小保方晴子氏ら14人共著のＳＴＡＰ論文は「改ざん・捏造」か？ 論文取り下げには全員の同意が必要。

　理化学研究所がＳＴＡＰ論文の取り下げを勧告することを最終的に決めた。やむを得ない処置と言えよう。
　ただし、世界的に権威があると認められている英科学誌『ネイチャー』に掲載された論文には小保方晴子氏を含め14人の研究者が名を連ねており、その全員が同意しなければ論文は取り下げることはできない。つまり理化学研究所が決めたのは「論文の取り下げ」ではなく、論文の著者として名を連ねた14人全員に対して「論文取り下げに同意するよう勧告する」ということでしかない。
　理化学研究所が「論文を取り下げるべきだ」とした根拠は、論文に使った画像の使い回しや切り貼りといった不正行為があったと認定したためだ。しかもその不正行為は小保方氏が単独で行ったと断定した。
　理化学研究所は、小保方氏のほかに論文の共著者である3人がＳＴＡＰ論文にどの程度関与し、どの程度の責任があるかも調査したという。その3人とは、最初に論文取り下げを共著者たちに呼びかけた山梨大学教授の若山照彦氏、理化学研究所の発生・再生科学総合研究センター副センター長の笹井芳樹氏、理化学研究所プロジェクトリーダーの丹羽仁史氏である。若山氏と笹井氏については「研究不正はなかったが、責任は重大」とし、丹羽氏については「論文作成の途中から参加しており研究不正行為は認められない」とした。
　論文の取り下げそのものについては早い時期から小保方氏も同意していたが、この最終報告を聞いて、ＳＴＡＰ論文が問題になって以降、初めて代理人の弁護士を通じて「とても承服できない。近日中に理化学研究所に対して不服申し立てをする」とのコメントを発表した。
　小保方氏の主張は、研究不正とされた2点（早稲田大学の博士論文に使用した画像の使い回しおよび切り貼り）について「研究不正の対象外となる悪意のない間違いであるにもかかわらず、改ざん・捏造と決めつけられたことには承服できない」として、「このままではＳＴＡＰ細胞の発見自体が捏造であると誤解されかねず、とうてい容認できない」と抗議した。
　ＳＴＡＰ細胞発見の研究そのものが不正となると、小保方氏の研究者生活は終わりを告げることになる。少なくとも『ネイチャー』に論文を投稿した時点では、理化学研究所の調査対象になった3人だけでなく、ほかにも10人の国内外の研究者全員が小保方氏の不正研究を見抜けなかったということになる。世界最高権威とされる科学誌に投稿する論文、それも常識的にはありえないとされた発見に、発見者の小保方氏以外に13人もの研究者がいとも簡単に権威づけのために名前を貸したのか、という疑問が生じる。もしそうだとしたら、『ネイチャー』に掲載された論文すべてが疑いの目でみなければならないということになる。しかも小保方氏以外にも『ネイチャー』論文には笹井氏や丹羽氏以外にも理化学研究所発生・再生科学総合研究センターの研究者6人が共著者とし
て名を連ねている。この6人の研究者は一切ＳＴＡＰ細胞研究に関係していなかったというのか。理化学研究所の調査対象にすら入っていなかったということは、そういうことを意味する。
　日本の基礎研究の最高峰の一つとされている理化学研究所では、そうした名前の貸し借りが日常的に行われているとしか考えられない。
　私はＳＴＡＰ疑惑が取りざたされるようになった時点から、生物界にはしばしば見られる「突然変異」の可能性を示唆している（3月11日投稿の『小保方晴子氏のＳＴＡＰ細胞作製は捏造だったのか。それとも突然変異だったのか？』）。
　小保方氏の研究に疑惑の目が向けられだしたのは、再現性が証明されていないということだ。実際、若山氏が小保方氏に依頼したラットのＳＴＡＰ細胞作製の依頼に対して、小保方氏が若山氏に渡した細胞は、別の種類のラットの細胞だったことも判明している。そうしたことも含めて小保方氏はなぜ再現性が証明できないのか、自ら語る責任がある。
　いつまでも姿を現さずに「このままでは、あたかもＳＴＡＰ細胞の発見自体が捏造であると誤解されかねない」と研究の「正当性」を主張しても説得力に欠けると言わざるを得ない。