状は無駄に熱放出している。必要がないのだ。日本は単なる核燃料に化けた中古核弾頭のゴミ捨て場になってきている。これに目を背けて日本の未来はない。このような約束をした人物こそ糾弾されなければならない。電力の話しの前提として。
震災の少し前の統計では、2008年に日本で1,083,142GWh(㌐ワット時)の電力が消費された。広島型は1.3 × 10の7乗キロワット時だから、年間消費電力のたった100万分の一、広島型はおよそ10kgのU弾だから4500トンUの炉芯核燃料は広島型100万分の一の45万倍、年間消費電力およそ半分にすぎない。ちなみに最大の電力消費国はアメリカで4,401,698GWｈで日本の4.4倍全世界の22％である。それほど現在の経済活動には電力量の確保が必要であり、大事なことはその効率が国力の産業のアウトプット、稼ぐ力を決定している。
日本は1キロワット時あたり4.0ドルGDP生産した。1キロワット時の一般国民が支払う電気料金は20ー30円を何がしかに使って460円の利潤を得ている。単純に日本以外の国との比較は出来ないが、ドイツは4.7ドル/キロワット時、フランス4.0ドル、イギリス5.6ドル、イタリア5.1ドル、韓国3.0ドル。概して製造業が牽引する国は不利である。金融業の比率の高いイギリスは稼ぎが良い。スウェーデンは2040年には100%再生エネルギーにしようとしている。
再生エネルギーの活用ももちろんだが、あくまでもそれらの議論はエネルギー供給サイドの観点という省庁の狭い視野による議論だ。
国家の事業目標として電源供給源構成の安定化だけでは不十分で、国家政策の旗印として2050年代中にエネルギー成長世界一6.0ドル/キロワット時、効率の50%増しを前向きに目指すべきだろう。この目標は正味の成長を義務とするから、エネルギーと経済成長をマイナス資産としての使用済み核燃料の保管コストを含めて将来的に解決する実施要綱をまとめるには収益事業を国有化してこれを担保とした政府ファイナンスが必要で、経済産業省と財務省の解体的協働が必要である。これまでの増税による単年度予算配分運営ではない。日本はエネルギー効率世界一を目指し、製造業と金融業のハイブリッドを形成しなければならない。強力な執行力による日本の交易条件を変更するために必要なことは、継続的資金源であり、生産性の質的トランスフォーメーションには省庁を解体的に横断した政府ファイナンスが必要である。製造業と金融業のハイブリッドとは、新しい需要を給与以外のものから生み出すということ。そんなことができるのか？既存の公共事業がその一例だが、長く削減している。前提として削減方針をやめるべきだろう。
だが、それだけではエネルギー成長効率世界一6.0ドル/キロワット時は実現できない。例えば新規公共建設にセルロースナノファイバーCNF【鉄鋼に比べ５分の１の低比重（１立方センチメートル当たり１・５グラム）で同等の曲げ強度と、５―８倍の引っ張り強度を持つ。】の利用を義務化する、麻生大臣には申し訳ないがセメントの使用量が減るだけエネルギーは節約できる。そのための供給に政府ファイナンスを利用する。一兆円もあれば、輸出できるくらいのCNFー関連事業がセメント、鉄鋼、航空機、日用品に創出できる。安いものだ。もう一つは排水浄化エネルギー、産業の静脈系の更新。古いポンプを更新するだけで時間の関数で省エネができる。さらには現在野放しの農業排水の浄化投資により、たれ流しの窒素を回収する。エコハイブリッドがバイオマス生産に循環して、全産業の骨格をセルロースファイバー化する。ここまでやると生産性の質のトランスフォーメーションが可能になる。
日本人は忘れやすいので貼っておく。
追補2017.4.26
『日本製紙は宮城県石巻工場内にセルロースナノファイバー（CNF）の量産施設を建設、4月25日に竣工式を行い、その一部を報道陣に公開した。同社は東京大学大学院農学生命科学研究科の磯貝明教授と齋藤継之准教授らが開発した、透明なCNFを作るTEMPO触媒酸化法をコアに、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）プロジェクトの中で最適条件や構造評価技術の検討を重ね、今回の量産施設の建設にこぎ着けた。同施設ではフル稼働時で年産500tのCNFが生産される。』
