イオンの食品は買いません。
何処のイオンだったか
貯水タンクに死体があったことがありました。。
そーすから
受水タンクに男性が落ち、１ヶ月も発見されなかった・・・。
その受水槽の水は、発見時まで１ヶ月間、ジャスコ松阪店や飲食店、食品販売店などの入る施設全体で水道水として使われていた。
市民が健康被害を受ける可能性のある事件なのに、
ほぼ全ての報道機関が沈黙を選んだ。
もしも、夕刊三重が、何の利益も関係なしに報道していなければ、だれにも知られる事のなかった事件。
１ヶ月経過した水死体、それがどれだけ凄まじいものか・・・
警察がろくな捜査もせずに変死体を自殺と決めつけたのはなぜでしょう。
なんか、イオンって会社の隠蔽体質に嫌気がさすね。
なんにせよイオンの対応は最悪、許せない。
都市伝説じゃないのがすごい
イオンの食品は中国産と遺伝子組み換えのオンパレードだから私はイオンで買い物しない。
そーすから
「中国猛毒米」偽装 イオンの大罪を暴く』が波紋を呼んでいる。この記事は、流通大手イオンで販売された弁当などに産地偽装された中国米が混入していたこと、さらにイオンの検査体制のずさんさや、仕入先の卸売会社との不透明な関係、全商品の8割が中国産であることなどを告発したものだ。
これに対しイオンは「記事の内容は事実に反する」として謝罪と雑誌の回収などを要求。これを拒否されると、1億6500万円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に起こした。
だが、イオンの取った措置はそれだけはない。全国のイオンやイオングループ傘下のミニストップなどの直営店から「週刊文春」を撤去してしまったのだ。結果「週刊文春」はイオンから姿を消した。これは言論に対する暴挙だとして「週刊文春」側も「読者の知る権利、報道の自由を失わしめ、誠に遺憾」と反発している。
●過去にも書籍を撤去しているイオン
しかし、イオンがこうした手段を講じるのは今回が初めてではない。
「以前にも、イオン内の書店から“危ない本”として認定され、大量返品、撤去されてしまった書籍が存在するのです」（取次関係者）
それが『プライベートブランド食品の危険度調べました』（三才ブックス／渡辺雄二）というムック本だ。
セブン＆アイホールディングス、イオン、サークルKサンクス、ローソン、ファミリーマートなど、大手流通企業が展開するプライベートブランド（PB）に含まれる食品添加物を、科学ジャーナリストである著者が徹底調査、その危険度に応じて「不可」「可」「良」「優」と4段階にランク付けしたもの。
例えば、ハンバーグやミートボールなどの人気肉系惣菜では、セブンプレミアム（セブン＆アイ）のデミグラスソースハンバーグは、添加物が多くカラメル色素も使われているので「可」、ファミリーマートコレクションのスモークタンは亜硫酸Naが添加されているので「不可」。また洋風スイーツの項目では、セブンのショコラクランチ＆ティラミスがアスパルテームやカラメル色素が使われていて「不可」、ローソンのプレミアム純正クリームチョコレートは添加物を使っていないので「良」といった具合だ。ほかにもサラダ、ジュース、冷凍食品、菓子パンなど、それぞれ発がん性、遺伝子組み換え、添加物の危険性も記されていて、消費者にとって危険な商品から身を守るテキストになっている。
もちろんイオンブランドのトップバリュ商品も多くランク付けされている。マカロニサラダ「不可」、乳酸菌ウォーター「不可」、わかめスープ「可」、もずくスープ「良」など。中には高ランク「優」が付いた有機野菜ミックスなども存在する。
「しかし、イオンはどうやらこのムック本がお気に召さなかったらしく、発売から1カ月もたたずに、ほぼ全てが返品されてきました」（前出の取次関係者）
●食品の危険を指摘されると過剰反応
さらに“危ない本”はこれだけではなかった。同じく渡辺雄二著の『食べるなら、どっち!? 不安食品見極めガイド』（サンクチュアリ出版）も、同じ憂き目に遭ってしまったのだ。
この書籍はポテトチップスやハムなど加工食品をメーカー、ブランド別に「食べるならどっち？」と勝負させ、原材料や添加物の危険性を比較紹介する。「ポテトチップスはカルビー派か、湖池屋派か？」といった具合だ。
もちろんイオンのトップバリュはここにも登場する。ポテトチップスのコンソメ部門では、湖池屋と比較され、「『食べるならこっち』として湖池屋、イオンは『こっちはダメ』」と評され、あえなくイオンの負けという結果になっている。だが、イオンも負けてばかりではない。加工食品の王様ともいえるハム・ソーセージ・ベーコン部門では丸大食品、プリマハム、日本ハムという老舗食肉メーカーを退け、勝利を飾っているのだ。
これで撤去措置というのは、イオンは過剰反応ではないか。そもそも、本や雑誌を扱う書店もまた、言論や表現の自由の一翼を担う存在なのだ。抗議や訴訟、流通を握っていることをかさに特定のメディアを排除するのは、その自覚が足りないといわれてもやむを得ないだろう。
（文＝編集部）
何処のイオンだったか
貯水タンクに死体があったことがありました。。
そーすから
受水タンクに男性が落ち、１ヶ月も発見されなかった・・・。
その受水槽の水は、発見時まで１ヶ月間、ジャスコ松阪店や飲食店、食品販売店などの入る施設全体で水道水として使われていた。
市民が健康被害を受ける可能性のある事件なのに、
ほぼ全ての報道機関が沈黙を選んだ。
もしも、夕刊三重が、何の利益も関係なしに報道していなければ、だれにも知られる事のなかった事件。
１ヶ月経過した水死体、それがどれだけ凄まじいものか・・・
警察がろくな捜査もせずに変死体を自殺と決めつけたのはなぜでしょう。
なんか、イオンって会社の隠蔽体質に嫌気がさすね。
なんにせよイオンの対応は最悪、許せない。
都市伝説じゃないのがすごい
イオンの食品は中国産と遺伝子組み換えのオンパレードだから私はイオンで買い物しない。
そーすから
「中国猛毒米」偽装 イオンの大罪を暴く』が波紋を呼んでいる。この記事は、流通大手イオンで販売された弁当などに産地偽装された中国米が混入していたこと、さらにイオンの検査体制のずさんさや、仕入先の卸売会社との不透明な関係、全商品の8割が中国産であることなどを告発したものだ。
これに対しイオンは「記事の内容は事実に反する」として謝罪と雑誌の回収などを要求。これを拒否されると、1億6500万円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に起こした。
だが、イオンの取った措置はそれだけはない。全国のイオンやイオングループ傘下のミニストップなどの直営店から「週刊文春」を撤去してしまったのだ。結果「週刊文春」はイオンから姿を消した。これは言論に対する暴挙だとして「週刊文春」側も「読者の知る権利、報道の自由を失わしめ、誠に遺憾」と反発している。
●過去にも書籍を撤去しているイオン
しかし、イオンがこうした手段を講じるのは今回が初めてではない。
「以前にも、イオン内の書店から“危ない本”として認定され、大量返品、撤去されてしまった書籍が存在するのです」（取次関係者）
それが『プライベートブランド食品の危険度調べました』（三才ブックス／渡辺雄二）というムック本だ。
セブン＆アイホールディングス、イオン、サークルKサンクス、ローソン、ファミリーマートなど、大手流通企業が展開するプライベートブランド（PB）に含まれる食品添加物を、科学ジャーナリストである著者が徹底調査、その危険度に応じて「不可」「可」「良」「優」と4段階にランク付けしたもの。
例えば、ハンバーグやミートボールなどの人気肉系惣菜では、セブンプレミアム（セブン＆アイ）のデミグラスソースハンバーグは、添加物が多くカラメル色素も使われているので「可」、ファミリーマートコレクションのスモークタンは亜硫酸Naが添加されているので「不可」。また洋風スイーツの項目では、セブンのショコラクランチ＆ティラミスがアスパルテームやカラメル色素が使われていて「不可」、ローソンのプレミアム純正クリームチョコレートは添加物を使っていないので「良」といった具合だ。ほかにもサラダ、ジュース、冷凍食品、菓子パンなど、それぞれ発がん性、遺伝子組み換え、添加物の危険性も記されていて、消費者にとって危険な商品から身を守るテキストになっている。
もちろんイオンブランドのトップバリュ商品も多くランク付けされている。マカロニサラダ「不可」、乳酸菌ウォーター「不可」、わかめスープ「可」、もずくスープ「良」など。中には高ランク「優」が付いた有機野菜ミックスなども存在する。
「しかし、イオンはどうやらこのムック本がお気に召さなかったらしく、発売から1カ月もたたずに、ほぼ全てが返品されてきました」（前出の取次関係者）
●食品の危険を指摘されると過剰反応
さらに“危ない本”はこれだけではなかった。同じく渡辺雄二著の『食べるなら、どっち!? 不安食品見極めガイド』（サンクチュアリ出版）も、同じ憂き目に遭ってしまったのだ。
この書籍はポテトチップスやハムなど加工食品をメーカー、ブランド別に「食べるならどっち？」と勝負させ、原材料や添加物の危険性を比較紹介する。「ポテトチップスはカルビー派か、湖池屋派か？」といった具合だ。
もちろんイオンのトップバリュはここにも登場する。ポテトチップスのコンソメ部門では、湖池屋と比較され、「『食べるならこっち』として湖池屋、イオンは『こっちはダメ』」と評され、あえなくイオンの負けという結果になっている。だが、イオンも負けてばかりではない。加工食品の王様ともいえるハム・ソーセージ・ベーコン部門では丸大食品、プリマハム、日本ハムという老舗食肉メーカーを退け、勝利を飾っているのだ。
これで撤去措置というのは、イオンは過剰反応ではないか。そもそも、本や雑誌を扱う書店もまた、言論や表現の自由の一翼を担う存在なのだ。抗議や訴訟、流通を握っていることをかさに特定のメディアを排除するのは、その自覚が足りないといわれてもやむを得ないだろう。
（文＝編集部）